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対コロナ戦争の誇り高き勝利国インドを地獄に叩き落とした変異株 東京五輪は本当に可能なのか

[ロンドン発]2月21日の日曜日、与党・インド人民党(BJP)は「ナレンドラ・モディ首相は有能で敏感かつ献身的で先見の明のある指導力で新型コロナウイルス・パンデミックを克服した。“アトマニルバル・バーラト(自立したインド)”を建設する自信を全国民に吹き込んだ。インドはコロナとの戦いにおける誇り高き勝利国だ」と自画自賛してみせました。

英オックスフォード大学の統計サイト「データで見た私たちの世界(Our World in Data)」によると、その日、人口100万人当たりの1日の新たな死者は0.07人(日本は0.59人)。100万人当たりの新規感染者でも9.24人と日本の9.98人を下回っていました。モディ首相は昨年3月、全国的にロックダウン(都市封鎖)を実施しました。BJPが称賛した通り、いったんはコロナ封じ込めに成功したはずでした。


年齢の中央値は26.8歳、わずか6.4%が65歳以上という若い人口構成のおかげで、インドは感染して免疫を得た人が壁になって感染拡大を防ぐ「集団免疫」を獲得したという話がまことしやかに語られました。人口の66%が農村部で暮らし、ほとんどの時間を屋外で過ごしているため、感染が広がりにくいという楽観論も広がりました。モディ首相も「前向きな考え方は常に前向きな結果をもたらす」と胸を張りました。

子供たちは学校に戻り、人々は結婚式で踊りました。モディ首相も、BJPも「自立したインド」への道を高らかにうたい上げたのです。しかし、その直後から感染爆発が起き、1日100人を切っていた死者は5月には4千人を突破しました。酸素の供給、人工呼吸器、ベッドが不足して医療は崩壊し、あちこちから遺体を荼毘に付す炎と煙、匂いが立ち上りました。処理し切れなくなった遺体は次々と聖なるガンジス川に投棄されたのです。

インドのナレンドラ・モディ首相(Getty Images)

インドの死者は27万人を突破 元凶は変異株か

インドの死者は27万人を超え、アメリカの約60万人、ブラジルの約43万5千人に次いで世界で3番目に多くなりました。インドで1日に確認される新たな感染者は40万人を突破しており、世界保健機関(WHO)は5月10日、インドで確認された変異株について「注目される変異株」から「懸念される変異株」に警戒レベルを引き上げました。「懸念される変異株」はイギリス、南アフリカ、ブラジルで確認された変異株に続いて4つ目です。

インド変異株と呼ばれるB.1.617系統の変異株はわずか数週間のうちにインドで優勢な株になり、イギリス、フィジー、シンガポールを含む約40カ国に広がっています。米フレッドハッチンソンがん研究センターのトレバー・ベッドフォード准教授(ワクチン・感染症)はB.1.617系統の変異株(赤色)が欧米でも急速に広がっている様子をグラフにしてツイートしています。

イギリスではこの1週間に確認されたインド変異株の感染者は1313人と前週の520人の倍以上に増えました。3つあるインド変異株のうちB.1.617.2は英変異株より感染力が最大で50%も強いそうです。このためボリス・ジョンソン英首相は50歳以上への2回目の接種を加速するとともに、インド変異株の感染が広がる地域では2度の接種期間を12週間から8週間に短縮する方針を打ち出しました。

今月17日からロードマップのステップ3として飲食店の屋内営業や大型イベントを予定通り再開するものの、来月21日の正常化には黄信号が灯っています。

「五輪が感染リスクを高めないと考えるのは難しい」英専門家

英イーストアングリア大学ノリッジ医学部のポール・ハンター教授(微生物学)は筆者にこう解説します。

「新型コロナウイルスが世界中に広がり始めて以来、何万もの変異があった。これらの変異は完全にランダムに発生し、いくつかの変異は深刻な問題を引き起こす。英変異株はN501Y変異により感染しやすくなった。南アフリカとブラジルの変異株もN501Y変異に加えて、ワクチンの効果を回避するE484K変異(エスケープ変異)を持っていた」

