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「緊急事態宣言がオリンピックのためなら、もう我慢する理由がない」 ‟署名も陳情も届かない”飲食業界の‟苦しみ” 『シェフたちのコロナ禍 道なき道をゆく三十四人の記録』に寄せて#1 - 井川 直子

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 食と酒にまつわる「ひと」と「時代」をテーマに取材を重ねてきた井川直子さん。井川さんは2020年の第一波のさなか、緊急事態宣言を受けて過酷な判断を迫られるシェフや店主たちの声を集め『シェフたちのコロナ禍 道なき道をゆく三十四人の記録』(文藝春秋)にまとめた。あれから1年。シェフたちはどのような思いを抱いているのだろうか。(全2回の1回目。2回目を読む)

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6月から堰を切った「営業再開」

 ついにダムが決壊した、と感じた。

 飲食店の現場にも、SNS上にも、とめどなく溢れ出る「6月からお酒を提供します」「通常営業を再開します」の言葉。シェフや店主たちの宣言は、しかし晴れ晴れとしたものでは決してない。

 ニュースなどでは、「ルール破り、ごめんなさい」と世間へ手を合わせるように通常営業を再開する店主や、逆に「お酒が飲めます」とアピールして密を生んでしまった店などが連日報道されている。だが、私が実際目にする飲食店の場合、そういった「困窮」や「背徳」のニュアンスでもちょっとない。

©️iStock.com

 たしかに経済的にも精神的にも限界線上にあるが、そんな状況においても「利他」の目線を持ち、自身の正義に従った「自立」を選択した、という印象だ。

〈「医療崩壊をさせないために、ずっと我慢してきました。政治家の飲み会の報道が出ても、病院が逼迫しているなら堪えようと。だけど今回の緊急事態宣言は、オリンピックのためではないのか? だったらもう、我慢する理由がない」〉

〈「“飲食店”“お酒”とひと括りにせず、科学的根拠に基づいたガイドラインを設け、認めた上で規制を緩和してほしい。僕は正々堂々と、レストランがしたい」〉

〈「感染予防対策の努力を尽くしたうえで、お店を開けながら日本の第一次産業を守っていくのも飲食店の役割だと考えました」〉

〈「お店もだけど、お客さまも我慢の限界。レストランの、本来の仕事ってなんなのか? ただお腹を満たすためだけの場所じゃない、心も体も元気になってもらいたい。だから、動きます」〉

言いたいことをすべて吞みこみ酒瓶の蓋を閉めた4月25日

 遡れば飲食業界は、昨年の第一波からずっと辛抱し、書き入れ時にことごとく発出される要請にも応じてきた。2020年の1年間をまともに営業できなかったうえ、東京都では昨年11月28日からの時間短縮営業が、もう6カ月も続いている。

 そこへきての、「お酒の提供は終日禁止」だった。

 “令和の禁酒法”とも呼ばれたこの要請には、飲食業界のみならず、世間の人々も度肝を抜かれたのではないだろうか。

 お酒によって人が集まる、会話が多くなる、声は大きくなる。それはわかるが、じゃあ1人静かに飲むオーセンティックバーや、隣のテーブルと2メートルも離れているグランメゾンでは?

「お店ごとの環境、感染防止対策状況を抜きにして、一律にお酒を禁止するのは非科学的。そうではなく科学的なガイドラインを作って、段階的に承認していく政策を要望します」

 そんなふうに飲食業界から続々と上がった声は、署名しても陳情しても行政には届かず、4月25日~5月11日の禁酒法は実行されることになった。店主たちは、首相や都知事の「集中して」「今が正念場」というお決まりのフレーズを今回も信じることにして、言いたいことをすべて吞みこみ酒瓶の蓋を閉めた。

 医療現場のため、感染者を減らすため、早く通常の日々を取り戻すために。

アイデンティティが失われていく

 この17日間に関しては、お酒が主役のバーや居酒屋、お酒と料理が切り離せないバルやオステリアなどは、「店を開けてもお客は来ないだろう」「うちの料理はお酒とセットでなければ」と休業する店が目立った。

 一方では、期間限定で業態変更を試みた店もある。ワインスタンドがコーヒースタンドに、ビアバーが定食屋に、オーセンティックバーがノンアルコールバーに。レストランでは、近年注目のノンアルコールカクテルや中国茶をオンリストしていた店も多かったが、ノンアルコールペアリングをさらに強化した。

 切実なはずなのに、思わずワクワクしてしまうような試みからはこんな気持が伝わってくる。

「どうせなら楽しく、前向きに。こんなときに来てくれるお客さんに、喜んでもらえることを考えよう」

 しかし店主たちがそう切り替えられたのは、ゴールデン・ウィークの感染拡大を防ぐための短期集中だったからだ。ここさえ乗り切ればいいはずだった。ところがゴールデン・ウィークが明けると、相変わらず科学的な検証もないまま、時短も禁酒も5月末までの延長が決定された。

 最初はノンアルコールを面白がってくれたお客が、引いていく。要請解除を予想して予約を入れていた人たちのキャンセルラッシュも浴びて、「予約が取れない店」といわれたレストランにも予約ゼロの日が訪れた。

 フランス料理やイタリア料理のレストランでワインを、居酒屋で日本酒を、バーでカクテルを失ったらどうなるか。売上激減もさることながら、最も深刻な問題は、店主たち自身のアイデンティティが失われるということだ。

そして再延長の6月にダムは決壊

 かくして5月12日以降、お酒を提供する店はじわじわと増え始め、そして再延長の6月にダムは決壊したのである。

 要請にことごとく応えてきた人々は、今回「NO」を言うことにどれだけ葛藤したことだろう。アイデンティティのためだけじゃない。それだけが理由なら、こんなに多くは動かなかったかもしれない。

 シェフや店主たちは、常にこう語っている。

「飲食店は、お客さんはもとより生産者、醸造家、流通業者、地元の人たちに支えられて成り立っている」

 飲食店が止まれば、周りにあるすべてが止まる。そのうえで今、社会における自分の役割は何か? 業界全体のためにできることは? そういった目線を持って絞り出した答えには、彼らなりの正義がある。

 それは胸が痛くなるほどの、退路を断った決意表明だった。

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