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「日本で働くから英語は要らない…」これからノーチャンスになる人の根本的勘違い

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「新年度こそ英語をマスター!」と、毎年春に勉強をスタートするものの、結局続かず挫折する社会人があとを絶たない。これに対し、一橋大学名誉教授の野口悠紀雄氏は「多くの日本人が間違ったやり方に陥っている」と指摘する。「社会人は独学でしか英語を学べない」と喝破し、「どこに集中し、どこで手を抜くか」限られた時間の中で外国語を習得するための方法を教示した新著『「超」英語独学法』から、目からウロコの方法を特別公開する──。(第1回/全3回)

※本稿は、野口悠紀雄『「超」英語独学法』(NHK出版新書)の一部を再編集したものです。

ドメスチック派が幅を利かせた時代の終焉

ビジネスパーソンにとっての英語の重要性が高まっている。昇進のために英語を必要とする会社が増えているし、会議を英語で行ったり、社内公用語を英語にしたりする会社も増えている。中途採用の際に英語力を重視する会社も多い。

こうした状況は、従来の日本の会社の状況に比べると、大きな変化だ。

かつて、日本の企業や官庁などで幅をきかせていたのは、「マルドメ」(「まるでドメスチック」)派だった。伝統的な組織では、とくにそうだった。英語が必要なのはごく一部分の仕事だと考えられていた。

マルドメ派は、英語が話せる人間を、「英語だけはできるが、中身のないキザな奴」と言って目の敵(かたき)にする。だから、「英語が話せると肩身が狭い」という場合も多かった。それだけならまだよい。「英語屋」「国際派」とみなされて、本流から外されてしまうことまであった。

渋谷クロッシング

※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Mlenny

インターネットで英語の重要性が決定的になった

こうした状況はしばらく前から大きく変わっている。どんな部署にいても英語が必要であり、英語ができないと仕事にならないという時代になった。つまり、日常の仕事で英語が必要な時代になった。

野口悠紀雄『「超」英語独学法』(NHK出版新書)

野口悠紀雄『「超」英語独学法』(NHK出版新書)

だから、「英語ができると出世街道から外れてしまう」のではなく、逆に、「英語ができないと出世街道から外れてしまう」時代になった。

もしあなたが勤めている会社が、「英語ができなくても構わない」という会社であれば、その会社には未来がないと言える。

インターネット時代には、英語の重要性は決定的になる。インターネットで海外から情報を収集するにも、メールで海外に向けて発信するにも、使われるのはほとんどの場合に英語だからである。

このような変化は、「在宅勤務」の広がりによってさらに加速するだろう。

英語ができれば世界中どこでも仕事ができる

英語は、世界語だ。相手が国際的な仕事をしている人なら、どの国の人であっても、まず間違いなく英語で通じる。学者の場合に、英語が通じないということは、ほとんどない。世界経済圏が形成されつつあるが、そこでの共通言語は英語なのだ。この傾向は将来もっと顕著になるだろう。

このような傾向に対応して、世界の多くの国で、若い世代の英語力が高まっている。

たとえば、韓国では、若い世代で英語に堪能な人が非常に多くなった。そして、アメリカやカナダに進出して仕事をしている。

ロシア人の英語もうまくなった。昔のロシアのバレエダンサーは、英語が下手だった。1980年代までの世界では、人口1億人以上の国の国民は外国語が下手だった。人口が多いと、自国語だけで経済活動が成立してしまうため、外国語を学ぶ必要がなかったのだ。

しかし、いまのバレエダンサーは、外国語を自由に使いこなしている。そして、ロシア国内にとどまらず、外国のバレエ団で活躍するようになっている。

このロシアの状況は、外国語の必要性に関するかつての常識を覆している。ロシアだけではない。中国も変わってきている。東南アジアでも、英語で仕事ができる。

大きく見劣りする「日本人の英語力」

世界のこうした変化に比べると、英語に関する日本の現状は、残念ながら大きく遅れている。英語を世界語としてコミュニケーションが行われるようになった世界で、日本は孤立している。

