［東京 １４日 ロイター］ - １４日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１７０円７３銭高の２万６８２３円２５銭となり、反発。終始、大型株が上昇を主導する展開となり、ＴＯＰＩＸは２０１８年１０月以来の１８００ポイント回復となった。
前週末１１日の米国株式市場はまちまち。ダウ工業株３０種が小幅高となる一方、ナスダック総合指数やＳ＆Ｐ総合５００種指数は値下がりした。追加経済対策を巡る不透明感が相場全体の重しとなった。
週明けの日本株は、終始買い優勢の展開。とりわけ、目立った買い材料は見当たらないものの、巣ごもり、環境などテーマに沿った銘柄が物色された。トヨタ自動車など時価総額の大きい銘柄がリードしたため、ＴＯＰＩＸが優勢の動きとなっている。
市場では「年末のこの時期、クリスマス休暇を控えた海外投資家の動きが鈍るほか、国内機関投資家も新規のポジションを控える傾向があるため、商いが一気に細るところだが、好地合いから個人投資家の物色意欲が強く、年末高を期待させる動きとなっている」（東海東京調査センター・シニアストラテジストの中村貴司氏）の声も聞かれた。
ＴＯＰＩＸは１．２２％高で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆１２４７億８９００万円となった。東証３３業種では、空運業を除く３２業種が上昇し、機械が値上がり率トップとなっている。
個別では、トヨタ自動車がコロナショック以前の株価水準を回復したほか、任天堂が年初来高値を更新した。ソフトバンクグループも上伸した一方で、ファーストリテイリングはさえない。
東証１部の騰落数は、値上がりが１７８９銘柄、値下がりが３２４銘柄、変わらずが６４銘柄だった。
