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「日本にワクチンが入ってこなくなる懸念」「高校1年生の9月が重要」…HPVワクチン接種の“積極的勧奨”、再開を急ぐべき理由

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 年に約1万人の女性がかかり、およそ2800人が命を落としている「子宮頸がん」。主に性交渉に伴うHPV(ヒトパピローマウイルス)の感染によって引き起こされることが多いため、HPVワクチンによる予防が効果的だとされている。

・【映像】"接種勧奨"急ぐワケ 年間1万人が子宮頸がんに?深刻!高1問題とは

 海外に目を向けると、ブラジルやメキシコ、イギリスなどでは15歳未満の女性の8割以上が接種を受けており、日本でもHPV感染症は予防接種を受けるべき「A類疾病」に分類、2013年以降は小学6年生~高校1年生の女子を無償の定期接種の対象としてきた。



 「みんパピ!みんなで知ろうHPVプロジェクト」代表理事としてHPV予防のための啓発活動を行っている稲葉可奈子医師(産婦人科専門医)は「子宮頸がんは20代~40代の若い世代に多く、結婚・妊娠の前に子宮を失うことになってしまうかもしれない病気だ。そのためHPV感染症は公衆衛生上、予防すべきだということでA類に指定されている。HPVは色々なタイプがあり、一度感染した人が再び感染する可能性もある。すでに性交渉の経験がある方の場合でもワクチンを接種することで感染予防効果がある」と話す。



 ところがHPVワクチンを接種した人の中から全身の痛みなどの重い症状を訴えるケースが相次ぎ、国や製薬会社を相手取った訴訟も提起されるようになったことから、厚生労働省は2013年6月、ワクチンの“積極的勧奨”を控える決定をする。その後、世界中の研究により副反応と疑われた様々な症状とワクチン接種の因果関係は示されないと判断され、WHOなどがHPVワクチンの接種を勧奨するようになったものの、日本における接種率は1%未満にとどまっていた。



 「ワクチンを接種した後に起きたあらゆる良くないことを“有害事象”と呼び、接種後に様々な症状がでたことは事実。ただそれが果たしてHPVワクチンが原因だったかどうかをしっかり検証した結果、副反応が疑われた症状とワクチンに因果関係は示されないと判断されるようになった。そういった安全性の情報もしっかり分かりやすく伝えていくことが非常に大事だと思う」。

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