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認知症診断にAI活用、10分程度の会話で機能障害や重症度を判定

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日を追うごとに医療分野でのAI活用が進んでいる。たとえば、がんを瞬時に判定したり、下肢麻痺リハビリ支援ロボットだったりにAIが使われている。患者にはもちろん、医療従事者の負担軽減などにも貢献するAIは、今後さらに活用例が増えていくだろう。




共和薬品工業株式会社と株式会社FRONTEOは3月2日、事業提携に関わる基本合意書の締結を発表した。この提携は、認知症診断支援システムに関わるものだ。

短い日常会話から認知機能を判定できるシステム

厚生労働省の発表では、2020年に認知症患者数が630万人を超すとされ、65歳以上の高齢者の約7人にひとりが認知症と見込まれている。そのため、認知症への対策、早期発見の方法を求められている。

>>厚生労働省「認知症施策推進大綱」※pdf
>>厚生労働省「認知症の人の将来推計について」※pdf


しかし、認知症を診断するにはいくつか課題がある。診断する医師に専門的な知識や経験が必要だ。また、審査結果だけでは診断が難しいこともあるそうだ。くわえて、診断を受ける患者には心理的負担がかかること、設問を繰り返すことで患者が設問自体を記憶してしまう懸念事項などもあった。

今回発表された認知症診断支援システムは、患者と医師との5~10分程度の会話から、認知機能障害の有無や重症度を判定。患者と医者、双方の負担を軽減し、認知症の早期発見を目指すものだ。

認知症診断支援システムには、FRONTEOがライフサイエンス分野に特化して開発した自然言語解析AI「Concept Encoder(コンセプト・エンコーダー)」が使われている。コンセプト・エンコーダーは、自由記述のテキストデータを含むメディカルデータを、根拠にもとづいて解析および活用を目的に開発された人工知能だ。テキスト以外のデータとの共解析が可能なのも特徴で、遺伝子発現情報・バイタルや各種検査値などの数値データとの共解析の研究を進めている。

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