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【ネットスーパー】、ウォルマートがアマゾンを追いつめる!リアルとネットの割合とは?

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食品マーケティング協会(FMI)は2年前、アメリカ国内のオンライン食品販売(ネットスーパー)の売上高が2025年までに約1,000億ドル(約11兆円)規模に達するとした。昨年には2024年までに1,000億ドルに到達すると更新。今年1月には2025年のネットスーパー売上高は約1,430億ドル(約15.6兆円)となると再びアップデートした。

ネットスーパーが急拡大する主な要因として、利便性を理由にミレニアル層だけでなくベビーブーマー世代や高齢者、高額所得者がオンライン経由で生鮮品を注文することになるからだ。またリアル店舗だけで買い物するお客に比べてネットスーパーを併用するオムニチャネル・ショッパーは支出が増える傾向にあることも挙げられた。

これらの所見は新型コロナウイルスが世界的感染拡大となったパンデミック以前のことだ。

ネットスーパー市場の拡大は非常事態宣言の発動により、再び前倒しされていることが最新の調査結果によって明らかになった。

調査会社コアサイト・リサーチが1,152人を対象に行った調査によると、半数以上となる52%の人が過去1年間でネットスーパーを利用したと回答したのだ。

前年の調査では36.8%であり、2018年の調査は23.1%だった。つまりネットスーパーの利用者は2年前に比べて2倍以上になったことになる。

向こう1年間でネットスーパーを利用してみたいと回答した人は2018年、25.8%となり、2019年も39.5%だった。これが今年は62.5%と大幅に増加したのだ。

新型コロナウイルス感染拡大でネットスーパーの実際の利用者の増加に加えて、ネットスーパーを試したい人が急増しているのだ。

コアサイト・リサーチによると今年は平均で5つの商品カテゴリーを購入しており、昨年の4.4種類の商品カテゴリーから増加した。これはつまり特定の商品カテゴリー(例えば重いもの、かさばる商品など)の購入でネットスーパーを利用しているのではない。

食品スーパーでカゴやカートを一杯にして購入する「フルバスケット・ショッピング(full-basket grocery shops)」のようにフルサイズで購入していることを意味している。そしてこれはチェーンストアが展開するネットスーパー利用につながっているのだ。

「過去1年間でどのネットスーパーを利用しているのか?」という調査では、ネット通販最大手のアマゾンは2019年が62.5%、今年は62.6%となった。シェアでダントツのアマゾンでは購入傾向が横ばいとなったのだ。

一方、ウォルマートは昨年は37.4%だったが今年は52.3%と15ポイント近くも増加した。ターゲットも昨年の15.7%から今年は22.9%と7.2ポイントの増加、コストコも昨年の8.9%から今年は15.2%は6.3ポイントの増加になっている。

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