前回以下の様な話を書きました。
次期哨戒機Ｐ１に小野寺防衛相が試乗 大臣が官僚のご説明だけ聞いていて大丈夫かね？
http://kiyotani.at.webry.info/201404/article_17.html
自衛隊の装備調達を議論する際に重要なのは、予算に上限があるということです。これを無視して装備調達を語ることは無意味です。
世界の半分の軍事予算を使っている米軍でも予算上限の制限を受けているわけです。
例えば米陸軍で陸軍の偵察ヘリの後継としてアパッチを使用することになりましたが、それはまず航空旅団の数を削減し、導入するアパッチは州兵の機体を流用します。
限られた予算内で如何に戦力を維持するかが必要です。そのためには部隊の縮小も必要です。
P-1の導入にはそのような視点が欠けていたように思います。
金満の米軍ですら新型哨戒機に関しては機体、エンジン、搭載システムすべてを新規開発することができないし、維持費も負担できないと７３７を流用してP-8を開発しました。民間旅客機の流用は機体もエンジンもふんだんにスペアパーツがあり、非常時にも高い稼働率が期待できるし、維持整備コストが安く上がります。ベストセラー機である７３７なら尚更です。
P-3Cも機体は既存の旅客機、エレクトラの流用です。
P−１の開発費は２５年度LCCの報告では試験費用など込で３１００億円ほど、エンジンやサブシステムを入れれば３５００億円から４０００億円ほどでしょう。現在も直っていない不都合があっても、その改修が行われても、これが「初度費」に回される可能性があります）つまり実質的な開発費は更にかかる可能性があります。
ですが「この程度予算」で機体もエンジンも、搭載システムもまともなものが開発できるのでしょうか。全部中途半端になる可能性を疑うのが普通でしょう。
政策評価だけをみると、P-1/C-2の当初の開発費は合わせて３４００億円に過ぎません。半分に割る１７００億円です。恐らくP-1は搭載システムの開発費も入っているでしょうからもっと高いでしょう。ですが防衛省は当初個別の開発費を公開せずに二機種合わせた金額しか公開していませんでした。
これだけをもって、新型機開発のほうが得だ、日本の開発技術は凄いから安価で新型の哨戒機が開発できるのだ、はしゃいでいる人達がいますが短絡的です。
P-1は開発に恐らく４０００億円以上、調達単価が約２００億円、維持費はP-3Cよりも遥かにかかります。エンジンも世界中にないからと、国産しました。結果、生産数が少なく調達単価は勿論、維持費も極めて高価なエンジンになりました。
これが民間用として世界に輸出できるならまだしも、その予定はありません。
しかもその「高価」な試験運転は３０００時間ほどしか行っておりません。対して諸外国のエンジンは万時間単位の試験運転を行っております。これで信頼性と安全が担保できるのでしょうか。
日本のエンジンは試験運転が一桁少なくとも諸外国よりも高い信頼性が得られると信じるのは選民主義というものです。仮に輸出ができてもこんな信頼性の怪しいエンジンを採用する国はないでしょう。
P-1は世界中に輸出できると皮算用している人達が結構いますが、冷静に考えれば楽観的を通り越して夢想的とすら言えます。
石破茂氏が長官当時、海幕幹部は４発でないと生存性が担保できないと、P-1開発に反対する石破氏を押し切ったのですが、高かろう、悪かろうのエンジンを搭載するリスクを本気で考えているのでしょうか。現場のパイロットは石破氏に「信頼性の低いエンジンの４発機よりも信頼性の高いエンジンの双発機がいい」と語ったそうです。
英国防省は開発費と調達コストが高騰したニムロッドMR4の調達を諦め、開発も調達も断念しました。このためメーカーのBAEシステムズ社にペナルティを支払いましたが、それでも決断しました。
我が国の防衛省も政治家も、責任を恐れて、あるいは関わった「先輩」たちのメンツのために恐らくこういう決断はできないでしょう。
