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アングル:コロナ第2波が再び市場の焦点に、景気懸念も株価下押し


[11日 ロイター] - 新型コロナウイルスのパンデミック(世界的流行)やそれに伴う景気悪化、高い株式バリュエーション対する懸念を払いのけて急速に持ち直してきた米株式市場だが、11日は3カ月ぶりの大幅な落ち込みとなり再び焦点に浮上した。

S&P500種指数<.SPX>のこの日の下落率は5.9%で、3月16日以来の大幅安となった。ダウ工業株30種<.DJI>は1861ドル(6.9%)急落した。前日の米連邦公開市場委員会(FOMC)で示された厳しい経済見通しを織り込む中で、新型コロナウイルスの感染第2波を巡る懸念が再燃した。

株価は3月下旬の底値から急速に持ち直してきていた。新型コロナ感染者の伸びが鈍化するなか、ナスダック<.IXIC>は過去最高値を更新。S&P500種指数も3月の安値から40%超上げた。

ただ、ウイルス検査の増加が一因ともみられるが、新規感染者は最近、再び上向いている。新規感染者の1週間移動平均は現在3万0553人。4月14日に4万4000人に達した後、6月1日は2万7753人まで減少していた。

大規模景気対策の発表を受けて、政府と米連邦準備理事会(FRB)が必要ならさらに景気下支えに動くとの期待が高まり、株式市場に資金が流れた。S&P500種指数の90%以上の株価は50日移動平均を超えて上昇した。

一方で、株高への警戒感が高まりつつある兆候も見られた。ここ数カ月、マネー・マーケット・ファンド(MMF)への資金流入が増加。金や国債の価格も上昇していた。

多くの企業は新型コロナを巡る先行きが不透明なことから、ここ数カ月業績見通しを発表していない。そのため投資家は業績見通しに基づくバリュエーションをこれまでほど気にしなくなった。それでも、最近の大幅高によりS&P500種企業の予想株価収益率は22倍と、インターネトバブル以降で最も割高になっている。

預貯金の増加や政府からの給付金、超低金利を背景に投資初心者のマネーが市場に流れており、モバイルアプリを使った取引も増え、値動きが荒くなっている可能性もある。

ただ、大半の投資家はここ数カ月、慎重姿勢を維持している。TDアメリトレードのインベスター・ムーブメント・インデックスによると、数カ月前に8年ぶり水準に悪化した投資家センチメントは、若干上向いているにすぎない。

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