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「部長ができます」35歳からの転職面接で落とされる人の勘違い自己PR

コロナ禍で買い手優位に一転した転職市場。今、35歳以上の転職希望者は企業からどう見られているのか、求められているのはどんな人材か、そして転職すべき人とすべきでない人の違いとは──。35歳以上の転職事情に詳しい黒田真行さんに聞きました。

面接※写真はイメージです - 写真=iStock.com/fizkes

求人広告から「中高年歓迎」が消滅

日本の採用市場における求人数は、リーマンショック後の2009年に半減した後は右肩上がりの状態が続いてきました。ところが、今年4月以降はコロナ禍や景気悪化の影響で、再び下降線をたどっています。

転職の求人メディアでは、正社員の募集件数が前年より40%程度ダウン。昨年は250万人ほどが採用されていたのが、今年は150万人ほどとかなりの減少を見せています。

この現状に、最もあおりを食っているのが若者や中高年です。求人広告からは「未経験者・中高年歓迎」という文字が一斉に消え、どの企業も即戦力やスペシャリストを求めるようになりました。これは、女性が多いとされる一般事務や営業アシスタント、受付業務などについても同様で、AIやアウトソーシングの普及も相まって、正社員募集はますます減ってきています。

希少な「引っ張りだこの職種」とは

では、こうした中で転職しやすいのはどんな人なのか。今、最も求人が多いのはDX(デジタルトランスフォーメーション)やITの分野、および慢性的な人手不足が続いている建設業や薬剤師などです。いずれも求人需要に対して供給が追いついていないため、経験者は引っ張りだこの状態。転職にあたっても、成功率はかなり高いでしょう。

とはいえ、この分野の経験者はそう多くはありません。そうでない人が転職活動をする場合は、まず企業が今どんな人を求めているのか、「雇う側の目線」を知っておく必要があると思います。

面接の結果※写真はイメージです - 写真=iStock.com/Motortion

採用されない「勘違い転職者」の典型例

社会はコロナ禍で大きく変化しました。そして、今後20年の間にはもっと激しい変化が起きると言われています。その中で生き残っていくために企業も必死。コスト削減や人員効率化の波の中で、それでも雇いたい、給料を払いたいと思わせる人材──。それは「自社の生き残りに貢献できる人」です。

こうした企業が採用の過程で重視するのは、「過去に何をやってきたか」ではなく「これから何ができるか」。これまでの経験を自社でどう生かしてくれるのか、デジタル化やAIの普及を含めた時代の変化についていけるのか、主にその2点をとことん見極めようとするはずです。

ですから、転職者のほうも「これから社にどう貢献できるか」をPRできないと生き残れません。

しかし、ある程度経験を積んできた35歳以上の人にとっては、これが意外と難しいもの。実際、転職希望の中年男性が、採用面接で何ができるか聞かれて「部長ができます」と答えたという、笑うに笑えない話もあります。

これは、自分の能力を過去の肩書きでしか示せない“勘違いミドル”の典型例。肩書き=能力とされていた頃と違って、今は転職者も、自分の強みはどこにあるのかしっかり言えるようにしておく必要があります。まずは自分の市場価値や需要がどれぐらいなのか、客観的に見つめてみてください。

35歳以上の転職者には3種類しかない

厳しいようですが、雇う側からすれば、35歳以上の転職者には3種類しかありません。スペシャリスト、ヘッドハンティングされるようなエグゼクティブ、そしてそれ以外はすべて「中高年」です。

スペシャリストやエグゼクティブはほんの一握りなので、転職希望者の大多数は「中高年」に分類されてしまうでしょう。自分がここに当てはまると思う場合は、まずは圧倒的多数層の中にいることを自覚して、その上でどうすれば採用したいと思われるのか、真剣に考えなければなりません。

