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【ネットスーパー】、流通IT化のゲームチェンジャーはまさかの新型コロナウイルス!?

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■食品マーケティング協会(FMI)はアメリカ国内のオンライン食品販売(ネットスーパー)の売上高が2025年までに約1,000億ドル(約11兆円)規模に達するとした。

昨年には2024年までに1,000億ドルに到達すると更新。今年1月には2025年のネットスーパー売上高は約1,430億ドル(約15.6兆円)となると再びアップデートした。

ネットスーパーが急拡大する主な要因として、利便性を理由にミレニアル層だけでなくベビーブーマー世代や高齢者、高額所得者がオンライン経由で生鮮品を注文することになるからだ。

またリアル店舗だけで買い物するお客に比べてネットスーパーを併用するオムニチャネル・ショッパーは支出が増える傾向にあることも挙げられるのだ。

 ここにきて新たな要因がネットスーパー拡大を後押しする。新型コロナウイルスの感染拡大だ。

現在、アメリカでは季節性インフルエンザが猛威をふるっており、患者数は2,600万人以上となっている。死者は約1万4,000人にものぼっているのだ。

一連の情報を発表してきた米疾病対策センター(CDC)が「インフル症状だった人に新型コロナウイルス検査をする」と発表した。

CDCはまた「ロサンゼルスやサンフランシスコ、シアトル、シカゴ、ニューヨークの5大都市における公衆衛生検査機関で、既存のインフルエンザ監視システムと協力し、インフルエンザに似た症状を示した患者に対しても新型コロナ検査を開始する」と宣言したのだ。

検査の結果次第では、アメリカで猛威を奮っているインフルエンザは「実は新型コロナのCOVID-19であった」と覆るかもしれない。

そうなれば人々の行動に大きな影響をあたえることは必至だ。一部であってもインフルエンザが新型コロナと判明すれば感染症対策として「不要な人混みへの外出を避ける」ようになるだろう。アメリカの消費行動は大きく変化せざる得ない。

これまで二の足を踏んでいた人もオフラインからオンラインになり買い物をするようになる。毎日の買い物となる食品はネットスーパーに頼る人が増えることも予想できるのだ。

米国の高い医療費を考えれば買い物代行&宅配サービスの手数料は取るに足らない。持病を持つ人や高齢者、幼い子どもなど免疫力が低い家族がいるなら、絶対に感染させるわけにはいかない。

元気な主婦も保菌者にならないように注意する必要がある。特に人口密度が高い都市圏に住んでいるなら感染防止で人が多く集まるモールや店を避けるだろう。それならと手数料等でためらっていた人も、宅配サービスを利用し始めるはずだ。

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