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元トヨタマンたちが挑戦中「夢の空飛ぶクルマ」の進捗状況

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夢の「空飛ぶクルマ」が現実になろうとしている。トヨタ自動車も出資する会社「スカイドライブ」は、2023年までに空中を100キロで飛行し、地上を60キロで走る自動車を発売予定だ。事業として本当に飛び立てるのか。ジャーナリストの中村尚樹氏がリポートする――。

※本稿は、中村尚樹『ストーリーで理解する 日本一わかりやすいMaaS&CASE』(プレジデント社)の一部を再編集したものです。

有志団体「カーティベーター」のメンバーたち。さまざまな業界から人材が集まっている
有志団体「カーティベーター」のメンバーたち。さまざまな業界から人材が集まっている - 写真提供=カーティベータ―

「空飛ぶ自動車」は本当に贅沢品か?

国連は現在、SDGs(Sustainable Development Goals、エスディージーズ)と呼ばれる持続可能な開発目標を掲げ、貧困や不平等の解消、ジェンダーの平等や教育対策、さらには働きがいやクリーンエネルギー対策など、2030年までに達成すべき17のゴールと169のターゲットを提示している。

国連広報センターは、このSDGsを子どもたちに楽しみながら理解してもらおうと、クイズに答えてコマを進める世界共通のすごろくを作り、ウェブサイトで公開している。その問題のひとつが、興味深い。

Q:エネルギーの節約や地球の保護のための方法として現実的でないものは次のうちのどれですか?

(a)自転車

(b)電気バス

(c)空飛ぶ自動車

ゲームの遊び方を見ると、クイズの正解者はもう一度、サイコロを振ることができると書いてある。しかしウェブサイトに、正解は用意されていない。いずれも簡単な質問だからということだろう。

消去法で考えれば、「空飛ぶ自動車」がエネルギーの節約や地球の保護にふさわしくないということになる。

国連は、空飛ぶクルマはエネルギーを浪費する贅沢品と考えているのだろうか。私は必ずしも、そうは思わない。有線電話の整備が遅れた地域でスマートフォンが導入されて便利になったように、道路整備の遅れている地域では、空飛ぶクルマが、道路建設による環境破壊を防ぐ切り札になるかもしれない。

この話題は、2019年10月に開かれた東京モーターショーのシンポジウム「空飛ぶクルマは実現するか」に登壇した大阪府商工労働部産業化戦略センター長の中原淳太に教えられたものだ。というわけで、本稿では空飛ぶクルマを取り上げる。

ドイツではヘリコプターのような車が実用化へ

空飛ぶクルマ、英語で「Flying Car」は、各国で開発が進んでいて、すでに実用化が間近いプロジェクトも多い。「クルマ」という呼び名がついているが、基本的には小型の航空機であり、地上も走行できるタイプは少ない。

先頭を走っているのは、ドイツのベンチャー、「ボロコプター」だ。形はヘリコプターのように見えるが、回転する大型のブレードは備えておらず、円形に18個の小さなプロペラを配置した「マルチコプター」と呼ばれるタイプだ。

マルチコプターは、それぞれのプロペラの回転数を変えることで制御を可能にしており、ヘリコプターに比べて製造や操縦が容易である。騒音はヘリコプターの7分の1。ボロコプターは2016年に有人飛行に成功し、2020年代前半の実用化を目指している。

中国ではイーハンが有人飛行に成功している。大手航空メーカーではアメリカのボーイングやベル、ヨーロッパではエアバスが、空飛ぶクルマを開発している。ライドシェアのウーバーは、空飛ぶクルマを使ったエアタクシーの実用化を目指している。

日本も負けじと、2018年6月に閣議決定された「未来投資戦略2018」で、「世界に先駆けた“空飛ぶクルマ”の実現のため、年内を目途に、電動化や自動化などの技術開発、実証を通じた運航管理や耐空証明などのインフラ・制度整備や、“空飛ぶクルマ”に対する社会受容性の向上等の課題について官民で議論する協議会を立ち上げ、ロードマップを策定する」と定められた。

これに従って設けられた官民協議会には、官からは通産省と国土交通省、民からは機体メーカーをはじめ、サービス展開を目指す事業者まで幅広く参加している。

日本では技術を持ったボランティア集団が登場

協議会では、空飛ぶクルマを次の三点で定義している。

第一に電動化。従来のエンジンに比べて部品点数が少なくなり、製造コストが下がる上、メンテナンスも容易になる。CO2の排出や騒音など、環境に与える負荷も少ない。

第二に自動操縦。人為ミスがなくなって安全性が向上すると同時に、パイロットの人件費が不要となる。空では、人が急に飛び出すことがなく、自動車の自動運転より取り組みやすいという専門家が多い。

第三に垂直離着陸。滑走路のような大型のインフラ整備が不要となる。

この3つの条件は、いずれも運行コストの大幅な引き下げに役に立つ。航空業界ではこうした機体をeVTOL(electric Vertical Take‐Off and Landing Aircraft、イーブイトール)、電動垂直離着陸機と呼んでいる。

2018年12月に協議会が取りまとめたロードマップでは、2023年の事業開始が謳われている。空飛ぶクルマは空想の世界ではなく、現実のものになろうとしている。

日本でもいくつかのグループや会社が、空飛ぶクルマの実用化を目指している。

取り組み方が興味深いのは、有志団体として発足した「CARTIVATOR」(以下、カーティベーター)だ。高度な知識が必要とされる分野で、ボランティアというスタイルが面白い。2018年にはメンバーの一部が会社組織の「SkyDrive」(以下、スカイドライブ)を設立し、実用化を目指している。

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