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15日の日経平均は5日続伸、ハイテク株売りの流れが継続


[東京 15日 ロイター] -

終値 前日比 寄り付き    安値/高値  

日経平均 29766.97 +49.14 29804.50 29,670.31─29,884.73

TOPIX 1968.73 +17.67 1958.68 1,953.66─1,968.73

東証出来高(万株) 154166.00 東証売買代金(億円) 29345.97

東京株式市場で日経平均は5日続伸。経済正常化への期待から景気敏感株を中心に買い戻す動きが先行した。ただ、米国株式市場でハイテク株売りが進行したことを受け、半導体関連株をはじめとする値がさグロース株は軟化。16─17日の米連邦公開市場委員会(FOMC)や18─19日の日銀金融政策決定会合といった重要イベントを控えていることもあり、日経平均は積極的に上値を追う展開にはならなかった。

TOPIXは0.91%高。東証1部の売買代金は2兆9345億9700万円。東証33業種中、海運業、空運業、銀行業、鉄鋼、倉庫・運輸関連などの30業種は値上がり。情報・通信業、電気機器の2業種は値下がりとなった。日経平均をTOPIXで割ったNT倍率は15.12倍まで低下し、これまで買われていた「値がさ株」が総じて売り優勢となっていることを示す格好となった。

市場では「米長期金利は高止まりとなっているものの、FOMC前後では流れが大きく変わる可能性があるため、このまま景気敏感セクターが一本調子で上昇していくシナリオは考えづらい。全体的に動きづらく、FOMCまでは金利の動向をにらみながらの展開となるだろう」(運用会社)との声が聞かれた。

個別では、ソフトバンクグループが2%超安となったほか、東京エレクトロン、信越化学工業、アドバンテスト、エムスリーなどの値がさグロース株が総じて軟調。5銘柄で日経平均を約106円押し下げる要因となった。

そのほか、楽天がストップ高比例配分で取引を終了。12日に日本郵政と資本・業務提携で合意したと発表したことが引き続き好感された。

東証1部の騰落数は、値上がり1800銘柄に対し、値下がりが338銘柄、変わらずが57銘柄だった。

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