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マスコミは自制を

今回の新型肺炎について、相変わらず過熱気味の報道がなされている。あるワイドショーでは、軽症者は自宅で経過観察という政府の基本方針について、コメンテイターというかテレビ局の社員が「日本の医療は軽症のうちに見つけて軽症のうちに治して重症化させないというのがあらゆる病気に対しての鉄則、今回の基本方針は本末転倒、医療崩壊」と述べていたようで、SNSで拡散されている。

しかし、この論こそまさに本末転倒。そもそも疾患には治療可能なものと不能なものとがあることがわかっていない。今回の新型コロナウイルス(COVID-19)には今のところ有効な治療法が見つかっておらず、軽症の場合は体の免疫力で治すしかない。したがって、軽症者にとってみれば医療機関に行っても行かなくても結果は同じことなのだ。

勿論、重症の場合はそれに応じた対症療法が必要だが、軽症者で病院がパンクしていればそれも出来ず、みすみす助かる命を失わせることになる。軽症者は自宅で経過観察して欲しいという政府の呼び掛けは、合理性がある。限られた医療資源は必要不可欠な治療に集中すべきであろう。マスコミは煽ることが国民を守ることには繋がらないことを自覚すべきだ。

武漢のように人々が病院に押し掛ければ、待合室におられるただの風邪の人や重症化するリスク因子(高齢者・持病のある方、こういった方は病院の外来に多くおられることは言うまでもないだろう)をお持ちの方に感染が広がるだけ。そして、重症者に対する治療もままならなくなる。こういった時こそ、マスコミは、自身の煽り報道がどんな結果を生むのか、十分に自制して必要な事実を冷静に伝えることに務めるべきだろう。

(ただし、今後政府として検討すべき事項は勿論あり、それについては「手遅れになる前に〜」をご覧ください)

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