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「五輪中止を訴えていたのに、メダルラッシュに大喜び」なぜマスコミは矛盾した行動を取るのか

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五輪開会式を見た7327万人の多様で複雑な心境

賛否両論が渦巻くなか、東京オリンピックが開幕した。

2021年7月23日、東京五輪の開会式で五輪マークが登場し、花火が打ち上げられた木製の国立競技場 - 写真=dpa/時事通信フォト

ビデオリサーチの推計では、オリンピック開会式をリアルタイムで視聴したのは日本全国で約7327万人に達したという。この数字をもって、開催前から言われていた「いざオリンピックが始まれば、事前の反対も忘れてみなテレビにかじりつくはず」という主張の正しさが裏づけられたようにも思える。大衆はしょせん「パンとサーカス」に弱く、彼ら/彼女らの感情的な意見にいちいち耳を傾けても仕方がないといった意見も耳にする。

しかし、テレビの前の人たちが何を考えていようと、とにかく数字さえ稼げればよいというのは、統治者かプロモーターの発想でしかない。7327万人という数字の背後には人びとの多様かつ複雑な心情が隠されているはずだ。

オリンピックにまつわる全てを受け入れるのでも、全てを拒絶するのでもなく、複雑な思いを抱えながらテレビに映し出されるパフォーマンスを眺めていた視聴者はかなりの数に上るだろう。多くの人が「絶対賛成」にも「絶対反対」にも振り切れない、そうしたあいまいさのなかで迎えたのが、今回のオリンピックなのだろうと思う。

マスコミは五輪の利害関係者

そして、オリンピックを報道するマスコミもまた、そのようなあいまいさから完全に逃れることができていない。

もともと現代のオリンピックは、徹底した「メディア・イベント」だ。つまり、マスコミで報道されることを前提に開催される非日常的なセレモニーである。そこでマスコミに期待されるのは「第三者の立場から出来事を報道すること」ではなく「イベントを成功に導くこと」だ。

日本民間放送連盟とNHKによって構成されるジャパンコンソーシアムが巨額の放映権料を支払っていることも含め、オリンピックの盛り上がりはメディアビジネスに直結している。しかも、東京オリンピックでは全ての全国紙が「オフィシャルパートナー」もしくは「オフィシャルサポーター」に名前を連ねている。言わば、マスコミはオリンピックの利害関係者なのだ。

五輪を盛り上げたいが、新型コロナも無視できない

実際、オリンピックが始まってから、テレビではその中継に多くの時間を費やしている。日本勢のメダル・ラッシュが続いていることも大きい。

それでもやはり、報道機関である以上、新型コロナウイルスに関する出来事を完全に無視することもできない。7月27日以降、東京都などで新規感染者数が過去最多を記録すると、控えめではあれ、それなりに報道は行われた。

そのため、全体としてはオリンピックを盛り上げたいという意向がきわめて強く伝わってくるものの、コロナ関連のニュースではオリンピックの影響が語られるなど、それに徹しきれない状況が続いている。

そうしたあいまいさがもっとも顕著なのが、開催中止を社説で訴えた信濃毎日新聞、西日本新聞、朝日新聞などのメディアだ。とりわけ朝日新聞の場合、中止を訴えながらも、オフィシャルパートナーを降りることもなく、競技の報道も続けていることから、ネットを中心にその「矛盾」を指摘する声は根強い。

どう行動しても批判されるのがマスコミ

オリンピック開催を支持する側からみると、人びとをテレビに釘づけにして感染拡大を防いでいるオリンピックが、コロナとの関連で語られるのは許しがたく思える。逆に、開催に反対する側からすると、さまざまなリスクや問題を隠蔽(いんぺい)してオリンピック翼賛体制をつくりあげ、お祭りムードで緊急事態宣言の効果を弱めてしまっているようにみえる。

※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Yusuke Ide

両者に共通するのは「マスコミはけしからん」という主張だ。

ネット上では、マスコミがどのように行動しても「けしからん」という声が散見される。たとえば、大規模災害が発生した際、記者が被災地に乗り込むことで報道被害を生じさせるというのは、いまでは定番になった批判だ。

他方、2019年に千葉県南部で大規模な台風被害が発生した時のように、マスコミによる被害状況の報道が遅れると、それはそれで批判は起きる。さらに、ツイッターなどで被害現場の写真や動画を上げているユーザーにマスコミが接触を試みている様子もしばしば揶揄(やゆ)の対象になる。「情報は自分の足で拾ってこい」というわけだ。

悪天候を予想した気象予報士が脅迫を受ける理由

取材に行こうか行くまいが批判が起きるのは、言うまでもなくネットの声が一つではなく、それぞれに別のユーザーが別の角度からマスコミ批判を行っているからだ。

また、取材活動への嫌悪は、あくまで相対的なものだということも考えられる。もっと嫌われる人物や組織が注目を集めると、取材への嫌悪よりも情報に対するニーズが上位にきて「なぜアイツに取材しないのか」という不満が出てくることにもなる。

※写真はイメージです - 写真=iStock.com/microgen

さらに、大規模災害時のように、人びとに大きな心理的ストレスがかかる状況下では、マスコミへの批判が強まりやすくなる。社会心理学の分野で指摘されるのは、「悪い知らせを伝える者は疎まれる」ということだ(ロバート・チャルディーニ『影響力の武器(第三版)』誠信書房)。

その例として、古代ペルシャでは戦いに勝利したことを伝えた伝令は盛大にもてなされた一方、敗北を伝えた伝令はその場で殺されたという逸話や、悪天候を予想した気象予報士が非難や脅迫を受けるという状況が挙げられる。感染拡大について悲観的な予想をした専門家が誹謗中傷に晒されるというのも、その例に加えて良いだろう。

悪い知らせはニュースバリューが高い

他方、マスコミュニケーション研究で繰り返し指摘されてきたのは、良い知らせよりも悪い知らせのほうがニュースとしての価値(ニュースバリュー)が高いとみなされる、ということだ。

オリンピックで自国選手が金メダルを獲得したというほどの強いインパクトがない限り、良い知らせは「良かったね」で終わってしまう。それに対し、悪い知らせは、より多くの人びとのより強い関心を引き寄せられる。「マスコミは文句ばかり言ってくる」という批判が生まれるのも、こうしたニュースバリューの性質に原因の一端があるように思われる。

これを先の「悪い知らせを伝える者は疎まれる」という現象と足し合わせると、大規模災害や感染症拡大のような状況下において、マスコミはどうしても批判されやすくなる。悪い知らせに起因するストレスが、それを率先して伝えてくるマスコミに移し替えられてしまうのだ。

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