・【映像】「感染=子宮頚がんは間違い」誤解が多いHPVを知る ワクチンとメディア報道
性交渉をする前にワクチンを接種することで、子宮頸がんが発症する要因の50～70％を防ぐことができるとされている。実際、イギリス、オーストラリアなどでは女の子のおよそ8割がワクチン接種を受けており、日本においても、2013年以降は小学6年～高校1の女の子が無料で定期接種を受けられるようになっている。
ただ、テレビ朝日の渡辺瑠海アナウンサーが「私は1997年生まれなので、いわゆる“接種世代”。自治体から接種のお知らせが届くと、“届いたよね、行った？”というような会話も気軽にしていた」、アイドルの和田彩花（1994年生まれ）が「私は高校1年生の時に母親に言われ、よくわからないまま小児科で打ったと思う」と振り返る一方、紗倉まな（1993年生まれ）は「私はHPVに関しての知識はほとんどないまま大人になったし、ワクチンを打ったのか打ってないのかも把握していなかった。大人になると、何か異常があったときに産婦人科に行く機会もあるが、“ついでに検査しようね”という形になって初めてわかる状態だと思う」と、同じ20代でも状況はバラバラのようだ。
産婦人科専門医で「みんパピ！みんなで知ろうHPVプロジェクト」代表理事の稲葉可奈子氏は「渡辺さんは非常にラッキーなケース。2013年以降になると通知が届かなくなってしまったので、2000年度以降に生まれた子たちは、親御さんも含めて“がんを予防できる予防接種を、今なら無料でうけられるんだ”ということを知る機会がないことが多く、この“狭間世代”のほとんどの方は、無料で打てる期間を逃してしまっている」と説明する。
また、稲葉医師によると、去年の秋には厚生労働省が自治体に通知を出すよう通達したため、接種に訪れる人も少しずつ増えてきたと感じているというが、産婦人科だけでなく、小児科や内科でも接種を受けることができるといった情報がなかなか浸透していない実情もあるようだ。
さらに、副反応に関する報道も接種への心理的抵抗を高める結果を生んでいる。定期接種が始まった2013年、全身の痛みなどの重い症状を訴える人が相次いだため、厚生労働省は「積極的な接種の勧奨」を一時的に差し控えた。さらに副反応を疑う症状をめぐり、各地で国や製薬会社を相手取る訴訟が起こされたことなどが盛んに報じられた結果、70％を超えていた接種率は1％未満にまで低下した。
こうしたことから、大阪大学の研究グループは接種率が低いまま定期接種の対象年齢を越えた2000～2003年度生まれの女子において、将来、子宮頸がんにかかる人が合計で約1万7000人、死亡者も約4000人増加するとの推計を発表している。
稲葉医師は「もちろん、原因を考えたくなる気持ちはすごくよくわかるし、実際にそういう症状がある方がいらっしゃるというのも事実。ただ、接種の痛み自体が誘因となって何かしらの症状が出るということもあるし、接種とは全く関係のない、何らかのストレスによって身体症状が出ることもある。HPVワクチンについては世界中で安全性が研究されていて、様々な症状との因果関係は証明されていない、というのが実際のところ」と話す。
