「不理解の中の復興」の帰結――この国のゆくえ？ - 山下祐介

いったい、福島の話をどうやって伝えればよいのだろう。いったい、何がどうなって、これほど事態はこじれてしまったのか。

私（山下）が福島第一原発事故の避難者と向き合い始めて2年半。この間に知り合った原発被災者・市村高志氏と、同じく社会学者の佐藤彰彦氏の二者とともに語り合い、原発避難の真相を避難当事者の声をもとに綴ったのが2013年11月に出版した『人間なき復興』だ。

「不理解」が引き起こす分断

本書のキーワードは「不理解」である。ふつうは「無理解」だろう。あえて「不理解」という奇妙な語を使ったのにはわけがある。

原発避難をめぐって生じているのはどうも「無理解」ではない。みなこの原発事故・原発避難については関心があり、一定の理解を示している。だがどうも、その理解では駄目なのだ。理解したつもりになっていることが、本当の理解ではないために、避難者のためとされて行われているものが「これは自分たちのためではない」ということが生じている。

「理解できない」（無理解）のではなく、「それは本当の理解ではない」（理解にあらず＝不理解・非理解）、そういうことがあまりに多く、しかもそうした不理解が、避難者をめぐる現実を、きわめて難しくしているようなのだ。

例えば政府による、帰還を中心とした復興政策。これはとくに事故当初、メディアなどに盛んに出ていた「帰りたい」「いつになったら帰れるんだ」という避難者の声をそのままに理解し反映させたもののようだ。だが「帰りたい」という声をそのまま鵜呑みにして理解してはならないのだ。みな内心では「本当は帰れないのは分かっている」のである。「帰りたいけど帰れない」のが多くの人の現実なのに、「帰りたい」という部分だけが都合よく取り上げられ、帰還政策に結びついてきた。そこには「『帰りたい』という人々を、なんとしてでも早く帰してあげたい」という正義の感覚さえ潜んでいるようだ。

そして今回、もう一つ別の避難者の声、「帰れないなら帰れないと言ってくれ」を真に受けて、一部地域について国有化を進めるような議論も政治家の口から出てしまった。本書脱稿のあと出てきたことで、本文には取り上げられなかったが、これもまた不理解の一つだろう。

たしかに「帰れないと早く国で決めてくれ」という声はある。でもまた多くの人には「ふるさとがなくなる」ことには抵抗があり、実際に土地を買い取るとなれば大きくもめるに違いない。今後はさらに、「じゃあ、いくらになる」といった形の論理も現れて、避難者間の分断はますます進むことになろう。それどころか買い取り地域のすぐ傍らには、中間貯蔵施設のそばに帰ることを強要される人々も出てくるわけだから、これもまた実施されれば、不理解による、社会的分断を推し進めるだけの正義の政策となるのかもしれない。

そしてより重要なことは、こうした方針の決定はすべて政府がにぎっていて、住民も避難自治体も蚊帳の外にいるという構図が一貫していることだ。国による一部地域国有化のニュースも当事者たちとの相談の上でのことではなく、一方的にメディアを通じて被災者に（被災自治体にさえ）伝達されたものなのである（この点は拙著『東北発の復興論』第5章に別の文脈で論じておいた）。

「被災者の生活再建」「被災者の復興」という名目でやっている政策や事業が、結局は被災者置き去りで、単に公共事業を押しつけるだけのものになってしまっている。そういう感じが強まっている。そして公共事業を実施することとは、お金を使うこと、ばらまくことであり、あたかもそれが復興であるかのようだ。失われた経済を元通りにするために、新しい産業を作り、雇用を作るというが、結局は公共事業で経済を潤わせ、自治体の人口を維持することだけに目的は向いており、必ずしもそこに戻る人は被災者ではなくてもよいかのような雰囲気さえある。

このままでは、人々の人生はあの事故で終わり、ふるさとも終わって、別の人々が別の形であの地を有効に利用していくことになりそうだ。

「簡単に解けるような問題ではない」から始まる

でも、問題は政府だけなのかといえば、そうではないだろうと我々は感じている。これは筆者自身の問題でもあるわけだが、はたしてこの事故を通じて、科学や専門家はその役割をちゃんと果たせているのだろうか。そういう問いもこの本では発してみた。

そもそも原発事故は科学が引き起こした人災である。原発は科学なしにはあり得ず、事故を起こしたからにはそれを進めてきた科学や専門家のあり方が問われねばならない。にもかかわらず何の反省もないまま、事故前と変わらぬ科学・専門家のあり方がまかり通っている。

例えば低線量被爆に関しての科学の言説。一方で、年間1ミリシーベルトでも危険だという専門家がいれば、他方で100ミリシーベルトでも大丈夫だという専門家がいる。政府が採用した帰還の基準、年間20ミリシーベルトは、この互いに相容れない科学者の意見の間をとったものと理解できる。そんな基準の作り方があってよいのかと思うのだが、実際それが現実のようなのだ。