ですから全てが正当化され、後でより高い代償を払うことになります。
前の戦争でもそのような組織の内輪のメンツを立てたり、硬直した制度のため決断ができず随分と高い代償を払ったように思いますが、防衛大や自衛隊の教育機関では戦史を教えていいないのでしょうか。
今後潜水艦や護衛艦などの艦艇の乗員がより多く必要になります。また統合運用される、コストだけは極めて高いグローバルホーク、指揮通信システム、衛星などにも多額の投資が必要となります。
そんな中でP-1を予定数調達できるでしょうか。
平成２５年度のLCC報告書では７０機調達という前提になっています。P-3Cは現在８０機ほどありますが、１０機ほどは余剰となっているので、これと同数ということになります。
恐ろしいことにこの数字は単なるLCCのための想定であり、国会で議論も承認もされていません。国会はP-1が何機調達され、いくら掛かるのかも知らずに開発と調達を決めました。
P-1の調達数は調達及び運用コストの増大のために大幅に削減される可能性があります。陸自のAH-64DやOH-1は野放図な計画が仇となって、調達数が大幅に減りました。
例えば調達数が３０機、とか４０機となった場合哨戒活動に問題は出ないのでしょうか。
仮に４０機のP-1と延命し、能力向上を行った７０機のP-3Cとどちらが効果的に任務がこなせ、またコストが安いでしょうか。
仮にP−１を７０機採用し、調達コストと維持コストに耐えられなくなった場合、稼働率が大きく落ちる可能性があります。例えばの話、稼働率が４０パーセント代になった場合と、近代化したP-3Cが８割の稼働率を維持できた場合どちらが戦力として有力でしょうか。
さらに言えば、前回も書きましたがP-1の不足をP-3Cで補うならば訓練、維持費用も極めて不効率で高くつきます。またP-1とP-3Cで乗員の融通や移動もできません。このため戦術的な柔軟性も
低くなります。
また、無理やりカネをつぎ込んでP-1の機数を確保し、稼働率を挙げるのであれば、予算的に他にしわ寄せがいきます。基地整備や艦艇の乗員の充足率が下がるなどの影響がでるかも知れません。
付け加えるならば、海自の航空基地には殆ど基地警備能力、防空能力がありません。
これを特殊部隊が急襲し、例えば迫撃砲で攻撃すれば多くの哨戒機が地上で撃破されます。本来海自の基地警備ももっと充実させるべきです。言うまでもありませんが、そのためには予算が必要です。見えないところにカネをけちると後で痛い目をみます。それはかつての帝国海軍も高い授業料を払ったはずですが、その知見は後継者である海上自衛隊に十分に認識されているか甚だ疑問です。
海自の予算規模を考慮すればP-1の開発・装備化は極めて無謀です。
P-1の調達は今からでも中止すべきです。
海自や永田町の政治家に英国ほどの危機感も、蛮勇が無いのが悔やまれます。
P−１の調達を進めるのであれば、少なくとも不要となったP-3Cは輸出すべきです。
これも防衛省は難色を示すでしょう。それは輸出されたP-3Cが安価で近代化、延命化を施されて使用された場合、Pー1導入の妥当性が否定され、海自がメンツを失うからです。
例えば機体をベトナムやフィリピンに供与し、それらの国々がEADSあたりに近代化を頼めば、かなり安価に最新型の哨戒機が導入できます。
せっかく武器輸出が緩和されたのですから、自衛隊中古装備を売却し、国庫に繰り入れるべきです。それを防衛省が使うのか、財務省が使うのかには議論があるでしょうが、それはそれです。少なくとも「まだ使用が可能」なP-3Cをスクラップにするよりも遥かに税金の有効な使い道となります。
海自のメンツよりも税金を有用に使う方が大事じゃないでしょうか。
繰り返しますが、全体の予算規模を無視し、やたらに新しい高価な装備を導入したり、個別適正化を図っても戦力は強化できません。
