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バイリンガル&エリート教育の勘違い- 木村盛世(厚生労働医系技官、医師)

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親の希望は「日常会話ができる程度」

話を英語教育に戻しましょう。日本は多様性を認めない社会、と書きましたが、それは語学教育についても例外ではありません。文科省の推進する英語教育は、すべての子供たちが同じように目標を達成することにあります。しかし、いったいそれが必要なのでしょうか。

小学低学年の子供たちをもつ同僚たちに聞いてみると、おおむね、年少児からの英語教育導入は喜ばしいとの答えでした。それでは、彼らがどの程度の語学達成目標を考えているかといえば、「日常会話ができる程度」だということです。多くの親たちは「自分たちは英語を少しも話せないので、子供たちには、旅行して会話に困らない程度にはなってほしい」というのが、早期英語教育に賛成する理由のようです。

では、文科省の掲げる目標と、小学生の子をもつ親たちとのあいだに齟齬はないのでしょうか? ここには大きな開きがあるといわざるをえません。“グローバル化に対応できる”人材教育=日常会話ができるレベルが到達目標である、とはとうてい思えないからです。

教育の現場で最も重要なのは優れた教師です。英語教育カリキュラムに対応するために、英語教師のトレーニングを行なっていますが、「教師の教育プログラムに送る人材がいない」というのが現場の大きな問題となっています。これでは世界レベルの人材育成など、見果てぬ夢です。

第二に、バイリンガル教育は思うほど容易ではない、という事実です。一般的に、日本語と英語のバイリンガルは成立が難しいといわれます。その理由として、日本語と英語の周波数の違い、島国で単一民族であること、日本人特有の引っ込み思案さ、などが挙げられています。どれが最も影響しているかはわかりませんが、複数の要因が重なり合っているというのは、以下に述べるエピソードでもおわかりになると思います。

娘たちは、1歳になるかならないかで渡米しました。彼女たちに日本語で接するのは私一人という状況のなか、いつしか私自身が、言葉を発しない幼子に、日本語を話し続ける意欲を失っていきました。一人で集団と違う言語を話し続ける難しさは、体験した者でないと理解できないかもしれません。

2歳になる彼女たちの口から初めて出た言葉は英語であり、病躯を押して母がアメリカに来てくれるまで、娘たちは日本語を話しませんでした。言葉はキャッチボールですから、私の機械的でぎこちない日本語では、会話が成り立たなかったのでしょう。しかし、自然に話しかける母のおかげで、3歳になるころには片言の日本語を話せるようになりました。

アメリカではほとんどの子供たちが3歳になると幼稚園に通います。娘たちはごく幼いころ、ユダヤ人の家庭で預かってもらいました。そして3歳になり、教会に付属する幼稚園に通い始めました。そこには日本人の子供たちが数人いたのですが、幼稚園の園長の話では、ほとんどの日本人の子供は、英語を話せないまま帰国する、ということでした。子供は大人と違って吸収が早いですから、何でもスポンジのように吸い上げる時期に、なぜ園長がいう状況になるのか、疑問に思いましたが、親の考え、すなわち教育の仕方が最も影響していると思われました。

私が仕事をしていた大学院には、日本人が多くいました。多くは医師で、家族を伴ってやって来ますが、1、2年で帰国します。大学から給料をもらっている人は稀で、多くは自費か日本サイドのスポンサーでやって来て、長年勤めたご褒美として来る人もいます。住んでいるアパートメントもだいたい同じです。子供を伴って来ている人も多いのですが、子供たちが学校での休み時間、話すのは日本人同士が多く、帰ってきてから遊ぶ友だちも日本人です。そして、週末には日本人の家でパーティを開いたり、日本人家族同士で旅行に出かけたりします。

夫が研究室で試験管を振っているあいだ(英語を話す機会を少なくするため、ほとんどの日本人医師がラボにいます)、妻たちは日本人同士で買い物をしたり、料理をしたりして過ごします。このような状況を餌に、日本人妻たちに英語を高額で教える、個人ビジネスも成り立っているほどです。

帰国したのち、子供たちは英語を忘れ、典型的な日本人として育っていくのが典型例です。日本人特有の村社会意識の強さと、対外的な消極性が、日本人の言語ハンディキャップを説明する一部であることは確かだと思います。しかし、繰り返しになりますが、最も重要なのは親の教育方針であると、私は考えます。子供たちをどのような状況に置くかは、親次第なのですから。

当初、日本に戻るつもりはないと決心して祖国を離れた私ですが、母の介護などを考え、日本からのジョブオファーを受けることにしました。人生、決めたようには動かないものです。そして、娘たちはというと、これもさまざまな要因が重なって、一度も日本の教育システムに乗ることはありませんでした。

どちらの言語もまともに使えない

「インターナショナルスクールに通ったから英語ができる」という話を聞くことがありますが、必ずしもそうではありません。何度も繰り返すように、語学の習得=日常会話ができること、ではありません。日本語でも、国語が不得手な人がいるように、その他の言語においても、その国の「国語」が芳しくない人はいます。彼女たちの通った学校では、英語と数学(算数)は成績に応じてクラス分けされ、学期ごとに入れ替わります。それゆえ、中学後期にもなれば、上位のクラスではシェイクスピアを読みこなすことが求められます。

私たちは小さいころから日本語を学んできます。しかし、きちんとした日本語を話せることと、意味が通じることとはまったく違います。これが2カ国語になれば、両方を完璧に取得するのは、1カ国語に比べて難しいのは容易に想像できます。日本語と英語をちゃんぽんに使いながら話す光景を目にすることもあります。多くの場合、彼らは“どちらの言語もまともに使えない”のです。言い換えれば、一つの言語で会話のエピソードを終了させられないのです。