だが、それ以上に問題なのは、こうした安全・危険についての専門家の言説の扱われ方である。もちろんそれぞれの専門家は自分たちの責任感からそれぞれの考えを発言しているはずだ。しかし、避難者からしてみれば、ただ科学的にこう思うという発言が繰り返されるだけでは駄目なのだ。年間1ミリシーベルト以下の被曝でも危険だという発言。一見「1ミリでも危険」という論者の方が、避難者の味方になっているかのようである。しかしながら多くの避難者は避難の過程で被爆をしており、また除染も限界があることは分かっているので、あまりに危険を強調されれば、「あなたもあなたの子どもも人生は終わり」「ふるさとは取り返しのつかないほど汚れているから、もうおしまい」といわれているようなものだ。実際に専門家の口からは「福島の子どもは結婚するな」という発言もあった。

避難者は、100ミリ浴びても安全という方を信じたいし、現に今も多くの場所で低線量被爆は続いているのだから、そうであることを確信していかねば子どもたちに未来はない。しかしじゃあ、そうかといって、放射線はいくら浴びでも大丈夫だから、いつまでも避難していないで帰りなさいなどと言われても、それはそれで帰れるはずがない。とくに子どものいる家庭では帰れない。子どもが帰れなければ親も無理だ。高齢者だってやはり難しいだろう。帰るにしてもそこには相当な無理が生じているはずだ。

「なぜ人々が帰れないのか」を理解するためには、さらに原発事故が壊したものは何なのかを突き詰めて考える必要があるが、ここでは割愛する。「コミュニティが壊れた」「ふるさとになってしまった」など、本書の議論を参照されたい。

問題は、さらにここに、国民世論から押し出されてくる強い力、排除の論理までもが加わっている、このことが重要なのだ。メディアや一般国民によるこの事故の理解のあり方が、避難者の現状に大きく関わっている。例えば、避難者問題をめぐる次のような不理解が、人々の状況を次第に追い込みつつある。

「賠償もらってよかったね」「賠償があるから生活再建できるだろう」そんな言説が避難者に対して向けられてはいないか。あるいは、「そもそも原発立地したことに問題がある」「原発がある地域に住んでいた以上、被害を受けることは自己責任なのではないか」。

賠償は、何かを壊した者がいるから、そしてそれが取り戻すことができないまでに壊されてしまったから、お金に換算して償ってもらうものだ。賠償をもらうことの背後には、喪失という事実がある。しかしながら、失ったこと・失ったものについては正当に評価されないままにただお金だけが積み上がり、賠償金の額だけが一人歩きしている。だがその賠償の額でさえ、決して当事者間での納得のいく話し合いの過程があるわけではなく、一方的に加害者側で決めて査定しているものであるわけだ。

そして、自治体や地域住民が、原子力を地域振興の一つとして選んだというのも典型的な「不理解」である。

考えれば簡単だ。原発立地は自治体や住民ではできない。こんなものを作ろうなど、自治体や住民が考えつくはずがない。おそらく東京電力でさえなく、国家が関わったからこそそこにあるのだ。しかも40年前の決定であり、いまいる国民の多くがこの決定に関わっていないことも、この国の無責任の源泉にはあるのかもしれない。

国家によって行われた賭け。それが原発の建設だ。そしてそれに失敗した。だが失敗した後、国はこの責任を反省したり、問われたりすることなく、実害は被災者の肩にのみ大きくのしかかり、それどころか国が「かわいそうな被害者を支援してあげる」といった関係にさえ形成されていく。

国家による賭けとその失敗。その現実の中で、住民たちは事故の後処理をめぐって国家に頼り、また国家と争わねばならない。しかも場合によっては、国民対被災者にさえなりかねない危うさがある。ここにこの問題の本質的な難しさがある。

国民の理解や世論の行方が、この問題の行く末を大きく決める。ならば今生じている様々な論理の矛盾を洗い出し、それを整合的に理解できるような道を見つけ、提示していくことが、研究者・社会学者としての我々にできることだ。本書はそうした原発避難者の論理探しを、避難当事者の声を社会学の手法を用いて紡いで作ったものである。だからこうお願いしたい。原発事故に関わる方、また何らかの形でこの事故に自分の関わりを見つけようと模索を続けている方々。そうした方々にはぜひ本書を一読し、この事故の複雑性をそのままに受け入れていただきたい。

「これは簡単に解けるような問題ではない」。このことを認めることから、我々のポスト原発事故の第一歩はあるだろう。今のままでは原発事故からの復興政策は遅かれ早かれ破綻する。もしそうなる前にできることがあるとすれば、この事故の本質をできる限り多くの人が知り、不理解を理解へと近づけることからでしかないはずだ。むろん我々だってすべてを理解したなどというものではない。しかし避難の当事者と社会学という専門性を掛け合わせることで、何もしないよりはかなり見通しのよい見取り図をこの書では描けているはずだ。