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東京五輪 あと1年で開けるのか?

コロナがなければ、昨日23日に、東京五輪が開会しているはずでした。来年の同じ日に開会する予定で、開会式1年前になった昨日、東京・国立競技場で記念イベントが行われました。白血病からの復帰をめざす池江璃花子選手(29)が、世界に向けてメッセージを発信しました。

「希望が遠くに輝いているからこそ、どんなにつらくても、前を向いて頑張れる。私の場合、もう一度プールに戻りたい、その一心でつらい治療を乗り越えることができました」「1年後のきょう、この場所で、希望の炎が輝いていてほしいと思います。」と述べました。

アスリートのためには、開会してほしいでますが、客観的にみて、来年の開催は難しいと思います。期待のワクチンも、そう早くはできない、ということですし、実用化されても、世界から選手や観客が集まる五輪で、アフリカ、中南米など途上国に行き渡るとは思えません。

共同通信の全国世論調査(17~19日実施)では、東京五輪・パラリンピックについて、「開催すべきだ」が23.9%、「再延期すべきだ」が36.4%、「中止すべきだ」が33.7%です。再延期と中止を合わせると70.1%になります。

これは、妥当な数字だと思います。簡素化を模索していますが、米テレビ局との契約があるIOCは、開閉会式の時間短縮には応じない、とのこと。IOCの「総論賛成、各論反対」の姿勢に、複数の大会関係者が警戒している、と報じられています。

無観客や客席を減らす案もあるようですが、すでに販売したチケットは、どうなるのでしょうか。開催可否の判断時期について、約5割の国内競技団体(NF)が、今秋を含めて年内を希望していることが、共同通信のアンケートで、22日にわかりました。

コロナ危機で先行きが不透明な中、6割のNFが五輪中止の可能性を考えていて、トップ選手の強化を担う現場で、IOCや大会組織委員会に早期結論を望んている実態が、明らかになりました。当然のことだと思います。

五輪に協賛しているスポンサー企業も、さらに支援をすることを決めているところは、わずか、とのこと。そもそもコロナの見通しを誤ったこと、安倍首相が任期中の開催を希望したことなどから、来年に1年延期になったようです。

五輪・パラリンピックが、コロナを乗り越えて開催できればよいのですが、その見通しが立たない中、更なる出費をし、アスリートを振り回すのではなく、中止の英断を早くすることだと思っています。

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