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ポスト・コロナの生活変容

 新型コロナウイルスの感染拡大で都市封鎖が続いていたヨーロッパでは、外出禁止や営業自粛の措置が解除され、市民生活が戻りつつある。市民は解放感に溢れている反面、これまでの生活を見直す動きも出ている。

 たとえば、パリの都心ではなく、地方や郊外に引っ越し、感染拡大の危険性がある人口密集地域を避けようとする流れである。リモートワークが可能になれば、それもできる。「森の生活」が快適だとして、山に引っ込み、仙人のような生活をしようとする者もいる。

 因みに、アメリカ人、H.D.ソロー(1817〜1862年)が書いたのが、『森の生活』(1854年)という本で、ウォールデン湖畔での自給自足の生活、そこでの思索の日々が綴られている。最近では、ニューヨークタイムズも、この本のことを大きく取り上げている。私の愛読書でもあり、アメリカ理解にも役立つので、一読をお勧めする。

 日本でも、緊急事態宣言が解除された後、人々の生活様式は変化しつつある。

 典型的なのが、在宅勤務である。職種にもよるが、情報通信技術のおかげで在宅勤務を行う人が増えている。買い物もそうだ。通販が伸びている。この傾向は都市文明そのものを問い直すことになるであろう。

 人口密度の高い都市は感染症に対して無防備である。都市が世界の経済や文化を発展させてきたことは疑いえない。古代ギリシアの都市(ポリス)はまた、民主主義政治の発展の礎でもあった。そして、「都市の空気は自由にする」のである。

 しかし、その人口密集地がペストなどの疫病の温床となってしまう。夜が明るいのが都市であり、光こそが田舎に比べた都市の特徴である。しかし、ナイトクラブ、キャバレー、ライブハウスなどが、今回も新型コロナウイルスの感染場所となってしまった。

 戦後の高度成長時代には、東京などの大都市に住むサラリーマンは、住宅ローンを組んで「庭付き一戸建て」をこぞって求めた。通勤に1時間半以上もかかる郊外から、毎日満員電車に揺られながら通勤して家族の夢を叶えたのである。

 ところが、少子化が進み、夫婦共稼ぎが当たり前の今のような時代になると、住居は職場に近い方が圧倒的に便利であり、都心に近いタワーマンションが飛ぶように売れた。

 しかし、リモートワークが可能になると、住居が職場の近くにある必要はない。集合住宅でコロナウイルス感染が確認されると、2週間は住居そのものが機能不全に陥ってしまう。職場から遠くても、人口が密集していない地方や郊外の庭付き一戸建てのほうが、はるかに安全で快適であり、地価も安い。

 満員電車で通勤する必要もなくなる。大量のCO2を輩出する都心のオフィスや輸送機関が減少すれば、地球温暖化の防止にもつながる。

 新型コロナウイルスは、私たちの生活のみならず、都市のあり方を問題にしているのである。

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