私が小さい子供たちに徹底させたことは、「二つの言語を交ぜて使わない」ことでした。彼女たちの友人には複数の言語を使う人も少なくありません。それらすべての言語を完璧に使いこなせる人たちもいる一方で、どの国の言葉も、母国語でさえ満足に話せない人たちが多く存在するのも事実なのです。

言語は文化です。その口から出る言葉は、その人のバックグラウンドを表します。日本語にため口が存在するのと同様、英語にも“スラング(俗語)”があります。たとえば国際会議に出席した人が、ため口で話し続けたらどうでしょうか。その人の品性を疑われると同時に、その国の信頼失墜にもつながることは間違いありません。それゆえ、豊富な語彙と表現力、正しい文法を使える力こそが、国際社会では求められるのです。

いったい、文科省はこれをすべての子供たちに課するつもりなのでしょうか。多くの人たちは、彼らの両親が期待するとおり、日常会話レベルの英語力を身に付けることに目標設定をすることでしょう。けれど、もっと高度の語学力を身に付け、国際舞台で活躍したいという人もいるはずです。そのような希望をもつ人たちに、国費を投じた高度な人材育成をすることは国として必要です。しかし、そうした人たちはごく一握りの集団にしかすぎません。

私が属している厚生労働省というところでは、世間一般にいう“エリート集団”と呼ばれる人たちが働いています。ところが、私が海外出張に関する決裁を取るとき、WHO(世界保健機関)や米国CDC(疾病管理予防センター)からの簡単な英語の招聘状ですら、日本語訳が求められましたし、ある局長には「ここは日本だ!」と怒られたことがあります。いわゆる高学歴集団と称する厚労官僚がこの程度なのですから、“国際レベルで活躍しようと思う”人たちが、大多数ではないことがおわかりいただけると思います。

母国語の確立が絶対条件

第三に、経済的な負担です。バイリンガルを育てることが大変だということは、いままでの話でおわかりになると思います。物理的な困難さは、経済面にも反映されます。インターナショナルスクール、海外の難関校に送るには、重い経済負担がのしかかってきます。ところが、日本は、この経済負担を軽減する制度が非常に脆弱なのです。

たとえば、アメリカ・カナダはThe College BoardというところがSAT、APなどの共通テストを提供し、その成績、個人情報を把握しています。成績が優秀であれば、その生徒を獲得するために大学が奨学金の提供を申し出てきます(具体的には、学校のカタログとともに、手紙が送られてきます)。とくに中堅校は、優秀な生徒の獲得が大学のレベルアップになるわけですから、4年間のフルスカラーシップを出しても損ではないのです。

日本の奨学金制度は先進国のなかで立ち遅れています。企業が大学に寄付をするという例もきわめて限定的です。冒頭にも書いたように、ニューヨーク前市長やビル・ゲイツらは、狙いを定めた機関に多額の寄付をします。彼らは善意のみで寄付をしているのではなく、意味があるから行なうのです。日本でも、このような企業の寄付がもっと活発化してほしいと願います。それと同時に、「平等に」という名のもとに行なわれる「ばらまき」をやめ、能力と希望のある者に十分な奨学金が渡る制度を、早急に構築するべきだと思います。

いままでバイリンガル教育の問題点について論じてきましたが、最後に、異なる言語を話すためには、母国語の確立が絶対条件だということを強調したいと思います。前述したとおり、言語はその人のバックグラウンドを映し出すからで、それは日本語でも他国語でも変わりはありません。世界には、母国語ではない日本語を話す人たちがいます。彼らは発音に多少癖があっても、敬語を使いこなし、日本語での議論も日本人と遜色なくこなします。とくにトップレベルの会合などでは、彼らがいかに優れた日本語を駆使するかによって、その後の関係が大きく左右されます。これは、日本人についても同じことがいえます。「この人は優れている」と評価される英語には、正確な日本語能力がその背景にあることを忘れないでほしいのです。こうした人たちこそが、「世界に通用する日本人」なのですから。

(『Voice』2014年5月号より)

■木村盛世(きむら・もりよ)
厚生労働医系技官、医師 米国ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院疫学部修士課程修了。  内科医として勤務後、公衆衛生の道を歩む。米国CDC(疾病予防管理センター)多施設研究プロジェクトコーディネイターを経て帰国。財団法人結核予防会に勤務後、厚生労働省に入省。現在、厚労省検疫官。専門は感染症疫学。

リンク先を見る
■Voice 2014年5月号
<総力特集>中露の暴走を止めよ 総力特集は、「ウクライナ危機後」の世界を睨んで「中露の暴走を止めよ」。中西輝政氏は、歴史の必然として「多極化」しつつあると説き、日高義樹氏は、オバマ大統領の事なかれ外交がプーチン大統領のクリミアへの侵略を招いたとした。ほかに、佐藤正久氏、矢板明夫氏、渡邊啓貴氏らの論考を掲載している。渡部昇一氏と呉善花氏の対談では、いずれ中国は韓国を味方に置きつつ、北朝鮮を編入するのではないかと読む。拡張主義を貫く中露は、国際社会の反応を見ながら虎視眈々と次の一手を考えている。

第二特集は「論争・安倍景気の行方」。「新・アベノミクス」を説く若田部昌澄氏は、「国としての誇り」を取り戻すために経済成長の必要性を強調。内閣官房参与の藤井聡氏は、「財政政策の効果は小さい」というエコノミストに対して名指しで論争をしかけた。 自民党の野田聖子総務会長と高市早苗政調会長に、篠原文也氏が斬り込んだ特別鼎談、歴史マンガ『テルマエ・ロマエ』でブレイクしたヤマザキマリさんの巻頭インタビューなど、今月号も読みどころ満載。ぜひ、ご一読を。

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