車メーカーは部品の仕様統一で“大同団結”できるか

どの産業分野に限らず、国際標準規格を制するものが、世界の市場を制する――といわれています。ところが、日本企業はそこが不得意です。どうするか。

日本自動車工業会のなかに「国際標準検討会」が設けられました。汎用性の高い部品や半導体などの仕様を、統一するといいます。断るまでもありませんが、コストを削減し、グローバル市場における競争力を高めるのが狙いです。参加するのは、国内の自動車８社、トラック４社、
さらに二輪車のヤマハ発動機と、川崎重工業の２社を合わせた、全１４社、オールジャパンといっていいでしょう。

しかし、二輪四輪にかかわらず、部品は商品の競争力に関係してきます。また、仕様の統一が進めば、部品メーカーにも、少なからぬ影響が出るでしょう。汎用性のあるものだけとはいえ、ライバル関係をこえて、各社が連携、協力し、部品を統一する動きに出るのは、やむにやまれぬ理由があるからに、ほかなりません。 危機感です。

私は、これまで、世界の自動車戦争は、いまや日本車対独車にしぼられると書いてきましたが、今回の動きも、じつは、独勢との標準規格戦争において、後れをとっているという危機感があるからです。独勢は、国際標準となる規格をつくるのが得意中の得意ですが、日本は、苦手中の苦手ですからね。

日本は、基礎研究から製品化まで自社で行う、「垂直統合モデル」が主流です。つまり、各社、ケーレツのもとで部品を生産し、その仕様はマチマチでした。これに対して、欧州は、役割分担が明確な「水平分業モデル」が主流です。さらに、欧州では、企業間で、いくつものコンソーシアムをつくって、燃費向上や安全性能などの共通課題に取り組み、知恵とお金を出し合って、一気に研究開発を進めています。

これに対抗しようと、日本も、ついに立ち上がりました。先日も、国内自動車８社と日本自動車研究会が連携して、「ＡＩＣＥ（自動車用内燃機関技術研究組合）」を立ち上げました。産官学が連携して、自動車用内燃機関の基礎、応用研究を行います。

報道によれば、「国際基準検討会」は、部品などの統一に関して、鋼板、鋼材、樹脂素材など、素材までさかのぼって進めるとしています。当然、標準化を目指すといっても、共通化が不可能な部品もあるわけで、その場合、素材を統一するというのです。

日産のモジュール化の取り組み「ＣＭＦ（コモン・モジュール・ファミリー）」で、日産とルノーの部品統一にあたり、それが困難な部品については、素材を統一しました。それと同じですね。かりに部品の仕様の統一がムリでも、素材に関して１４社が連携するとなれば、大きな効果が見込めますからね。

「国際標準検討会」によって、思惑通りに部品の統一化が進むかどうかわかりません。したがって、日本車メーカーの競争力がどれほど高まるのかも、未知数です。しかし、各社が危機感をもち、グローバル競争を勝ち抜くために、“大同団結”する必要性を感じていることは、前向きにとらえていいでしょうね。