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PEW ソーシャルメディア偏重に”警告”

昔々、テレビ放送の黎明期、評論家の大宅壮一氏が言ったとされる「一億総白痴化」というフレーズを思い出してしまいました。

テレビの話ではなくて、今、何かと話題のソーシャルメディアに関してです。

米国のPew Research Centerが先日公表した、5回に及ぶ大掛かりなオンライン調査を基にした分析結果を読んでのことでした。

題して<Americans Who Mainly Get Their News on Social Media Are Less Engaged, Less Knowledgeable>(レポート全文のPDFはこちら

ーー主としてソーシャルメディアからニュースを得ている(大人の)アメリカ人は、(世の中のことに)関心が薄く、知識も少ない。

どういうことか。順番に見ていきます。

まず、ソーシャルメディアが主たる政治や選挙関連ニュースの入手先、とした人は18%で5人に1人近くに達します。これは、ニュースサイトやニュースアプリがメインだとした人の25%に次ぐものです。

想定されることですが、そのソーシャルメディア重視グループの年代は若い人が多く、18~29歳が48%、30~49歳が40%、それ以上は12%に止まります。これは65歳以上が47%のプリント(新聞・雑誌)とは際立った違いです。

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そして、このソーシャルメディアグループは、ニュースに関心が薄く、今年、6月時点の調査で、今年最大の政治イベント、大統領選(11月3日)関連ニュースを、<very closely(とても密接に)>フォローしているのは8%しかいませんでした。ケーブルTV(CNNやFox、MSNBCなど)グループの37%、プリントグループの33%に比べて、著しく低いのです。

これに<fairly closely(まあまあ密接に)>を加えると、ソーシャルメディアグループは36%になりますが、ケーブルTVの計70%、プリントの計67%に遠く及びません。

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同様に、ソーシャルメディアグループで、今現在の最重要ニュースと言える「コロナウィルス 」関連ニュースについても、<very closely>にフォローしている人は23%止まり。これはネットワークTV(ABC、CBS、NBCなど)とケーブルTVの各50%、プリント45%の半分ほどです。

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こうした重大ニュースへの関心の薄さは、当然、主な時事問題や政治がらみの知識の低さに現れます。それは昨年10月から今年6月までに行った5つの個別調査に現れました。

5回の調査では29のトピックを取り上げましたが、そのうち、例えば6月の政治知識を問う9問のうち、8~9問正解を<High political knowledge>、6~7問正解を<Middle>、正解5問以下を<Low>と分類した結果はこれです。

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ソーシャルメディアグループのHighは17%、Middleを入れても半数に達しない。これに対して、ニュースサイト、ラジオ、プリントでは70%を超えています。ソーシャルメディアより下は、おそらくネットワーク局からのニュース配信を受けていない、地元テレビ局のグループだけです。

その一方で、ソーシャルメディア優先グループは、コロナウィルス をめぐる陰謀説や証明されていない噂話に耳を傾けやすいことも数字に出ました。

その一つ。コロナウィルス は意図的に創り出されたものだという話をたくさん聞いたかどうかについてはこれです。

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ソーシャルメディアグループの81%が耳にしているのですね。そして、いずれかの研究所などで意図的にコロナウィルス が造られたと信じる人もソーシャルメディアグループがトップ。意図的に造られたという陰謀説を信じる人が一番少ないのがプリント派というのはなんとなく嬉しい事実(笑)

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さらにビタミンCがコロナウィルの予防に効くだとか、5Gネットワークとウィルスの関係についてよく耳にする人も、ソーシャルメディアグループに多かったのです。ここでもプリントがビリなのは喜ばしい。

このような結果を踏まえて、Pewは、大宅壮一氏流に、「ソーシャルメディア偏重は3億、白痴化の道」などとは書いていませんが、レポートを通読して、レポートの見出しに、その懸念を滲ませているように感じました。

新聞に代表されるプリント派は、まだ良識を発揮しているように見えるのは救いのように見えますが、しかし、プリントが主たるニュース入手先というのは、今のアメリカで3%に過ぎません。

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しかも、最初のグラフで見たようにプリント派は徐々に消えゆく高齢者主体なのです。そしてソーシャルメディア派は、若者主体で、これから増える一方に違いないのです。そこがPewの懸念でしょう。そうじゃなきゃ、これほどソーシャルメディア派を貶めてるとしか思えないレポートは出さないんじゃないかな。

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