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自動車大手7社 21年3月期は売上高8.6兆円の減収、業績の二極化も進行

ホンダを除く6社が20年度は減益

 世界的な新型コロナの感染拡大による販売不振や半導体不足などで、国内の自動車大手7社の2021年3月期連結の売上高が悪化した。7社の売上高合計は58兆5933億円(前期比12.8%減)で、7社すべてが前期より売上高が減少。減収幅は計8兆6159億円に達した。半導体不足が続くほか、電動化やアライアンスなど自動車大手を取り巻く環境は急激に変化している。

 5月14日、自動車大手7社の決算が出揃った。2021年3月期(連結)の売上高は、7社いずれも前期を割り込み、新型コロナで落ち込んだ回復力の差が決算に表れた。前期比10%減以内は、トヨタ自動車とスズキの2社にとどまり、ホンダが同11.8%減、SUBARU同15.4%減、マツダ同16.0%減で続く。20%を上回る大幅減は、日産と三菱自動車の2社だった。

営業利益はホンダ(4.2%増)が唯一増益を確保。ホンダ以外の6社が減益で、減収幅が大きかった日産と三菱自が営業赤字を計上。7社合計の営業利益は2兆9176億円(同16.0%減)で、前期と比べ5564億円の減益だった。

 未定のスズキを除く6社の2022年3月期予想は、業績回復力が二極化した。売上高は6社すべてが増収を見込み、販売は回復傾向にある。6社計では2021年3月期(6社)と比較すると7兆6449億円の増収を見込んでいる。営業利益の赤字予想はなく、日産は±0、三菱自は黒字転換を計画。ホンダは前期同水準、トヨタとSUBARU、マツダは大幅な増益を見込んでいる。6社の営業利益は前期比7318億円のプラスになりそうだ。

 自動車関連産業のサプライチェーンはすそ野が広く、自動車大手7社の業績は各方面に影響を及ぼす。アライアンスの枠組みや電動化投資など、自動車大手の経営に注目が集まっている。

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