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コロナによる病院閉鎖の恐怖 がん治療や人工透析中断の恐れも

命にかかわる治療も(写真/AFLO)

 国立病院機構大分医療センター(大分市)で発生した新型コロナウイルスの集団感染(クラスター)では、患者の転院先の医療機関でも感染が確認され、休診する病院が相次いだ。

 その中でも、大分岡病院(大分市)では予定されていた手術を可能な限り延期すると発表した。きくち総合診療クリニック理事長の菊池大和医師がいう。

「集団感染が起きた医療機関では、感染を拡大させないことが最優先されるため、緊急度の高くない手術を延期せざるを得なくなる。心筋梗塞や脳梗塞などの緊急手術を要する患者は受け入れるが、そうでない鼠径(そけい)ヘルニア手術や胃がん、大腸がんの切除手術は、事前に予定していたとしても数日間は延期される可能性があると推測されます」

 通院している人も、治療を中断されかねない。

「かかりつけのクリニックや病院が休診してしまった場合、がん患者が通院で受けている『放射線治療』や『化学療法(抗がん剤治療)』が中断することがあり得ます」

 そう指摘するのは、東京大学医学部附属病院放射線治療部門長の中川恵一医師だ。

 がん治療は「手術」「放射線」「抗がん剤」が三大療法といわれる。早期発見で切除できる場合は手術の選択肢が選ばれることも多いが、がんの部位やステージ、患者の年齢や体力などによって「放射線」「抗がん剤」による治療が行なわれる。中川医師が解説する。

「放射線治療と抗がん剤治療を組み合わせた『化学放射線療法』は、食道がんなどの標準治療とされ、週5日、最大8週間の通院治療を実施します。

 もし病院が数週間にわたって休診してしまい、化学放射線療法の中断期間が長引くと、その分だけがん細胞が増大したり転移するリスクが高まる。治療を再開しても、その後の治癒率や生存率が下がる怖れがあります」

 代替の医療機関を探すにも困難が付きまとうという。

「放射線治療は機器によって性能などに違いがあり、すぐに別の医療機関で同じ治療が受けられるとは限らない。心配な人は、あらかじめ現在の医療機関から『治療計画書』をもらったうえで、万が一の場合に治療を引き継いでもらえる提携先の病院があるかを確認するとよいでしょう」(中川医師)

人工透析中止は死に直結

 治療の中断が命の危機に直結するのが、腎臓病患者の「人工透析」だ。獨協医科大学循環器・腎臓内科主任教授の石光俊彦医師が語る。

「腎臓の働きが10%以下に低下すると、血液の浄化が十分に行なえなくなり、老廃物の排泄や水分のコントロールができなくなります。そのため腎不全患者は人工透析を週3回、1回あたり4時間程度行ない、血液を浄化します。しかし透析を数日間受けられなくなると、体や肺に水が溜まってむくみや呼吸困難を生じたり、血液に老廃物が残って吐き気や意識障害などの症状が出る。最悪の場合、心不全などの合併症を引き起こして命の危機にさらされます」

 一般社団法人・全国腎臓病協議会は3月9日、新型コロナ感染拡大を受け、厚労省に要望書を提出した。同協議会の事務局長・金子智氏がいう。

「透析患者の治療が中断されることがないような万全の体制確立を要望しています」

※週刊ポスト2020年4月10日号

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