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ホテル長期滞在が流行る訳 「365日500万円」や「月4万円食事付」の契約も

 コロナ禍で大きな話題となったホテルの長期滞在プラン。テレワークの定着や旅行の自粛といった特殊要因も相まって、どこのホテルも発売後即完売という盛況ぶりだが、そのブームは今なお続いているという。「ホテルに住む」需要はどこまで広がるのか──。ホテル評論家の瀧澤信秋氏が最新事情をレポートする。

【写真】プレミア感満載の長期滞在型ホテル

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 コロナ禍のホテルニュースの中でも大きなトピックだったのが、「帝国ホテル東京」のサービスアパートメントだ。テレワーク、デイユースのようなフレックス的な短時間利用とは真逆で、ホテルの客室を“住まう”ように長期滞在で利用してもらおうという発想だ。

 サービスアパートメントについては、数年前からホテルライクなサービスを提供する施設として、外資系を中心に国内でも見られるようになっていた。最近では人気ビジネスホテルブランドのレジデンスタイプ施設もある。

ホテルが長期滞在プランを打ち出すメリット

 帝国ホテルのケースでは「30泊36万円~」という料金も注目された。1泊にすると1万2000円とリーズナブルだが、その金額や内容もさることながら、あの伝統と格式ある帝国ホテルがサービスアパートメントをスタートすること自体に注目が集まった。そして、帝国ホテルに続き高級ホテルも続々と“長期滞在プラン”を発売し、即完売するなど人気を博した。

 最近でも「365日で500万円」と究極ともいえるプランを打ち出すホテルのニュースが飛び込んできた。セルリアンタワー東急ホテル(東京都渋谷区)で10月1日から発売された長期宿泊プラン「ロングステイ365days」だ。アクティブシニア層に向けたホテル暮らしを提案しており、1年間にわたる長期宿泊プラン(2名まで)で一括払いならば500万円だという。

 とある長期滞在型ホテルの支配人によると、「一般的な宿泊の場合には、客室清掃のコスト等の変動費が室料の2~30パーセントかかる場合もあるが、長期滞在であれば数日に一度の清掃で済むのでかなりローコスト」と話す。

 客室にキッチンや電子レンジなどを備えるサービスアパートメントやマンスリープランは、潜在的な需用が見込めることに加え、ブランドイメージの向上や遊休スペース活用、省人化をはじめとしたコスト削減等もできるとあって、ホテル側にとっても長期滞在プランを打ち出すメリットは大きいというわけだ。

 長期滞在型ホテルを利用する層としては、これまでは例えば地方に本拠を置く会社が東京の滞在型ホテルを手配し、一定期間社員を住まわせるという利用のされ方が多かった。他方、コロナ禍においてはワーキングスペース・エリア、生活の本拠も含め従来の常識が通用しない中にあって、改めてホテル・長期滞在・暮らすという潜在的な需要が露わになった。

 ラグジュアリータイプであれば、前述のようなアクティブシニア層、若年であっても富裕層といった人々も想定しており、リーズナブルなタイプとしては、賃貸住宅の契約といったハードルもなく、そもそも定住場所を持たず自由にアドレスを変更できることに魅力を感じる人々に利用されるケースも見られると関係者はいう。

 いずれにしてもこれまでの一般的なホテル利用と比較して、かなり安価に利用できることが魅力であることは間違いないだろう。

「暮らせるホテル」には広さが必要

 さらにアパートメントホテルのムーブメントは広がりをみせている。

 コロナ禍以前の2018年2月に開業して以降、これまで各地へ16施設を展開している「アパートメントホテルミマル(MIMARU)」は、単なる長期滞在の枠を超えた“付加価値”を打ち出している。

 7月22日に京都で開業した「MIMARU SUITES 京都四条」は、平均75平方メートル、全室2ベッドルーム以上のスイートタイプで構成。「コロナ禍で多様化するライフスタイルに合わせ、客室では家族や仲間と楽しみながらもそれぞれの時間も大切にできるよう、広い客室にリビング・ダイニングとベッドルームを分けた」という。贅沢なプライベート空間の確保は、まさに暮らすように滞在できるアパーメントスタイルの施設にとっては重要なポイントだ。