出所)国立感染症研究所や欧州疾病予防管理センター(ECDC)の資料をもとに筆者作成

「インド変異株は“二重変異”を持っていると説明されている。2つの“エスケープ変異(E484QとL452R)”を持っているためだ。南アフリカやブラジルの変異株よりも、ワクチン接種や自然感染による免疫に耐性がある可能性がある。しかし、ワクチンがある程度の防御を提供しないという意味ではない」

「別の懸念はインド変異株がP681R変異を持っていることだ。これはスパイクタンパク質のS1サブユニットとS2サブユニットの分割速度を増加させるようだ。細胞侵入に不可欠であり、理論的にはウイルスの感染力を高める可能性がある。英変異株の感染力を上回ればイギリスでも大きな問題になる恐れがある」


ハンター教授に「東京五輪・パラリンピックを開催すべきだと思いますか」という質問をぶつけると、こんな答えが返ってきました。

「新しい変異株がすでに広がっている時に、多くの異なる国の人々が集まる大規模な国際イベントを開催することは、一部の国を除いてワクチン展開がまだ進んでいないため、感染拡大を加速させることを恐れる。現在、日本では感染者や発症者が増加しており、1回目のワクチン接種を受けた人の割合も非常に低い。五輪開催が日本人と日本を訪れる海外の選手団の感染リスクを高めないと考えるのは難しい。選手団がウイルスを母国に持ち帰る恐れもあるし、 B.1.617.2がさらに日本に持ち込まれる脅威も増す」

五輪を開催するかどうかは別にして日本はワクチンの展開を急がなければなりません。

【東京五輪・パラリンピックの開催を巡る動き】

2020年10月 菅義偉首相は東京五輪・パラリンピックについて「人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証しとして開催し、東日本大震災の被災地が復興を成し遂げた姿を世界に向けて発信する場にしたい」と表明

2021年1月 国際オリンピック委員会(IOC)の最古参委員ディック・パウンド氏が「ウイルスの感染拡大について、みんなが目をつぶっている。だから私は確信が持てない」と発言
・河野太郎行革担当相がロイター通信のインタビューに「現時点では、五輪に備えて最善を尽くす必要があるが、どちらに転ぶかは分からない」
・米紙ニューヨーク・タイムズが「延期された東京五輪の計画は日ごとにますます不確実になっている」と報道
・加藤勝信官房長官がフジテレビ番組で「場所やスケジュールが決まっており、関係者が感染対策を含め準備に取り組んでいる」と発言
・IOCは「日本政府が中止せざるを得ないと内々に結論付けた」と伝えた英紙タイムズの報道を「絶対に事実ではない」と切り捨てる。国際パラリンピック委員会(IPC)も「臆測」と否定

4月12日 ニューヨーク・タイムズ紙が「五輪開催を再考する時期が来た。東京五輪は3週間のスーパースプレッダーイベントになり、日本だけでなく、それをはるかに超えて死と病気につながる恐れがある」

4月17日 菅首相は米ワシントンでジョー・バイデン大統領と初の首脳会談を行い、「世界の団結の象徴として開催を実現する決意である」と伝える

5月5日 米紙ワシントン・ポストが「別名ぼったくり男爵のトーマス・バッハIOC会長たちはホスト国をダメにする悪癖がある。日本人の負担は経済的なものよりもはるかに深刻だ。IOCには参加国から一時的に付与された権限を除いて実際の権限はなく、日本には何の義務もない。中止は苦痛だが、浄化だ」とIOCを非難

5月10日 IOCのパウンド氏が地元のカナダ放送協会(CBC)に「延期の選択肢はない。 7月23日開幕か、全くないかのどちらかだ。私が日本や公衆衛生当局など知り得る限り、開幕の予定だ。感染防止のバブル(限られた人数の固定グループ)をつくるなどのリスク管理は大丈夫だ。東京に行けることに自信を持っている」

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