私の観察でも、英語の実力が、私たちの世代に比べて低下している。英語の専門書や論文を読解できないし、英語の資料は最初から敬遠する。インターネットのサイトは、日本語のもの以外には、いっさい興味を示さない。

インターネットをはじめとして、英語の学習に役立つ情報技術が昔と比べて比較にならないほど進歩したにもかかわらず、英語の読解力が低下しているのだ。

日本はこれまで国内に十分なチャンスがあったが、これからは国内だけで十分かどうかは、分からない。しかし、「国内」という制約を外してグローバルな視点を持てば、いくらでもチャンスは広がっている。日本の若者は、韓国の若い世代のヴァイタリティを見倣(みなら)うべきだ。

リモート時代での働き方と英語

昨今、社会人が積極的に学び直しを始めている。それは、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけとして、世の中が大きく変化し始めたからだ。こうした変化に対応できる企業では、仕事の中身が変わっていくだろう。対応できない企業は淘汰(とうた)される。

「ニューノーマル」ということが言われる。「新型コロナウイルス後の世界は、これまでの世界と同じものではない」ということだ。新しい世界を支配する原則が「ニューノーマル」である。

新型コロナウイルスによって、さまざまなことが大きく変わった。その中には、コロナが終われば元に戻るものもある。しかし、社会を構成する諸要因のうち、きわめて重要な部分で、元に戻らない変化も生じる。

そのために、コロナ後の世界は、これまでの社会とは大きく違ったものになる。コロナ後の世界では、新しいビジネスモデルを採用できる企業が成長するだろう。

大都会を背景にバルコニー

※写真はイメージです - 写真=iStock.com/galitskaya

変化に対応できる人、できない人

ニューノーマルに対応できる企業とそうでない企業とでは、評価に大きな違いが生じる。すでにそのような評価が株式市場に表れている。

株式の時価総額が大きく変化している。GAFA+Mの時価総額が、日本の東京証券取引所の一部上場企業の総額よりも大きくなっている(GAFAとは、Google、Apple、Facebook、Amazonで、MはMicrosoft)。また、ビデオ会議サービスZoomの時価総額がアメリカの航空会社の時価総額の合計よりも大きくなるという変化も生じている。

評価が変わるのは、企業だけではない。個々の人間についてもそうだ。変化に対応できる人とそうでない人は、コロナ後の世界において、評価が大きく変わるだろう。そうした改革をリードできる人が重要性を増すだろう。

したがって、変化に対応するために勉強することが非常に重要になってきている。企業がビジネスモデルを変更するのと同じように、個人も仕事のやり方を変えなければならないのだ。そのためには、勉強をする必要がある。

在宅勤務やビデオ会議が普通のことになった

ニューノーマルで生じた重要な変化として、在宅勤務(あるいは、テレワーク、リモートワーク)の広がりがある。

在宅勤務という働き方は、これまでも可能だった。しかし、例外的なものであって、特殊な場合においてのみ認められる働き方だと考えられていた。少なくとも、企業の側からは、そう考えられていた。

ところが、新型コロナウイルスの感染拡大によって、人と人との接触を避ける必要が生じ、在宅勤務が積極的に推奨されるようになった。企業外部の人たちとの打ち合わせも、ビデオ会議で行うようになった。

ビデオ会議は、技術的に言えば、かなり前から可能だったことだ。にもかかわらず、社会的な抵抗があり、広範には使われなかったのだ。それが、「ごく普通のこと」「当たり前の正統的な手段」と考えられるようになった。いわば、「社会ルールの大転換」が起きたことになる。

その転換が、わずか半年の間に生じた。これほど大きな変化がこれほど短期間のうちに起きたのは、人類の歴史でも稀なことだったと言える。

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