 また、MIMARU SUITES 京都四条は「泊まれる道具店」をコンセプトにしている。日本の手仕事のセレクトショップ川端滝三郎商店や倉日用商店など、京都の目利きが集めた暮らしの道具を揃えた「みまる道具店」も用意。食器や調理器具、酒器などを見つけ部屋で使えるといったプレミア感も打ち出している。

サブスクの宿泊サービスも登場

 さらには、長期滞在の進化系とも言えるサブスクリプション(定額制サービス)需要の取り込みもみられる。前述した帝国ホテルのサービスアパートメントでは、食事やランドリーでサブスク方式による定額サービスを導入することも注目されたが、いまホテルとサブスクは宿泊にまで広がりを見せている。

「hotel MONday」「hotel MONday Apartment」「GATE STAY」「ICI HOTEL」のブランドを展開する株式会社JHATでは、「MONday PASSPORT」を発行し、運営する施設でサブスクの定額宿泊サービスを提供している。

 月額定額でグループホテルに30泊可能というもので、1泊ごとにホテルを変えることも可能だ。先着50名で月額15万円(30日30泊)の定額制となる(※第2期までの販売を終了、第3期については近日発表される予定)。

 同社では、前記したブランド名の通りホテルに加え、アパートメントタイプの施設も運営している。同社の平林朗社長によると、ホテルタイプと比較してアパートメント施設の稼働は堅調とのことで、「低稼働のホテルについてもサブスクで利用していだたければ」(平林氏)との狙いもあるという。運営受託会社として物件オーナーへもこうしたスタイルを積極的に提案しているとも話す。

低価格、ご飯付きのカプセルホテルも

 サブスクはカプセルホテルでも注目されている。ホテルには実現できないような低価格が魅力だ。

 進化系カプセルホテルブランドとして業界を牽引してきた「豪華カプセルホテル安心お宿」では、都内30日間4万円(税込)というプラン(カプ住)を打ち出し話題となっている。さらに“オールインクルーシブ”も魅力だ。カプセルルーム・大浴場などに加え、ごはんサービス(お茶漬け・生たまご・味噌汁付き)、フリードリンクサービス、コワーキングスペースなど付帯サービスの幅広さもゲストに好評という。

 一方で、こうしたマンスリーやサブスクプランでの事業者側の問題は販売チャネルのようだ。

 国内の主要OTA(インターネット上だけで取引を行う旅行会社)には最大9泊まで等の制約があり、マンスリーやサブスクを基本とした客室を広く販売するにはその手段は限られる。

 ただ、某ホテルの事業担当者は、「ブックダイレクト(公式サイトからの予約)でのリピーターを6~7割、新規顧客3割を目標とする中で、マンスリーやサブスクは直販チャネル拡大の契機になるかもしれない」と自信を見せている。

コロナ禍で変容した「宿泊」の概念

 これまで多様なサービスを提供してきたホテルにとって、コロナ禍がもたらした試練は新たな施策を生み出す契機にもなった。宿泊以外のサービスについて需用がまったく期待できない中にあって、何らかのアイディアで活路を見いだそうというムードを生み出したのだ。そこで起きたのが、「宿泊という概念を根本から問い直してみる」という発想の転換だった。

 宿泊といえば、ホテル側の都合であらかじめ決めた時間内(チェックイン、チェックアウト)での利用が前提となる。もちろん清掃時間をはじめルームアサインの段取りなど、ホテル側の一貫したルールがなければスムーズな客室提供は不可能であることは容易に想像できる。そして、ゲストもそれを当然のこととして受け入れてきた。

 しかし、こうした常識(ルール)はホテルが想定する客室稼働率を前提としたもので、コロナ禍で見られたように相当低調な稼働率が続けば、ホテル側も自らの決めた時間帯に縛られていてはますます経営が苦しくなる。そこで出てきたのが、長期滞在のサービスだったというわけだ。ステイホームや在宅勤務が推奨される中で、日中の時間帯にホテルの客室を使用して仕事をするという人も増えた。

 また、外出や旅行が自粛されても、いまやベテランの域ともいえる消毒、殺菌に対するホテル側の徹底した対策により、ホテルに宿泊する(客室にステイする)こと自体の安全性は証明されてきた1年強といえるだろう。

 緊急事態宣言が明けてもまだ元通りの稼働率というわけにはいかないホテルも多いだろう。コロナ禍で宿泊という概念が大きく変容してきた中、今後もこれまでの常識が通用しないような新たな宿泊プランや予約チャネル、サービスが続々と登場してくるかもしれない。

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