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DJが補償求めて政治家に直訴…文化界から相次ぐ悲痛な訴え



DJ NOBUが音楽業界への補償を求め3月26日、政治家に直訴したと発表した。新型コロナウイルスの影響下で葛藤の生まれるなか、一歩踏み出した形だ。

同日、DJ NOBUはコロナウイルスの感染拡大に伴いクラブやライブハウスが《思いきった措置が出来ない》とTwitterで言及。そして《経済的な理由で営業停止でない現状に対し、何らかの補償を検討してもらえないのか》と政治家に直訴したことを明かした。

《補償の確約には至りませんでした》とつづりながらも、《現在補償を必要としているのは音楽業界だけではないことから、今後も根気よく声を上げていかなければなりません》とつづったDJ NOBU。そして《なるべく多くの人たちと協力し合っていければと思います》と結んでいる。

これに対して、政治家からも声が上がっていた。

DJ NOBUと対面した無所属・寺田学議員(43)は《クラブやライブハウス側が自粛要請を受けながらも経済的な理由で営業停止できずにいたり、破綻覚悟で閉鎖している現状に、何らか助成ができないのか、切実な訴えです》とツイート。

また共産党・小池晃議員(59)は《自粛要請しながら補償は「これから考える」(予算委での安倍首相答弁)はあんまり。超党派で声あげよう! と相談》とつづっている。

音楽業界を含め、日本の文化界は苦境に立たされている。

劇作家であり演出家の野田秀樹氏(64)は文化行事などの自粛を政府が要請したことに対し、3月1日に公式サイトで意見書を公開した。

同サイトで野田氏は「感染症の専門家と協議して考えられる対策を十全に施し、観客の理解を得ることを前提とした上で、予定される公演は実施されるべき」とした上で、「ひとたび劇場を閉鎖した場合、再開が困難になるおそれがあり、それは『演劇の死』を意味しかねません」と訴えている。

いっぽうでJazzTokyoによると、ドイツのモニカ・グリュッタース文化大臣は「文化は良き時代においてのみ享受される贅沢品などではない」「自己責任ではない困窮や困難に対応し、これを救済しなくてはなりません」など、フリーランスのアーティストへの支援に前向きだという。

各国の状況はもちろん違う。しかし、声を上げることで変わるものがあるかもしれない。

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