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雇用におけるジェンダー格差をどう測るか?

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2008年のOECD Employment Outlookの第3章では、ジェンダーとエスニシティによる雇用・賃金格差が特集されています。目についたところを抜粋すると...
  1. OECD参加国では、女性の雇用率は男性より20%小さく、賃金は17%低い。
  2. 賃金格差が最も大きいのはトルコ、メキシコ(この2国はこういった統計の常連ですが)に加え、ギリシャ、韓国、そしてイタリアである。
  3. 1982年から2003年までの女性雇用率の増加のうち50%は、女性の高学歴化によって説明できる。
  4. とはいえ高学歴化の効果は限界に達しつつあり、特に雇用率格差が小さい国にとっては、女性の学歴向上によるこれ以上の雇用率の格差は望めない。
  5. 逆に雇用率の格差が大きな国は女性の高学歴化による格差縮小の余地は大きいが、(なぜか)日本と韓国ではこの効果はゼロに等しい。
  6. 賃金格差についてみると、学歴はほとんど説明力がない。性別職業(産業)分離や雇用形態の差によって説明される部分が大きい。
  7. 以上を勘案しても男女の賃金格差の50%ほどしか説明しておらず、残りは現場の差別などの見えにくい要因の効果であると考えられる。
1番目の数値は、日本人からすれば「意外に小さいな」と思えるレベルですが、たぶんですが国ごとの非加重平均なんじゃないでしょうか。北欧などの人口の小さい国の数値が効いているのかもしれない。

5番目はちょっとしたパズルです。グラフを引用しておきます。

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バーの長さが雇用率格差、太くて黒い線が、「各国で、男女学歴差が、OECDで最も小さいフィンランドの水準になったと想定したときの雇用率の格差」です。日韓両国で、学歴差を縮めることの効果がほぼゼロであることがわかります。日本でも韓国でも近年急速に男女の学歴差が小さくなっているので、そんなものかもしれません。男性稼ぎ手世帯が支配的な日本や韓国では、その他の要因(おそらく雇用形態)による格差が大きいということでしょう。

さて、雇用における男女格差の問題は社会学者にとっての主要な研究トピックの一つですが、この格差をどのように測るのかについては様々な見方があります。そして、尺度をどのようにとるのかに応じて男女格差の様子が変わってくるのです。

主な尺度には以下のようなものがあります。
  • 労働力率あるいは雇用率:ただし雇用形態(パートタイムかどうか、有期雇用かどうかなど)をみないと、男女機会均等の観点からはミスリーディングになります。日本や韓国でいまだに見られる女性の「M字型雇用」についても、子育て後に復帰する仕事の多くは非正規労働です。
  • 賃金格差:これも、時給で見るのか年収でみるのか、などで見方が変わってきます。通常は時給換算で見るでしょうが、その場合雇用形態による格差が見えにくくなります。
  • 職業分離:水平的職業分離(単に職種が異なる)と垂直的職業分離(管理職に占める割合の格差)で話が異なってきます。

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