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リーマンショック後、日本の家計所得は先進国平均より落ち込み、低所得者層ほどそれは酷く、出生率は上がり、自殺率は下がり、NEETは激減した OECDの社会調査から

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OECD(経済協力開発機構)は欧米を中心に世界の34の先進国が加盟する国際機関です。年に2回、「ソーシャル・インディケーター」の統計のアップデートを行うわけですが、その最新版、『Society at a Glance OECD Social Indicators』が公表されました。

以下はそのデータベースを加工したグラフ集です。なおグレーの「OECD平均」は、先進国の平均という風に読み直しても良いでしょう。またこれらのグラフは34カ国全部を収録できなかったので、網羅的ではありません。大半の最新データは2012年末の時点です。

これらの統計は2007年、つまりリーマンショック直前の、前回の世界の景気のピークと現在の状況を比較しています。このため日本の増減のデータは東日本大震災後の状況を反映しています。

まず家計所得(Household Income, average earner)です。

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次に家計所得がリーマンショック後、どれだけ増減したか? を金額ベースで見たグラフです。(なおOECD、EUの変化はゼロでした)

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つぎに最下層10%の低所得者世帯の家計所得を示します。

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次は低所得者世帯のリーマンショック後の所得の増減を示したグラフです。スペインはギリシャ危機以降の経済の混乱のしわ寄せが低所得者層に来たことがわかりますが、日本もかなり悪いです。

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出生率のグラフです。

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日本は最近、出生率が上昇しています。これは経済の混乱や天災などで家族志向が強まったせいなのかも知れません。

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