国産兵器に誇を感じるのは自然な感情ですが、それは情緒です。それが悪いとはいいませんが、情緒による願望と事実の区別はつけるべきです。情緒や願望を「真実」として議論のベースにするのは極めて危険です。
情報のイロハのイは、まず疑うことです。防衛省の発表を鵜呑みして、無邪気に国産兵器の優秀性を謳うのは極めてナイーブですし、リテラシーの欠如としか言いようがありません。
また、それは安易な選民主義か過度な盲目的な愛国心つながります。
NEXT MEDIA "Japan In-Depth"［ジャパン・インデプス］に以下の記事を寄稿しております。
＜防衛産業も営利企業＞政府は防衛産業の持続可能な利益確保の必要性を国民に説明すべき
http://japan-indepth.jp/?p=5052
＜武器禁輸緩和＞安倍政権は「防衛装備生産基盤の危機回避」という本意を国民に説明せよ
http://japan-indepth.jp/?p=5014
＜２０0億円の海自P-1哨戒機＞性能も怪しい高コスト機の開発ではなく現有機の近代化を
http://japan-indepth.jp/?p=4818
朝日新聞のWEBRONZA＋に以下の記事を寄稿しました
ロシアとウクライナが簡単に刀を抜けない理由
http://astand.asahi.com/magazine/wrpolitics/2014041500002.html
知られざる日本発のクールジャパン的ヒット商品「エア・ソフト・ガン」はなぜ市場を失いつつあるのか？
http://astand.asahi.com/magazine/wrpolitics/2014032400011.html
次期哨戒機Ｐ１に小野寺防衛相が試乗 大臣が官僚のご説明だけ聞いていて大丈夫かね？
http://kiyotani.at.webry.info/201404/article_17.html
自衛隊の装備調達を議論する際に重要なのは、予算に上限があるということです。これを無視して装備調達を語ることは無意味です。
世界の半分の軍事予算を使っている米軍でも予算上限の制限を受けているわけです。
例えば米陸軍で陸軍の偵察ヘリの後継としてアパッチを使用することになりましたが、それはまず航空旅団の数を削減し、導入するアパッチは州兵の機体を流用します。
限られた予算内で如何に戦力を維持するかが必要です。そのためには部隊の縮小も必要です。
P-1の導入にはそのような視点が欠けていたように思います。
金満の米軍ですら新型哨戒機に関しては機体、エンジン、搭載システムすべてを新規開発することができないし、維持費も負担できないと７３７を流用してP-8を開発しました。民間旅客機の流用は機体もエンジンもふんだんにスペアパーツがあり、非常時にも高い稼働率が期待できるし、維持整備コストが安く上がります。ベストセラー機である７３７なら尚更です。
P-3Cも機体は既存の旅客機、エレクトラの流用です。
P−１の開発費は２５年度LCCの報告では試験費用など込で３１００億円ほど、エンジンやサブシステムを入れれば３５００億円から４０００億円ほどでしょう。現在も直っていない不都合があっても、その改修が行われても、これが「初度費」に回される可能性があります）つまり実質的な開発費は更にかかる可能性があります。
ですが「この程度予算」で機体もエンジンも、搭載システムもまともなものが開発できるのでしょうか。全部中途半端になる可能性を疑うのが普通でしょう。
政策評価だけをみると、P-1/C-2の当初の開発費は合わせて３４００億円に過ぎません。半分に割る１７００億円です。恐らくP-1は搭載システムの開発費も入っているでしょうからもっと高いでしょう。ですが防衛省は当初個別の開発費を公開せずに二機種合わせた金額しか公開していませんでした。
これだけをもって、新型機開発のほうが得だ、日本の開発技術は凄いから安価で新型の哨戒機が開発できるのだ、はしゃいでいる人達がいますが短絡的です。
