レジに20人以上を集めてのキャッシュレス・デモンストレーションは無理があります。参加者全員がスマートフォンの小さな画面をシェアするため、大型バスの人数ではスマホ共有できません。参加者一人一人がアプリ体験を行うためにもグループの小数化は必然の流れです。しかし日本人で食品スーパーなどのアメリカ流通業がストアアプリを買い物のパーソナライゼーションに役立てている、と知る人はいません。コンサルタントなどの専門家も気づけない、気づかない理由はあります。アプリを使った買い物は文字通りパーソナルなことだからです。
⇒アプリを使って買い物しない限りは、その利便性がわかりません。事前に調査もしないコンサルタントの多くは、クライアントと一緒にアメリカに来ても買い物までしません。だから気づけない。で、日本の流通メディアも開発競争となっているストアアプリについては報じません。なぜなら（IT記事は中小零細の小売店読者に）ウケない（ストアアプリを使ったことがないから日本人には）解せない（そもそもIT投資するだけの）金がないからです。
ウケない、ゲせない、カネがないからストアアプリは記事になりにくい、記事にならないから認知されません。いまだに大人数でやってくる視察研修の実例をだして、当社のクライアントにはタイムラグのチャンスを力説しています。スマホはカメラやゲーム、お財布（決済）、ナビ、スケジュールから事前注文、フライトやホテルのチェックインに部屋のデジタルキー、イベントの入場まで様々な機能がアプリで搭載されています。最近もグーグルが44の言語に対応した翻訳アプリを無料提供するニュースがありました。
⇒いずれ買い物にもアプリが使われるということになります。しかし日本人は誰も気づいていない。だから今のうちにアメリカ流通の成功事例をもとにストアアプリ開発を密かに進めていくようにと助言しているのです。ありがたいことに日本人流通コンサルタントはブログで研修内容を公開しています。これにより競合となる大手スーパーでさえ、単なる売り場めぐりや店長インタビュー、料理大会に精を出していることがわかります。
アメリカ流通業の最先端イノベーションには触れず、レストランで盛り上がる修学旅行の内容になっているのです。普段はスマートフォンを使いこなす若手社員もアメリカ流通視察ではスマホに触れないのです。米国視察研修が社員のお楽しみ会にならざるえない理由もあります。年齢が70歳を超えるトップ・幹部が流通ITを知らないため、昭和の研修内容を踏襲するのです。だからタイムラグが生じて、我々にはチャンスがあるのです。競合店の視察研修が小グループになる前に動くということ。ダラスに行く流通視察を反面教師に参考にすればいいでしょう。
HEBに大型バスで視察にいくようでは、HEBがどこの投資しているのかわかっていません。いつも先行者にチャンスがあるのです。大丈夫！こう書いてもおじいさんは当ブログを読んではいませんから．．．
