スマートＴＶを民放はどう受け止めているのだろう

米国で開催されている家電のトレードショーが、スマートＴＶの競演となっていることが報じられています。日本の民放各社が、危機を感じて、戦々恐々としているのか、対岸の出来事として捉えているのか興味深いところです。スマートＴＶは、現在の日本の民放にとっては大きな驚異となってきます。なぜなら焦点は生活時間の占有率です。スマートＴＶが普及することは、テレビ番組の視聴時間を減らすことになります。当然視聴時間の減少は広告収入のさらなる減少につながってきます。ビジネスの根底が揺らぎはじめるのです。

今、思い出すのは、ライブドアがフジテレビ買収をしかけたときの、ネットと放送の融合の議論です。その頃には、ネットは机に向かって見るもので、テレビはリラックスして見るものだから、メディアとして性格が異なるという奇妙な比較がありました。その後に、ネット側では、ＹｏｕｔｕｂｅやＵｓｔｒｅａｍなどの動画配信、さらに米国では見逃したテレビ番組を無料で視聴できるHuluなどが急激に伸びてきています。

スマートＴＶが普及しはじめてくると、この傾向にさらに拍車がかかり、供給側から一方的に電波を流すという構図は崩れてきます。

スマートＴＶの登場を待つまでもなく、インターネット動画対応ＩＰＴＶの出荷台数が昨年急激に伸びており、薄型テレビのなかでの台数構成比は、「09年4-6月時点で37.5％だったが、同年10-12月に50％を超え、10年7-9月には64.5％に達した」（ＢＣＮ）といいます。２０１０年の世界でのインターネット動画対応ＩＰＴＶの構成比が21％だったと推定されており、日本の構成比の高さが際立っています。
JEITA、インターネット対応テレビの出荷台数発表、構成比は6割に :

テレビでインターネットを見ることに関心が高いとも受け止めることができるでしょうし、消費者は、テレビでインターネットを見る時代が近くやっているだろうと感じている証左ではないかと思えます。

もちろん、テレビでインターネットの動画を見る人は、まだ少ないとしても、ハードの使いやすさが向上し、またインターネットでの動画コンテンツや生中継番組が充実し、さらにスマートＴＶ向けのアプリが充実してくると、状況も変わってくると思います。

日本の民放が、イノベーションを起こし、新たなビジネス・モデルを創造できるのか、あるいは真綿で首を絞められるように死滅していくのか、今年はその岐路に立っていることだけは間違いありません。