P-1は開発に恐らく４０００億円以上、調達単価が約２００億円、維持費はP-3Cよりも遥かにかかります。エンジンも世界中にないからと、国産しました。結果、生産数が少なく調達単価は勿論、維持費も極めて高価なエンジンになりました。
これが民間用として世界に輸出できるならまだしも、その予定はありません。
しかもその「高価」な試験運転は３０００時間ほどしか行っておりません。対して諸外国のエンジンは万時間単位の試験運転を行っております。これで信頼性と安全が担保できるのでしょうか。
日本のエンジンは試験運転が一桁少なくとも諸外国よりも高い信頼性が得られると信じるのは選民主義というものです。仮に輸出ができてもこんな信頼性の怪しいエンジンを採用する国はないでしょう。
P-1は世界中に輸出できると皮算用している人達が結構いますが、冷静に考えれば楽観的を通り越して夢想的とすら言えます。
石破茂氏が長官当時、海幕幹部は４発でないと生存性が担保できないと、P-1開発に反対する石破氏を押し切ったのですが、高かろう、悪かろうのエンジンを搭載するリスクを本気で考えているのでしょうか。現場のパイロットは石破氏に「信頼性の低いエンジンの４発機よりも信頼性の高いエンジンの双発機がいい」と語ったそうです。
防衛省の次期哨戒機「ＸＰ‐１」。００年初め、石破茂防衛庁長官（当時）は耳を疑った。ＸＰは将来、民間転用も視野に入れているのに、エンジンは双発ではなく４発にする、と言う。今どき、なぜ、経済性で劣る４発なのか。「海自の幹部は『４発はパイロットの安心感です。これに命を懸けるパイロットの気持ち、わかりませんか』と言う。２年間、大喧嘩した。わかった、あなた方が国益、防衛力、パイロットを考え、それでも国産４発がいい、と言うなら、そうしよう。ただし、私が発言したことを記録しておいてくれ」（石破氏）。ぼくはこの記事がでる前から直接石破氏からこの話を聞いております。
http://toyokeizai.net/articles/-/2005?page=3
英国防省は開発費と調達コストが高騰したニムロッドMR4の調達を諦め、開発も調達も断念しました。このためメーカーのBAEシステムズ社にペナルティを支払いましたが、それでも決断しました。
我が国の防衛省も政治家も、責任を恐れて、あるいは関わった「先輩」たちのメンツのために恐らくこういう決断はできないでしょう。
ですから全てが正当化され、後でより高い代償を払うことになります。
前の戦争でもそのような組織の内輪のメンツを立てたり、硬直した制度のため決断ができず随分と高い代償を払ったように思いますが、防衛大や自衛隊の教育機関では戦史を教えていいないのでしょうか。
今後潜水艦や護衛艦などの艦艇の乗員がより多く必要になります。また統合運用される、コストだけは極めて高いグローバルホーク、指揮通信システム、衛星などにも多額の投資が必要となります。
そんな中でP-1を予定数調達できるでしょうか。
平成２５年度のLCC報告書では７０機調達という前提になっています。P-3Cは現在８０機ほどありますが、１０機ほどは余剰となっているので、これと同数ということになります。
恐ろしいことにこの数字は単なるLCCのための想定であり、国会で議論も承認もされていません。国会はP-1が何機調達され、いくら掛かるのかも知らずに開発と調達を決めました。
P-1の調達数は調達及び運用コストの増大のために大幅に削減される可能性があります。陸自のAH-64DやOH-1は野放図な計画が仇となって、調達数が大幅に減りました。
例えば調達数が３０機、とか４０機となった場合哨戒活動に問題は出ないのでしょうか。
仮に４０機のP-1と延命し、能力向上を行った７０機のP-3Cとどちらが効果的に任務がこなせ、またコストが安いでしょうか。
仮にP−１を７０機採用し、調達コストと維持コストに耐えられなくなった場合、稼働率が大きく落ちる可能性があります。例えばの話、稼働率が４０パーセント代になった場合と、近代化したP-3Cが８割の稼働率を維持できた場合どちらが戦力として有力でしょうか。
