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2020東京オリンピック・パラリンピックは何を目指すのか - 石坂友司

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2020年大会の招致プランとLegacy

2013年9月8日、1964年以来2度目となる2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、2020年大会)の開催が決まった。周知のように、東京都は2005年に2016年大会の招致を表明し、リオデジャネイロに敗れたものの、東日本大震災直後の2011年7月16日に「復興五輪」を掲げて再び招致を表明し、今回の決定にこぎ着けた。

前回の1964年東京オリンピック競技大会(以下、1964年大会)もローマに敗れた後の2度目の立候補であり、意図的ではなかろうがその記憶が重なる。東京都にとってはある意味当然とも言える2020年に向けた招致活動の継続は、震災を経たことで大きな転機を迎えていた。このことは最後に述べたいが、東北地方をはじめとする地域の震災復興と東京の開発・再開発という異なるベクトルを共存させたという意味で重たい十字架を背負い込んだように思われる。

本稿は1964年大会が東京に何を残したのか=Legacyを確認しながら、2020年大会が何を目指して開催されるのか、それはどのような社会的意味をもつのかについて社会学的観点から考えていきたい。

まずLegacyについて説明しておきたい。この言葉は、受け継がれ、遺されていくもの=遺産という意味をもつが、商業主義に開かれた大会として有名な1984年のロサンゼルスオリンピック以降、オリンピック招致・開催の文脈で頻出するようになった。IOC(国際オリンピック委員会)がオリンピックに託した、スポーツ、都市再生、環境などの広範なパッケージを表現する言葉となった(Gold & Gold 2011)。開催立候補都市の増加によって、またIOCによる選考基準への積極的な位置づけによって、Legacyは肯定的評価に埋め尽くされていくのである。後述するように、使われなくなった競技場や無駄/過剰なインフラ整備は、負の遺産として都市や地域に存在し続けるが、そのこと自身を問うことのできないスキームが作られていると言える(石坂・松林編 近刊)。

そもそもなぜオリンピックの開催がこれほどまで注目されるようになったのだろうか。これまでのオリンピックは、経済成長をとげた新興国の都市が国威発揚を目的として開催してきたが、ロンドンをはじめとしてグローバル・シティによる開催が新たな動向を生んでいる。いわゆるスポーツ・メガイベントが「乏しい想像力」において都市の開発を正当化し、多くの問題を思考停止に陥らせる手段として利用されてきたと言える(町村 2007)。

ロンドンオリンピック(以下、ロンドン大会)を手本に掲げる2020年大会も上記の文脈に乗っている。この大会はどのような動機と目的で開催され、どのようなLegacyを作り出そうとしているのか、2013年1月にIOCに提出された立候補ファイル(*1)から眺めていこう。

(*1)この立候補ファイルは東京オリンピック・パラリンピック招致委員会HPで見ることができる。(http://tokyo2020.jp/jp/plan/candidature/index.html

このファイルは大会開催動機とビジョンの提示から始まる。なぜ東京オリンピックを開催しようとするのか、その一番重要とも言える動機を立候補ファイルから明確に読みとることは案外難しい。

例えば、冒頭に登場する「世界で最も先進的で安全な都市の一つである東京の中心で、ダイナミックなスポーツの祭典とオリンピックの価値を提供する」ことや、東京大会の基礎となる「高い質と最高の恩恵が保証される大会開催」、「ダイナミックさと温かい歓迎で世界中の若い世代に感動を与える祭典」、「日本が誇る創造力とテクノロジーを駆使し、スポーツとオリンピックに寄与する革新性」という文言はビジョンであり、動機ではない。

これがIOCに向けられた文書であることを勘案すれば、そのような先進性や革新性を備えた大会をオリンピックのために開催し、発展に寄与することが動機であると読めるかもしれない。では東京のためにこの大会はどのように位置づけられているのであろうか。

このことは2016年招致の際に作成された申請ファイル(IOCに提出される開催計画概要。これにより立候補都市がしぼられる)から探ることができる。申請ファイルでは以下のように明確な開催動機が語られていた。

私たちは今、歴史的転換点に立っている。日本は、現在、戦後経験した経済復興、社会復興に匹敵する大きな課題に直面し、その解決に取り組んでいる。だからこそ、2016年の大会を開催することに、1964年を超える意義がある。高度な都市化、高齢化、成熟社会といった課題を、世界で最初に、大規模に経験しつつある都市東京、日本。われわれの新しい挑戦は、こうした問題を解決し、新しい未来に向けて生まれ変わることである。

東京都が2006年12月に策定した都市戦略『10年後の東京』で語られた問題意識(*2)がこれに通底している。すなわち、大気汚染やごみの急増、道路の渋滞や鉄道の混雑、震災、テロといったいわゆる「20世紀の負の遺産」とも言える大都市問題の解決が新たなオリンピック開催に託されていたのである。これら負の遺産は1964年大会に向けた急ピッチの開発が生み出した問題としてとらえられている。

(*2)『10年後の東京』では「水と緑の回廊で包まれた、美しいまち東京を復活させる」、三環状道路(首都圏中央連絡自動車道、東京外かく環状道路、首都高速中央環状線)の整備と渋滞の解消、スポーツを通じて次代を担う子どもたちに夢を与えることなど、8つの目標が掲げられていた。

