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東京オリ・パラは、結局「どんな形」で開催されるのでしょうか?

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東京オリンピック・パラリンピック開催時の、海外からの一般観客の受け入れを見送ることが決まったようです。

今後は国内の観客を入れて開催するのか。あるいは、無観客で開催するのかといった議論に進んでいくと思います。これは、プロ野球や大相撲などの国内スポーツと同じようなルールでの運営になのでしょう。

参加する競技選手は、競技会場と選手村だけに行動範囲を限定し、国内の感染拡大を防止するとしています。しかし、世界中の選手が集まれば、選手間の接触をゼロにすることはできません。世界のコロナウイルスがシャッフルされるリスクがあります。

感染を恐れる選手の中には、参加を断念する人も出てくるのではないでしょうか。また、日本でのオリ・パラに参加することに、自国から非難の声が上がるリスクもあります。参加を見送る国が出てくれば、世界のスポーツの祭典というお題目も色あせていきます。

最近の民間機関による各国の調査によれば、東京オリンピックの年内開催に「同意しない」という回答は、日本が56%と最も多く、イギリスが55%、ドイツが52%、アメリカは賛否とも33%という結果になっているそうです。アメリカ以外の先進5か国で反対が賛成を上回っています。

今後、再び新規感染者が拡大する「第4波」がやってくる可能性は高いと思います。東京オリ・パラの開催直前にタイミングが重なれば、国内外で開催に疑問を持つ声が高まることもあり得ます。

さらに、日本は他国に比べ、ワクチンの接種が遅れています。このままの状態で、感染者が増えているにも関わらず、外国人競技者や大会関係者が入国することになれば、内閣支持率は再び下落するリスクが出てきます。

それでも開催を強行すれば、間の抜けた何とも盛り上がらない「スポーツの祭典」に終わることになるでしょう。

開催地が東京に決まった時の熱狂(写真)から、今の状況を想像することが出来た人は誰もいないと思います。エンブレム盗作騒動から、前会長の女性蔑視発言問題、さらには今回の女性タレントの侮辱問題。コロナウイルスだけではなく、次々とトラブルが発生し「呪われた大会」とも言われています。

それぞれの立場の「大人の事情」があることは良く理解しています。どのような形で開催するかはわかりませんが、このまま東京オリ・パラを開催に向けて強引に進めていくことには、更に大きなリスクがあることだけは確かです。

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※内藤忍、及び株式会社資産デザイン研究所、株式会社資産デザイン・ソリューションズは、国内外の不動産、実物資産のご紹介、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の個別銘柄の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。また、投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。

※このブログは「内藤忍の公式ブログ」2021年3月21日の記事から転載したものです。オリジナル原稿を読みたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。

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