さらに言えば、前回も書きましたがP-1の不足をP-3Cで補うならば訓練、維持費用も極めて不効率で高くつきます。またP-1とP-3Cで乗員の融通や移動もできません。このため戦術的な柔軟性も
低くなります。
また、無理やりカネをつぎ込んでP-1の機数を確保し、稼働率を挙げるのであれば、予算的に他にしわ寄せがいきます。基地整備や艦艇の乗員の充足率が下がるなどの影響がでるかも知れません。
付け加えるならば、海自の航空基地には殆ど基地警備能力、防空能力がありません。
これを特殊部隊が急襲し、例えば迫撃砲で攻撃すれば多くの哨戒機が地上で撃破されます。本来海自の基地警備ももっと充実させるべきです。言うまでもありませんが、そのためには予算が必要です。見えないところにカネをけちると後で痛い目をみます。それはかつての帝国海軍も高い授業料を払ったはずですが、その知見は後継者である海上自衛隊に十分に認識されているか甚だ疑問です。
海自の予算規模を考慮すればP-1の開発・装備化は極めて無謀です。
P-1の調達は今からでも中止すべきです。
海自や永田町の政治家に英国ほどの危機感も、蛮勇が無いのが悔やまれます。
P−１の調達を進めるのであれば、少なくとも不要となったP-3Cは輸出すべきです。
これも防衛省は難色を示すでしょう。それは輸出されたP-3Cが安価で近代化、延命化を施されて使用された場合、Pー1導入の妥当性が否定され、海自がメンツを失うからです。
例えば機体をベトナムやフィリピンに供与し、それらの国々がEADSあたりに近代化を頼めば、かなり安価に最新型の哨戒機が導入できます。
せっかく武器輸出が緩和されたのですから、自衛隊中古装備を売却し、国庫に繰り入れるべきです。それを防衛省が使うのか、財務省が使うのかには議論があるでしょうが、それはそれです。少なくとも「まだ使用が可能」なP-3Cをスクラップにするよりも遥かに税金の有効な使い道となります。
海自のメンツよりも税金を有用に使う方が大事じゃないでしょうか。
繰り返しますが、全体の予算規模を無視し、やたらに新しい高価な装備を導入したり、個別適正化を図っても戦力は強化できません。
国産兵器に誇を感じるのは自然な感情ですが、それは情緒です。それが悪いとはいいませんが、情緒による願望と事実の区別はつけるべきです。情緒や願望を「真実」として議論のベースにするのは極めて危険です。
情報のイロハのイは、まず疑うことです。防衛省の発表を鵜呑みして、無邪気に国産兵器の優秀性を謳うのは極めてナイーブですし、リテラシーの欠如としか言いようがありません。
また、それは安易な選民主義か過度な盲目的な愛国心つながります。
NEXT MEDIA "Japan In-Depth"［ジャパン・インデプス］に以下の記事を寄稿しております。
＜防衛産業も営利企業＞政府は防衛産業の持続可能な利益確保の必要性を国民に説明すべき
http://japan-indepth.jp/?p=5052
＜武器禁輸緩和＞安倍政権は「防衛装備生産基盤の危機回避」という本意を国民に説明せよ
http://japan-indepth.jp/?p=5014
＜２０0億円の海自P-1哨戒機＞性能も怪しい高コスト機の開発ではなく現有機の近代化を
http://japan-indepth.jp/?p=4818
朝日新聞のWEBRONZA＋に以下の記事を寄稿しました
ロシアとウクライナが簡単に刀を抜けない理由
http://astand.asahi.com/magazine/wrpolitics/2014041500002.html
知られざる日本発のクールジャパン的ヒット商品「エア・ソフト・ガン」はなぜ市場を失いつつあるのか？
http://astand.asahi.com/magazine/wrpolitics/2014032400011.html
