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代替肉、培養肉、ゲノム編集魚…「不自然な肉」を食べる時代がまもなく到来する

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世界規模での人口増や気候変動がこのまま進めば、食料不足がやってくる。とくに食肉は消費量が増えても、供給量を増やせず、需給の逼迫が予測される。そこで注目されているのが「代替肉」や「培養肉」など、人工的につくった肉だ。元日本マイクロソフト社長の成毛眞さんは「2040年には世界の肉の60%が、動物本来の肉ではなく、培養肉や植物からつくられた人工肉に代わる」という――。

※本稿は、成毛眞『2040年の未来予測』(日経BP)の一部を再編集したものです。

生大豆肉のサンプル
※写真はイメージです - 写真=iStock.com/hironosov

人口が増えて、食肉が足りなくなる

日本の人口は減少しているが、世界規模では人口増加が続く。1950年に26億人だった世界の人口は2020年には78億人になった。そして、2040年には90億人に達するシナリオもある。

そこで問題となるのが食料だ。途上国が経済成長をすると、食生活はどう変わるか。

それは、肉を食べるようになることだ。

世界の食肉の消費量は、2000~2030年の間にそれまでのおよそ70%、2030~2050年の間にさらに20%拡大すると予測されている。しかし、農地や畜産など食料生産に使える土地は限られている。牛肉1キロの生産に必要な穀物は、8キロ程度だ。

氷に覆われていない地球の土地の4分の1は、すでに家畜用の牧草地だという。おまけに、現在子牛から育てて食肉となるのには2、3年かかる。供給を増やすのにも限界がある。

人口が増え、食肉が足りなくなる
出所=『2040年の未来予測』

そういった中、環境や動物愛護の観点からも、欧米諸国で開発が進むのが、「代替肉」だ。植物性の大豆などを原料にしたもので、ベジミート、大豆ミートなどの名前で日本でもスーパーなどで代替肉の「ハンバーグ」や「ソーセージ」などが売られている。

急成長する代替肉市場

代替肉の世界的な市場規模は、2018年で46.3億米ドル(約5150億円)、2023年には64.3億米ドル(約7152億円)に達するという推定がある(※)。

アメリカでは代替肉専業企業がすでに台頭し始めている。

ビヨンド・ミートは、代替肉の企業として初めて2019年5月に株式上場した。

同社は2009年に設立された。マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏や俳優のレオナルド・ディカプリオ氏など著名人が出資している。アメリカで代替肉への関心が高いことへの裏返しだろう。

また、2019年3月に米調査会社テクノミックが6000業者のメニューを調査したところ、米飲食店の15%が代替肉バーガーを提供していたという。

欧米人ほど肉を食べない日本人には想像しづらいが、彼らの間では肉を食べることは、地球環境や人の健康に悪影響を与えることに直結していると思っている。こうした罪悪感を抱かせないのが、植物でできた代替肉だ。低コレステロールなど健康にもいい。

みなさんは、代替肉を食べたことがあるだろうか?

もしかして、そんなにおいしくないと感じたかもしれない。しかし現在、肉の分子構造を分析し、より肉に近くしようという開発が進んでいる。植物性プロテインやでんぷん、その他の材料を操作することで、肉の食感を徹底的に再現しようとしている。食感のみならず、焼いたときの音や焼き色まで本物の肉に近づけている。

これら、食品をテクノロジーで開発する分野は「フードテック」と呼ばれる。現実を考えれば、食文化は科学技術で下支えしなければならない。

※米調査会社のマーケッツ・アンド・マーケッツ調べ

人工肉は増える
出所=『2040年の未来予測』

本物の肉を培養する「培養肉」も大注目

とはいえ、「結局は本物の肉でないと満足できない」という声はある。

そこでもうひとつ、「培養肉」というのがある。その名のとおり、肉の細胞を培養したものだ。動物の筋肉の幹細胞を取り出し増殖させる。細胞をほんの少し採取するだけでできるため、動物を大量に飼育する必要も、屠畜する必要もない。培養肉だと原理的には1年で数十トンという肉の量産が可能となる。

培養肉が広く知られるようになったのは、2013年にオランダの生理学教授であるマルク・ポスト氏が開いた培養肉バーガーの試食会だ。ちなみに、このハンバーグ1個に使われた培養肉140グラムをつくるのに33万ドルかかっていた。ハンバーガー1個が日本円にして3000万円以上だ。

培養肉はまだ実証段階で、店頭には並んでいない。しかし、確実に未来に大きな利益を生む。だから、世界中の企業が製造コストの大幅な削減を急いでいる。現時点では培養した牛肉のハンバーガーを、1000円台半ばで提供できる可能性も報じられており、2020年代前半には市場流通が始まるとみられている。

最大のハードルは「不自然さ」への恐れ

日本でも東京大学が、日清食品ホールディングス(HD)、科学技術振興機構(JST)と共同で、牛から採取した細胞を培養して、ステーキ肉をつくる研究を進めている。筋肉の細胞をコラーゲンを混ぜた液の中で培養し、長さ1センチ程度のサイコロステーキ状の筋組織をつくることに成功した。

もちろん、ステーキ肉は筋肉や脂肪、血管など多くの組織によりできている。今後は、脂肪も一緒に培養して大きくする技術などを開発し、本来の肉に近づける方針だ。

2040年、世界の食肉市場は1兆8000億ドルとなり、うち35%を培養肉が占めるとの見通しがある。

培養肉が定着するかは、何といってもまず、コスト低減だ。たくさんつくれることがカギになる。そのためには、現状からもう一段の技術開発が必要だ。

しかしながら、一番のハードルになるのが、消費者が培養肉という人工物に対して「不自然さ」を抱くことだろう。商品化しても不安を抱かれれば購入してもらえない。

「培養肉に関する大規模意識調査」の結果によると、「培養肉を試しに食べてみたい」との回答は27%にとどまっている。ただ、培養肉が環境負荷の軽減や食料危機の解決に貢献する可能性があると情報を提供すると、その割合は50%まで増えた。

現時点では、多くの人にとって地球規模の食料問題や温暖化問題は、遠い世界の出来事に思えるかもしれない。しかし、全世界の人口増は確実に訪れる未来だ。世界を取り巻く状況を考えれば、テクノロジーによる新しい取り組みが普及するはずだ。

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