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YouTubeのCEOが我が子にYouTube閲覧を禁じる理由

最新インタビューで、自分の子供にYouTube閲覧を禁じていると語ったYouTubeのスーザン・ウォシッキーCEO(Photo by Francois G. Durand/Getty Images)

小さな子供を持つ親なら、コンテンツフィルターをかけていないYouTubeは(時にはフィルターをかけていても)肥溜めと大して変わらないことは知っているだろう。

例えば、エルモが「幸せなら手をたたこう」を歌う動画をクリックすると、たちまちアルゴリズムが反応して、マセドニアのアニメスタジオが制作した同じ歌のCGバージョンの動画を勧めてくる。その次には、同じスタジオが制作した別の動画が流れ、その次には非公式エルモの首を非公式ペッパ・ピッグが泡のように弾き飛ばす動画が流れる。子供向けの環境とはとても言えないが、親たちの話によれば、YouTube Kidsも似たような状況だ。

だから、よりにもよってYouTubeのスーザン・ウォシッキーCEOが『60 Minutes』とのインタビューで、自分の子供にはYouTubeを見せていないと発言するのを聞いても、さして驚きはしなかった。YouTube Kidsは見てもいいことにしているが、「閲覧する時間は制限しています」と、5人の子供を持つウォシッキー氏は『60 Minutes』のレスリー・スタール氏とのインタビューで語った。「何事も限度を超えるのはよくないと思います」

2014年にウォシッキー氏がCEOに就任してからというもの、YouTubeは子供にふさわしい環境を提供していないとして、激しい批判の矢面に立たされている。2017年には、子供を標的にした暴力的な有害コンテンツを、アルゴリズムが勝手に勧めるのを見て見ぬふりをしている、と非難された。一見子供にやさしいように見えるYouTube Kidsは、機械学習アルゴリズムを用いて13歳未満の子供にふさわしいコンテンツのみを勧めるようにしていると同社は謳っているが、車に轢かれるミッキー・マウスや『パウ・パトロール』のキャラクターが自殺する動画など、暴力的な有害コンテンツが含まれているとしてこれまた非難されている。

今年初めには、モモというグロテスクなキャラクターの動画が子供たちに自傷や自殺を促すという都市伝説が広まった。噂自体は大したものではなかったが、YouTubeが子供たちに有害だと度々ささやかれていたこともあり、Facebookの育児グループはこの話題で持ち切りとなった。

YouTubeには、別の意味でも幼い子供たちを餌食にしているという批判がある。連邦取引委員会(FTC)は9月、同プラットフォームが保護者の同意なく子供のデータを収集していたとして、児童オンライン保護法(COPPA)違反で1億7000万ドルの罰金を科した。今年初めには、小児性愛者がYouTubeを利用して子供たちを誘い込んでいるという報道を受け、数百万本の動画のコメント書き込みを無効にするよう強いられた。

こうした主張は不穏極まりない。データからも、大多数のアメリカ人の子供たちがYouTubeを使っている、あるいは使ったことがあると分かっているのだからなおさらだ。確かに、子供向けのエンターテイメントキャラクターの多くはYouTubeでファンを大勢増やした。子供たちの人気者Blippiのコンテンツは乳幼児を対象にしているが、チャンネル登録者は650万人を超える。2018年にPew Research社が行ったある調査によれば、11歳未満の子供を持つ親の81%がアプリで子供に動画を見せており、34%がYouTubeを日常的に見せていると回答した。さらにそのうち61%は、子供にふさわしくないコンテンツを見つけたことがあるとも回答している(この調査では、子供に見せていたのがYouTubeか、YouTube Kidsか、それとも両方か、という点については特定していない)。

問題に対するYouTubeの対応

YouTubeの広報担当者はローリングストーン誌のコメント取材に対し、「弊社ではYouTubeは13歳以上の子供向けだと明記しており、13歳未満の子供のアカウントであると弊社が判明した場合にはアカウントを停止しています」と述べ、こうしたアカウントが毎週数千件ほど停止されている、とも付け加えた。子供から搾取しているという批判に対し、YouTubeは常々、子供を狙った暴力的または有害なコンテンツは極々稀だと主張してきた。

同社のファミリー向け及び学習コンテンツのグローバル主任、マリク・ダカード氏は2017年にニューヨーク・タイムズ紙の取材で、そうしたコンテンツは「わら山の中の1本の針」で、30日間でYouTube Kidsの動画のうち不適切なコンテンツとして削除されるものは0.005%にも満たない、と発言した。とはいえ、同社が最近改訂した利用規約を見ると、子供に関する問題の対応策として、動画のクリエイターにその責任を負わせている箇所が散見される。先月には、子供向け動画にはその旨をラベル表示することをクリエイターに義務付けるとの方針を発表した。その結果クリエイターたちは、COPPA違反があった場合、自分たちがFTCから個々に処罰を受けることになるのでは、と恐れている。

ウォシッキーCEOの『60 Minutes』での発言からも、不適切なコンテンツから子供を守るのは親の責任であり、会社がそうしたコンテンツを取り締まるものではない、とする節が伺える。去る8月、ガーディアン紙とのインタビューでウォシッキー氏は「責任あるテクノロジーの扱い方」を子供に教えるのが重要だと強調した。「家の外でどう振る舞うべきかを教えるように、インターネットの安全性について子供と会話をするべきです。そして、動画を見る時間と他の活動を両立する方法を探るべきです」 この手のメッセージは、シリコンバレーのCEO連中がテクノロジーに懸念を示す親たちをあしらう際に使う常套句だ。

子供のPC時間を制限しろという提案は、表面上は尤もらしい育児アドバイスに聞こえる――だが、仮にも理論的には子供たちをターゲットにした商品を売る企業のCEOが、このような発言をするとはとても信じがたい。さらに言えば、どれだけ多くの子供や親が同社のプラットフォームを日常的に使っているか、認めようとしないようにも受け取れる。

数十億ドル規模の企業のCEOにとっては、子供が不快なコンテンツにさらされないよう、動画の閲覧時間を制限しろと親に提案するだけで事足りるだろう。だがそうしたからといって、現実は何も変わらない。ウォシッキー氏ほど恵まれていない親たちは(場合によっては即席ベビーシッターも)、幼い子供の学習ツールとしてYouTubeに頼らざるを得ないのが現状だ。エルモの首が爆発するというトラウマになりかねないものを子供たちに見せないようにする責任は、親たちの肩ではなく、ウォシッキー氏の肩にかかっている。

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