"韓国人離れ"の新大久保が昔以上に活況な理由

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東京は世界で唯一のネパール人学校があるなど、今やさまざまな国と地域の人が暮らす多国籍都市だ。彼らが住む街ではどんな変化が起きているのか。外国人移住者がどんどん増える背景を、NHK取材班が追った——。（第2回／全3回）

※本稿は、NHK取材班『データでよみとく外国人“依存”ニッポン』（光文社新書）の一部を再編集したものです。

大勢の人が訪れる新大久保の大久保通り（東京都新宿区、2019年8月5日） - 写真＝時事通信フォト

■約180の国と地域の人が東京で暮らしている

東京23区には2019年1月時点で約46万5000人の外国人住民が住んでいる。これは日本に住む外国人の19パーセント程度にあたる。今回は東京都が公表している、各区に住む外国人を国籍別にまとめたデータを分析した。

すると、なんと全世界196の国と地域（日本を除く）のうち、9割を超える約180の国と地域の人が東京に住んでいることがわかった。住んでいない国籍は、サンマリノ、赤道ギニア、セントビンセント、キリバスなどいくつかの国のみ。ほぼ世界中を網羅しており、極めて多国籍な都市だったのだ。最も多いのは港区で137、最も少ない千代田区でも71の国と地域の人が住む。いかに世界中の人が東京23区に集まっているか、改めて驚かされる。

国籍別の人数だと中国が圧倒的な1位で2位が韓国、3位がベトナムと続く。皆さんのイメージとそう変わらないだろう。ただ、これを10年間の増加率で見直すと、意外な印象も受ける。1位のベトナムに続き、2位がブータン、そしてウズベキスタンやスリランカ、ネパールなどとなっているのだ。

■まるで「アラカワスタン」の東京都荒川区

取材班がまず注目したのは、増加率3位のウズベキスタン。中でも今、荒川区にウズベキスタン人が急増しているそうなのだ。2013年には20人だけだった区内在住のウズベキスタン人は今や228人と、10倍以上に増えている。2年前と比べても100人以上と急速な増加だ。

荒川区とウズベキスタン。そのつながりの一端がうかがえる場所があると聞いて訪ねたのは、西日暮里の谷中銀座だ。

昔ながらの商店街に何があるのかと疑いながら歩いていると、突如として現れたのはこの場所に不釣り合いとさえ感じる異国情緒満載のレストラン。

オーナーのアリさんはイラン出身。イラン料理やトルコ料理とともに、20年近く前からウズベキスタン人のアルバイトを雇ったことをきっかけにウズベキスタン料理を提供するようになった。当初はほとんどオーダーが入らなかったそうだが、ウズベキスタン人住民の増加とともに徐々に口コミで広まり人気が出てきたという。今では、多い日には30人ほどのウズベキスタン人が故郷の味を求めてやってくる。

■家賃は安いし、日本語学校へも通いやすい

その1人、ジュラバエフ・ジャスルベックさん（26歳）は、2017年4月に来日。荒川区内に住みながら、高田馬場にある日本語学校で日本語を学んでいる。

ジュラバエフさんによると、荒川区に住むウズベキスタン人の多くが、自身と同じように日本語学校に通う20～30代前半の男性とのこと。先に留学した先輩からの情報で住み始める人が多いそうだ。荒川区の家賃の安さや、日本語学校が多くある高田馬場や秋葉原へアクセスしやすいのがメリットで、同郷の人が多く住む安心感から知らず知らずのうちに集まってきているという。

妻、そして2歳と5歳の男の子を故郷に残して単身で留学しているジュラバエフさん。毎日のようにネットで通話するが「やっぱり1人はさみしい」とぽつり。それでも日本語学校を卒業後はIT関連の知識や技術を身につけて帰国したいと話し、「日本に留学するチャンスをくれた家族の生活を助けたいし、日本のテクノロジーを活用して社会の発展に役立ちたい」と語ってくれた。

■新宿区・新大久保のコリアンタウンに異変が

新たなコミュニティができている中で、意外な発見もある。東京のリトルタウンで最も有名と言える、新大久保のコリアンタウンが縮小しているとも見える数字があるのだ。

新大久保の位置する新宿区の国籍別人口を見てみると、2008年には1万4000人いた韓国・朝鮮籍の人が、10年間で3割近くも減っているのだ。

しかし、実際に新大久保を訪れるとかつてないほど活気があふれているように見える。平日にもかかわらず電車を降りる人で混雑し、駅の外に出るのも一苦労だ。

では、なぜ韓国・朝鮮籍の人たちが減っているのか。話を聞いたのは、新大久保で飲食店やグッズショップを経営する人たちでつくる「新宿韓国商人連合会」の事務総長を務める鄭宰旭さん。

鄭さんによると、まず契機となったのは2011年の東日本大震災だったという。さらに2012年以降、日韓関係が冷え込む中、新大久保ではヘイトスピーチのデモが相次ぐようになった。こうした中で災害や差別を避けたいと、1990年代に来日して店を開いた店主や留学生たちの多くが帰国したのだそうだ。

実際、韓国・朝鮮籍の住民は2011年からの1年間で大幅に減少。その後も2016年にかけて減少が続いている。

「店の数は4割も減り、客足も最も多い時と比べて2割余りにまでになりました。『怖い街』というイメージも広がって人が来なくなったんです。本当に寂しい状況でした」と語る鄭さん。そこで立ち上がったのが鄭さんのように新大久保で商店を経営する人たちだ。2014年に「新宿韓国商人連合会」を設立し、無料のシャトルバスの運行を始めた他、韓流の映画祭などのイベントも開催した。