これに比べると2020年大会の立候補ファイルでは都市開発/戦略の視点が後景に退いたように見える。しかしながら、このことは「大会のビジョンは、2011年に東京都によって策定された、新たな長期都市戦略である『2020年の東京』と完全に一致している」という控えめな一文に集約されている。この『2020年の東京』とは2011年5月に東京都が策定した長期都市戦略であり、『10年後の東京』を充実・強化したものである。このようにオリンピックの開催動機は、東京都の都市開発/再開発のねらいに即して組み立てられてきたのである。

立候補ファイルから全体像を模索する作業はこれくらいにして、来るべきオリンピックがどのようなものになるのか、1964年大会との比較から明らかにしていこう。

1964年大会は何を残したのか

戦後日本がオリンピックに復帰したのは1952年ヘルシンキ大会であった。この年東京都は1960年大会(ローマ大会となる)の招致に向けて立候補を表明した。当時は高度成長の気配も感じられず、首都機能の回復すらままならない状態で、ましてやスポーツの基盤整備などに力が向けられる状態ではなかった。後に東京都知事になる東龍太郎(日本体育協会会長、IOC委員などを歴任)は「”青写真”と”もくろみ書”だけではオリンピックの招致はできない」ときっぱりと言い切ったとされる。

このように物理的に無理とするスポーツ界の反対を振り切って、大会の招致は東京都が独断で決めたものだが、都がいかなる目的で招致を目指したのかを明確に物語る文書がある。

オリンピック・ムーブメントの精神的、教育的価値を強調するだけでは、1964年という年に、東京でオリンピック大会を開催する理由とはならない。われわれの最大の主張は、今日、首都東京が次第に失いつつある都市的機能の欠陥を、この大会を一つの目標として、回復させ充実させることの重要性を指摘するものである(東京都議会オリンピック東京大会準備協議会 1961)。

これほど明快にオリンピック開催の動機を語れる時代だったことは興味深いが、それが解消できなかった問題として2016年、2020年の招致に引き継がれていることはすでに示してきたとおりである。この時からオリンピックは一貫して都市開発の手段として位置付いてきたのである。

1964年大会を象徴する高度成長というキーワードはその当時の人びとに実感的に経験されていた言葉ではない(武田 2008)。それが後に敗戦の困難からの決別を意味するようになり、驚異的な経済的発展とそのような社会を象徴する言葉となった。同時に高度成長の神話は1964年大会の成功に収斂してもいる(石坂 2009b)。高度成長の起点となる1955年から東京大会の1964年まで、実質国民総生産の伸びは年平均10%台を記録し、勤労所得は約3倍、一人あたりの実質所得も約2.5倍の増加を見せた。

1964年大会がもたらしたインフラ整備は多岐にわたる。1959年の開催決定を受けて、東海道新幹線や首都高速道路の建設、オリンピック競技場を結ぶオリンピック道路、地下鉄の建設などが急ピッチで進められていった(*3)。

(*3)当時の状況はプロジェクトXが描いた『東京五輪への空中作戦』(DVD)や『東京風景3 オリンピックへ! 東京大改造1962-1964』(DVD)などで垣間見ることができる。

組織委員会経費や競技場建設などの直接経費約265億円に対して、街路整備、上下水道整備、東海道新幹線建設などの間接経費約9,600億円を入れれば、オリンピック関連事業費は約1兆円近くになる。当時の一般会計歳入額が約3兆4,000億円であるから、その額の大きさがわかるだろう。東京都はこれを1964年大会が残した最も「大きな遺産」と評しているが、東京全土を整備するわけには到底いかず、オリンピック周辺地域の限定的な開発にとどまった。一方、日本全土に目を向ければ東京一極集中の開発であったと言える。

これらオリンピック関連事業がもたらした急速な開発は景観設計という配慮を欠き、以後の都市計画を停止させ、整備の及ばない地域を数多く出現させたと批判される(越沢 1991)。五街道の始発点としてにぎわった日本橋上空を通過する首都高速道路(*4)が美観を損ねる負の遺産として良く引き合いに出されるが、当時この道路は「橋と一体の調和」を保つ未来の都市の象徴だった(石渡 2004)。かつては「水の都」と称された街並みを消失させたオリンピックが、再びそれを取り戻す手段として位置づけられる様は何とも皮肉である。

(*4)現在の石造りの日本橋は2011年に架橋100周年を迎えた。近年国土交通省の「首都高速の再生に関する有識者会議」が地下化による全面更新の必要性を訴え、「高架橋を撤去し、地下化を含めた再生を目指すべき」との提言(2012年9月)をまとめている。小泉政権下の私的諮問機関でも同様の見解が出された経緯がある。数千億円規模の事業費から見送られたが、今後再燃することも考えられる。

1964年大会の開催は東京のインフラ整備を成し遂げたのみならず、日本にとっても戦後復興を世界に示すナショナル・プライドを喚起する大会として位置付いていった。それが高度成長の神話と併存するとき、日本人にとってのオリンピック開催は「国家の祭典」に位置付いていったのである(石坂 2009b)。

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