面接で聞いてはいけないこと

例えば、35歳以上で転職するとなると、年収を気にする人も多いと思います。しかし雇う側からすれば、市況も厳しい今、まだ自社で成果を出していない人にいきなり高給は出せません。加えて、人件費は固定費なので、安易には上げたくないと考えて当然です。

転職者のほうに「前職と同等以上の額を目指している」「家族を養っているから最低限これぐらいは必要」などの事情があったとしても、雇う側からすれば関係のないこと。企業はその人が生み出す価値に給料を払うのであって、その人の希望や背負っているものに払うわけではないのです。

そう考えると、面接では自分は社にどう貢献できるかというPRに集中すべきであり、年収を尋ねるのはおすすめできません。どうしても気になる場合は、額ではなく評価制度を聞くといいでしょう。そうすれば、どんな成果を出せばどのぐらいもらえるようになるのか、大体の見通しが立つはずです。

これから転職する方には、入社初年度の額にはあまりこだわらず、向こう10年の累計額を見据えるようにしてほしいと思います。それが前職を上回っていれば、転職は成功したと言えるのではないでしょうか。

転職は「辞める前に動く」が鉄則

さて、転職をするならすぐ動くべきなのか、それとも景気の回復やコロナ禍の収束まで待つべきなのか。これはその人の状況によって異なります。すぐ動くべきなのは、業績悪化などによって今の会社を出ざるを得ない人。

現在の状況では、転職先が決まるまでには相応の時間がかかるでしょうから、できる限り早く動くことをおすすめします。ただ、前述の通り求人数は減っているので、選択肢はそう多くないという覚悟はしたほうがよさそうです。

逆に待つべきなのは、今の会社の業績が順調で、職場でも必要とされている人。やりがいがない、収入や働き方に不満があるといった場合でも、慌てて動かず、転職市場の状況や自分の需要などをじっくり見定めてほしいと思います。

いずれの場合も、転職は「辞める前に動く」のが鉄則。転職活動に集中したいからと、行き先が決まる前に辞めてしまう人もいますが、離職すると収入が止まるため、どうしても焦りが生まれてしまうもの。会社が急に倒産したなどの事情がない限り、在職中から動き、次が決まってから退職するようにしてください。

ここまでの話はいずれも性別問わず共通ですが、もし志望先がいまだに男性優位の企業だった場合、女性にはより厳しい基準を設けている可能性があります。こうしたことは企業側が表立って言うことはないので、受けてみないとわからないのが現状。でも、そうした社風では入社後も活躍の範囲が狭くなりがちなので、ダメならさっと切り替えて次に当たったほうが得策です。

女性は特に、腰を据えて臨んで

私はリクルートで長く転職市場に携わり、その後は35歳以上を対象にした転職支援サービスに取り組んできました。この経験から、女性転職者は男性に比べて行動が速く、起業や独立など思い切った選択をする人も多いと感じています。

これらは、転職せざるを得ない時には大きな強みになりますが、反面、自分の需要を考える前に動いてしまう、次が決まる前に離職してしまうといったリスクも大きくなります。転職は「自分や社会の状況」と「この先どう働きたいか」の2点を考え合わせて決めるべきもの。そして転職すると決めたなら、ぜひ「雇う側の目線」を持って活動に臨んでほしいと思います。

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黒田 真行(くろだ・まさゆき)
転職コンサルタント、ルーセントドアーズ代表取締役
1988年、リクルート入社。2006~13年まで転職サイト「リクナビNEXT」編集長。2014年ルーセントドアーズを設立、成長企業のための「社長の右腕」次世代リーダー採用支援サービスを開始。35歳からの転職支援サービス「Career Release 40」、ミドル・シニア世代のためのキャリア相談特化型サービス「CanWill」を運営している。著書に『転職に向いている人 転職してはいけない人』『35歳からの後悔しない転職ノート』『採用100年史から読む 人材業界の未来シナリオ』など。
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(転職コンサルタント、ルーセントドアーズ代表取締役 黒田 真行 構成=辻村 洋子)

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