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「スポーツ嫌いの中学生半減」をめざすスポーツ庁 体育の授業はどう変わっているか

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「スポーツ嫌いの中学生を半減させる」。

3月末、スポーツ庁のWeb広報マガジンで「第2期スポーツ基本計画」を紹介した記事の文言がツイッター上で話題となった。記事自体は2018年3月に掲載されたものだが、同年に改訂された新学習指導要領が2020年度から小学校で適用され、2021年度からは中学校でも全面施行されている。

スポーツ立国をめざす文部科学省が、2017年4月に発表した「第2期スポーツ基本計画」の中で、数値目標のひとつとして「スポーツが嫌いな生徒」を半分にすることを掲げた。同記事では、学習指導要領の改訂などがその具体的施策になっていることなどを説明していた。

授業内容の改善によってスポーツ嫌いを減らそうとする文科省に対し、ツイッターでは、体育の授業を廃止すべきだという投稿が反響を呼んだ。賛同する人々の投稿を見ると、体育教師の理不尽な叱責やクラスメイトからの嘲笑がトラウマになり、体育の授業自体をきっかけにスポーツが嫌いになったという声が多いようだった。

スポーツ嫌いを減らすために、体育教育がどのように変化しているのか取材した。

体育の授業でスポーツ嫌いになる子ども スポーツ庁も認識

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スポーツ庁政策課学校体育室の担当者は、体育教育を通じてスポーツ嫌い半減をめざす真意について、義務教育の間に“スポーツを楽しむ資質”を育てることで、生涯にわたって心身の健康増進につながる豊かなスポーツライフを実現することにあると説明する。子どものうちに身体を動かすことを楽しむ感覚が身についていれば、大人になってからでも気軽に運動を習慣にすることができる。最終的に子どものスポーツ嫌いを減らすことで、国民の健康寿命を伸ばすことに狙いがある。

一方で、体育の授業自体が原因でスポーツが嫌いになるというケースについても、「一定数いることは庁として認識している」と語る。過去には試合や競争だけをやらせたり、みんなの前で実演させるような指導がおこなわれたりしている実態があった。担当者は、「体育は実技を伴うため実力が如実に優劣につながる。しかもそれが周囲に知られてしまうことも重なり、苦手意識をもつ生徒が多かったのではないか」と分析する。

学習指導要領の改訂などを通じて、授業内容の改善にも取り組んでいるという。

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