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新型コロナ、五輪開催に向けた見えない圧力 - 新田日明 (スポーツライター)

呆気にとられた。2020年東京五輪・パラリンピックの日本選手団が着用するオフィシャルスポーツウエアの発表会での出来事だ。21日、都内の発表会場で東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長が「私はマスクをしないで最後まで頑張ろうと思っているんですが…。どうぞお帰りになったら手を洗うとか、特に選手は気をつけて風邪など引かないようにウイルスをもらわないように」などと発言。会場内のほんの一部からはやや失笑も漏れたが、大半の関係者が凍り付いていた。

新型コロナウイルスの感染が拡大の一途を辿る中、厚生労働省は国民にマスク着用を促している。それにもかかわらず、東京オリ・パラ大会組織委員会で重責を担うトップがマスクをしないことを美徳とし、厚労省の呼びかけに逆行する意思を示してしまった。

自らマスク着用を拒否し続けることで日本には新型コロナウイルスが蔓延しておらず、東京五輪開催に何の不安もないと強調したかったのだろうか。いずれにせよ、ウイルスに対する日本の危機感がとてつもなく薄いことをあらためて世界に発信してしまった格好だ。

大会組織委員会の関係者は森会長の言葉を耳にすると引きつった表情になり、一部の報道陣にこっそりと耳打ちしながら「あまりヘンなことは書かないで欲しい」と念押しする姿も見られた。その効果があったのかは定かでないにせよ、大手メディアの記事の大半は森会長のコメントを取り上げながらも批判的なトーンにせず事実を淡々と伝えるのみだった。

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見えない圧力とは何か?

事情通は「やはり東京五輪に向けた〝圧力〟が効いているのではないかと思います」と打ち明け、こう続ける。

「これだけ新型コロナウイルスの感染が日本中で広がっているのに、東京五輪開催を危ぶむ記事が主要メディアからほとんど発信されないのは異常なことです。そのような内容の記事がごく稀に社内の〝跳ねっかえり〟によって書かれて掲載されたとしても、それほど大きく扱われません。仮に反響が大きくなりそうなことが分かるとスーッと潮が引くように、その記事は削除されてなかったものとなります。

要するに東京五輪の大会関係者から〝見えない圧力〟をかけられるからです。だから森会長を含めた大会組織委員会、内閣府に置かれた推進本部へのバッシングが主要メディアから起こりにくい状況となっているのも同じことが言えます。その先にあるのが、あまりやり過ぎてしまうと東京五輪において取材規制をかけられるのではないかという主要メディアの恐怖感。つまり本大会での取材パス申請に悪影響を及ぼしてしまうことを恐れているから、大会関係者の顔色をうかがわざるを得なくなっているのが現実なのです」

五輪の取材パスはIOC(国際オリンピック委員会)が発行し、認証するJOC(日本オリンピック委員会)を経由して申請者側に渡されることになっている。当然、東京五輪・パラリンピックも同様だ。ただ、この五輪取材パスの取得は非常に難しく、会社の規模だけでなく過去の大会の取材実績も大きくモノを言うといわれている。IOCの意にそぐわないようなことをするメディアはブラックリスト入りし、取材パスを申請してもまず間違いなく突っぱねられてしまうだろう。

やはり東京五輪は取材する側にとっても一大イベント。その命綱とも言うべき取材パスを一切発行してもらえない、あるいは枚数を削減されてしまうなどという恐怖感にさいなまれれば、大会関係者の機嫌を損ねる批判的な報道に対してはどうしても及び腰になってしまうのかもしれない。

だが、もうそんなことなど気にする状況ではなくなりつつある。新型コロナウイルスが猛威をふるい、日本列島を震撼させ、世界中をも恐怖のどん底に陥れている今、危機的現状に目を配ることなく、東京五輪開催を問題視したり、水面下でメディアコントロールを図るべく、無言の圧力をかけながら取材パスの発行を〝人質〟にしようとしているならば言語道断だ。

賽は投げられた

23日放送の日本テレビ系列「真相報道バンキシャ!」では新型コロナウイルスの感染拡大を受けても大会組織委員会の幹部が「強行突破だ」と言い切っていることが伝えられ、波紋を広げている。こうした理解不能なことを口にする大会組織委員会の関係者は実際に少なくない。つい先日も同じセクションに携わる人物が大真面目に次のようなワケの分からないアジテーションを唱えていた。

「君たちは東京五輪を開催中止にしたら、どれだけの経済損失が出るか分かっているのか。そんなことよりも、どうやって大会を成功させるか。それを考えることが日本のマスコミの責務のはずだ。もう、賽は投げられたから突き進むしかない。イチかバチかかもしれないが、このウイルスとの勝負に勝って、大会を成功させれば我々日本人は歴史に名を残せることになるじゃないか」

個人的に言えば、現状で東京五輪・パラリンピックの開催は極めて厳しいと思う。どうしても強行させたいなら、合理的な判断と危機管理ができる舵取り役を大会組織委員会や日本政府内に置くことは絶対条件だ。新型コロナウイルスの猛威を甘く見続けていると、東京五輪・パラリンピックの開催強行と引き換えに日本列島はパンデミックの恐怖に沈んでしまうような気がしてならない。

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