安いニッポン 「価格」が示す停滞 (日経プレミアシリーズ)- 作者:中藤 玲
- 発売日: 2021/03/09
- メディア: 新書
Kindle版もあります。
安いニッポン 「価格」が示す停滞 (日経プレミアシリーズ)- 作者:中藤 玲
- 発売日: 2021/03/09
- メディア: Kindle版
【内容説明】
「日本の初任給はスイスの3分の1以下」、
「日本のディズニーの入園料は、世界でもっとも安い水準」、
「港区の平均所得1200万円はサンフランシスコでは『低所得』」、
「日本の30歳代IT人材の年収はアメリカの半額以下」 ……
ときには、新興国からみても「安い」国となりつつある日本の現状について、
物価、人材、不動産など、さまざまな方面から記者が取材。コロナ禍を経てこのまま少しずつ貧しい国になるしかないのか。脱却の出口はあるか。
取材と調査から現状を伝え、識者の意見にその解決の糸口を探る。2019年末から2020年にかけて日経本紙および電子版で公開され、
SNSで大きな話題をよんだ記事をベースに取材を重ね、大幅加筆のうえ新書化。
「日本の物価は（他国と比較して）高い」と、僕が若い頃はよく言われていたものです。
海外旅行、とくにアジアの国々に行くと、物価が安いので贅沢ができる、とも。
ところが、いつのまにか、日本は「モノやサービスが安い国」になってしまったのです。
「え、これ100円じゃないの？」
2019年、旅先の韓国ソウル。
お土産用にステンレスの韓国食器を大量に買おうと市内のダイソーを訪れたところ、ずらりと並ぶ商品に伸ばした手が止まってしまった。
「いいな」と思う箸やお椀の多くが、3000ウォン（約280円）や5000ウォン（約470円）だったのだ。
日本なら100円で買えそうなのに、ちょっと高い。
そうして買うのをやめた時に、はたと気付いた。
「もしかして、日本の価格が突出して安くなっているのではないか？」
そんな疑問が湧くと、次々と思い出す出来事があった。
タイ・バンコクのショッピングモールで飲んだカフェラテは約700円。洋服だって、期待していたよりも高かった。インド・バンガロールの小ぎれいなホテルは約3万円。日本のような値ごろで清潔なビジネスホテルがなく、「快適さ」という価値を求めるにはそれなりの対価を払う必要があった。
「東京は土地も何でも世界一高い」と言われたのも、今や昔。
あらためて日本の安さを見つめた時、かつてインバウンド（訪日外国人）で染まる家電量販店の幹部がつぶやいた言葉が頭をよぎった。
「彼らは日本が素晴らしいから何度も来ているんじゃない。
お買い得だから来ているんだ」
いまや、東京ディズニーランドは、「世界でいちばん安くなっている」そうです。
タイから来たという20歳代の女性3人組にTDR（東京ディズニーリゾート）を選んだ理由を聞くと、「中国に行くより安いし、それでいて日本はキャストのクオリティーも高いし大満足」と話してくれた。
「近くのホテルを予約しても1人合計約2万円かからなかった。日本はいつもコスパ（コストパフォーマンス）がいい」と笑顔で去って行った。
著者たちが調べた時点（2021年2月中旬の予約価格）では、ディズニーランドの大人1日券（当日券）は、日本（東京）が8200円に対して、アメリカのフロリダ州は1万4500円、カリフォルニアやパリ、香港でも1万円を超えているそうです。日本より狭いといわれる（僕も行ったことがあるのですが、確かにサイズ的には東京の半分くらい、という印象でした）香港でも約8500円だったそうです。
なぜ日本のディズニーランドはこんなに安いのか？
ただし、多くの日本人は、ディズニーランドの入場料8200円を、「最近値上げもされているし、高い。訪れるのはかなり贅沢な自分へのご褒美」だと考えているのです。
中国人の「爆買い」も、僕は「ようやく少しはお金を遣えるようになった東アジアの人々が、ちょっと背伸びをして、質の高い日本の製品を求めてきている」のだと思い込んでいたのですが、彼らは単に「日本で買うとコスパが良い」とみなしているだけなのです。
第一生命経済研究所の永濱利廣・首席エコノミストは「一言で言えば、日本は長いデフレによって、企業が価格転嫁するメカニズムが破壊されたからだ」と指摘する。
製品の値上げができないと企業がもうからず、企業がもうからないと賃金が上がらず、賃金が上がらないと消費が増えず結果的に物価が上がらない──という悪循環が続いているというわけだ。そうして日本の「購買力」が弱まっていった。
デフレが続いた結果、他国では成り立たないような「300円牛丼」や「1000円カット」といった格安のファストフードや理髪店が登場した。これらはまさにデフレが生み出したビジネスモデルであり、価格を上げられないために、人手不足が続いても賃金が上がらない。「新興国はそうならないように日本を反面教師にしている」（永濱氏）
確かに、ネットをみていると、日本の消費者は「コスパ（コストパフォーマンス）」を重視しますよね。もちろん、どこの国だって、良いものが安いに越したことはないだろうけど。
消費者としての「モノやサービスの値段が上がることへの拒絶反応」の強さが、賃金が上がらないことにもつながっているんですね。
