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「入りたくても勇気がない、ロッカーの鍵の開け方が分からない…」外国人観光客を銭湯に呼び込むには



 かつては憩いの場として親しまれた銭湯。しかし1989年には1万2228軒もあったのが、2018年には3535軒と、3分の1以下にまで減少している。



 プロジェクションマッピングを楽しみながら入浴できたり、クラブイベントの会場として貸し出して帰りにお風呂に入ってもらったりと、生き残りをかけて様々な工夫をする銭湯もある。また、お風呂業界を盛り上げようとしている活動してきたOFR48のメンバー・さとみんは「活動を初めて8年目になる。元々はスーパー銭湯がメインだったが、これからは銭湯さんも盛り上げていかなければいけないという気持ちが強くなり、今は銭湯の皆さんの応援をしている」と話す。



 さらに、“銭湯アイドル”の湯島ちょこはファンと銭湯をはしごするオフ会を定期的に開催。「お金もないし人手もないといった銭湯ももちろんすごくあって、静かに営業の幕を下ろすという現状が実際にはある」と話す湯島は、その良さを知ってもらいたいと、銭湯を舞台にしたドラマや映画などにも出演してきた。



 高円寺(東京・杉並区)の「小杉湯」で経営に携わる小杉湯チーフストーリーテラーの菅原理之氏は「かつては自宅に風呂がなく、衛生のため公衆浴場という存在だったが、最近ではカラオケや飲み会に行く、それこそ500円くらいで2時間くらい友だちと話ができるので、スタバに行く代わりに銭湯に行くという若い子も出てきている。高円寺もそうだが、住宅街にはまだまだ銭湯は残っていて、実は都内にはマクドナルドとモスバーガーを合わせたくらいの軒数がある」と話す。

 広告業界から銭湯業界に転身した菅原氏。小杉湯では様々な新たな取組を進めているが、「行政としても、この状況で銭湯を増やすのか、というところがあり、新しい公衆浴場業の免許はなかなか下りない。30代、40代の3代目、4代目が増えてきているが、特に都内での新規参入は難しいし、銭湯を経営するよりもマンションにしてしまった方が収入が安定する場合もある」と切実な状況を訴えた。



 しかし銭湯は日本ならではの文化として外国人からは大人気だ。特に東京オリンピック・パラリンピックが開催される今年は外国人の利用者の増加を期待する向きもある。そのため、銭湯の中には英語のマナー動画を流したり、民泊と連携したりと、外国人が利用しやすくするために力を入れるところもある。

また、川崎浴場組合(神奈川県川崎市)では、ポケトーク(翻訳機)を市内35店舗に配置する方針だ。「川崎は羽田空港からも近いが、来ていただくには言葉の壁を少しでも低くしなければいけないなと」(星野義孝幹事長)。



 そんな中でハードルとなっているのが、やはりタトゥーの問題だ。海外ではタトゥーはファッションの一つだが、日本での受け止められ方は異なり、“刺青・タトゥーお断り”の看板を掲げる銭湯も少なくない。多くの銭湯が所属する全国浴場組合に聞いてみると、「公衆浴場なのでタトゥーに関しては以前から禁止していない。ただ、お風呂屋さんの経営は個人でやっているものなので、何らかの事情でお断りしているところも中にはある」との回答。刺青・タトゥーがNGかどうかは、社会通念的な考えの元でそれぞれの銭湯で決めているようだ。

 前出の菅原氏は、「どちらかというとスーパー銭湯の方がタトゥーNGのところが多いが、銭湯はそもそも公衆浴場。基本的にはOKにしている」と話す。例えば東京都台東区の「湯どんぶり栄場」が「当店は入れ墨・タトゥーのある方の入店OKです」との張り紙を掲示したところ、ツイッター上では7万8000ものいいねが付いた。

「刺青がある・ないというだけで判断したくない。そういう方がマナーよく入っていると、みんなマナーがよくなることもある。普通に人間と人間の裸の付き合いで、なんか昔に戻るような感じでうまく入っていただければウェルカムだ」(湯どんぶり栄場の梅田清治郎氏)。



 問題はそれだけではない。外国人観光客からは「なぜ俺の下半身をチラチラ見るんだ」「みんなで、裸で入るなんておかしい」「日本人はマナーに厳しい」といった様々な疑問の声がある。

 銭湯好きのコンサルタントでジャーマン・インターナショナル社長のルース・マリー・ジャーマン氏は「温泉はだいたい宿泊とセットなので行きやすいが、銭湯はそうではないので“イベント”だ。行って交流してみたいが、勇気がなくて入れないという人はいる。入り方やマナーがわからず、迷惑をかけたくないということだ。ロッカーの開け方から分からないという人もいる。

まずは仲良く交流する場としてアピールしていくのが良いと思う。特に滞在時間が限られている外国人に対しては、SNSの対策ができているとより動線ができると思う。タトゥーについても、経営者がポリシーを持ち、それをしっかり伝えることをしなければいけない。自分の国の常識で無意識にやって来るから“ボディアートはなぜダメなのか”ということになるので、SNSも含め、事前に“うちはOK”“うちはNG”だと伝えることが何より重要だ」と指摘した。

 ジャーナリストの佐々木俊尚氏は「フィンランドのサウナ文化を描いた『サウナのあるところ』という映画が日本も公開された。無口で無骨な男たちがサウナに入っている時だけ皆で喋り合うといった文化を物語で伝えていたが、日本の銭湯も海外へ向けて銭湯の文化や物語の発信をしていくことが大事だと思う」と話していた。(AbemaTV/『AbemaPrime』より)

▶映像:外国人から人気!銭湯文化どう改善?

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