コロナ患者を拒否しつつ｢病床が足りない｣と叫ぶ日本医師会は､だれのための組織なのか

患者さんを受け入れなければ地域住民の信頼を失う

湘南鎌倉総合病院の篠崎伸明院長は2020年2月、ダイヤモンド・プリンセス号に乗船していた新型コロナ患者を初めて受け入れた時点で、「コロナ患者を含め、生死に関わる救急を最後まで死守する」と宣言した。

感染者が増えて医療従事者の人手が足りなくなったら、緊急性の低い「予定入院」といわれる患者の数を調整して、病院本体のベッドを閉鎖し、そこを担当していた医師や看護師をコロナ治療に充てればいい、と篠崎院長は考えた。実際に同院にある約650のベッドのうち100を閉鎖して、コロナ治療のための人員を捻出した時期もあった。実はこの時、経営上マイナスだったという。

「状況が厳しいときは使命感でがんばってきました。患者さんを受け入れなければ地域住民の信頼を失う。そうなればこの病院の将来はないと思ってきました」（篠崎院長）

同院は、神奈川県から中等症患者を集中的に受け入れる「重点医療機関」に指定され、5棟のコロナ臨時病棟の運営を託された。5棟あわせて180床だ。一晩で13人、一日で16人のコロナ患者の入院を受け入れたこともあった。これは全国でコロナを受け入れている医療機関が聞けば驚異的な人数だろう。これまで1800人を超える患者が、このコロナ臨時病棟で治療を受けたのだ。

「感染が収束するだろう」という楽観的予測はしない

徳洲会という病院はその時々でフル稼働でありながら、「常に先をみている」と私は感じる。「感染が収束するだろう」という楽観的予測をせず、現状で対応するには何が足りないか、そしてこれ以上状況が悪くなった時にどういう手段がとれるか、皆で知恵をしぼるのだ。不測の事態への担保があるからこそ、現状をめいっぱいがんばれる、次々にやってくる患者を躊躇なく受け入れられるのだろう。

岸和田徳洲会病院救命救急センター長の鍜冶有登医師はこう話していた。

「『この規定があるから無理』となるのが一般的な病院ですが、ここは『困ってたらしゃーない』とみんな言うんです。ですから重症患者の受け入れも、ここは『15』と大阪府に申請しているのですが、行き先のない患者さんがくれば、それ以上になっても受け入れますよ」

大阪府では災害発生時の救急受け入れ体制が、阪神・淡路大震災後に構築された。普通なら災害が起こった時に近場の病院が受け入れることが多いが、大阪府ではまず大阪急性期・総合医療センター救命救急センター長が連絡を受け、各病院に患者を数人ずつ振り分ける。数人なら、どの病院も通常の体制で受け入れることが可能だからだ。過去に福知山脱線事故や学校給食での食中毒発生の際に、そのような救急体制を敷いた。

医療者は自分を犠牲にして病気の人に捧げる覚悟が必要

そしてコロナでも第4波から、各病院の救命救急センター長がオンライン会議に出席し、入院待ちの患者受け入れを話し合っているという。

東上総長は「基本になるのは病院の個々の力であり、結局は医療者の心」と話す。

「コロナと、一般の医療をどう両立させるかというと、隔離処置（ゾーニング）する場所が必要なんです。でも言い換えればある程度の広さがあって、医者の頭数があれば断らずに受け入れられますよ。関東で妊婦さんのたらい回しや、自宅で亡くなっていく人たちが報道されましたが、僕らが東京で診てあげたいと思いました。医療人の最低限の心さえあれば、そんな恐ろしいことは起こらへんはずでしょう」

徳洲会全体を「アスリート集団」に東上総長はたとえる。普段のトレーニングがなければ、鍛えていなければ、ここぞという時に瞬発力がでない。自分たちに快適な時間割で患者数を決めているような医療施設では、社会危機に対応できるはずはない、と強調するのだった。

「僕らは医療者という職業を“選択”したんです。好き好んでやっているんです。嫌やったら、やめればいいでしょう。医療者になった限りは自分を犠牲にして病気の人に捧げる覚悟が必要です。コロナ治療においては、患者を診ること。四の五の言って診ないのはあかん。とにかく診る」

国は「合法的に医療機関が横を向ける体制」を作った

しかし残念ながら、今日まで徳洲会以上にコロナに立ち向かう病院はなかったと私は思う。

大きな要因として新型コロナが、保健所を通して入院勧告や隔離、就業制限を行い、濃厚接触者や感染経路の調査が必要な「2類相当」に位置することにある。すべてを保健所が仕切る。つまり「保健所の管轄下」にあり、患者側が直接「医療機関とつながる」ことができない。そのため発症から治療までタイムラグが生じ、手遅れになって重症化する人、在宅で放置されて死亡する人、入院したくても受け入れ先が決まらない……などの問題が起きた。今、現場では保健所を介さずコロナ患者を受け入れざるを得ない状況になりつつあるが、しかし一方で2類であるがために「患者を受け入れなくても済む」言い訳も生まれやすい。

「私の知人でもコロナに感染しましたが、保健所の人に自宅にいなさい、と。しかし38度の熱がずっと続く。悪くなるまで様子を見ていてくださいって、そんな恐ろしい治療方針がありますか。軽症→中等症→重症と、徐々に進行していくんですよ。軽症の段階ですばやく治療を開始しなければならないのに、行政の管理では無理。それに行政が介入するなら、指示待ちでいいか、となる医療機関も多いでしょう。言ってみれば国は『合法的に医療機関が横を向ける体制』を作ってしまった」（東上総長）

新型コロナが発生してからの2年間は、医者とは医療とはなぜあるのか、を突きつけられた時間だったと思う。

医師に弟の命を見捨てられ、幼き日の徳田虎雄氏が涙を流した。

診療拒否をした医師、幽霊病床をもった医療機関、医療逼迫の危機を叫び続ける医師会や分科会は「断らない医療」を実践する徳洲会から今こそ学ぶべきではないか。

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笹井 恵里子（ささい・えりこ）
ジャーナリスト
1978年生まれ。「サンデー毎日」記者を経て、2018年よりフリーランスに。著書に『週刊文春　老けない最強食』（文藝春秋）、『救急車が来なくなる日　医療崩壊と再生への道』（NHK出版新書）、『室温を2度上げると健康寿命は4歳のびる』（光文社新書）など。新著に、プレジデントオンラインでの人気連載「こんな家に住んでいると人は死にます」に加筆した『潜入・ゴミ屋敷　孤立社会が生む新しい病』（中公新書ラクレ）がある。
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（ジャーナリスト 笹井 恵里子）