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ラグビー日本代表躍進の理由は、外国出身選手が「助っ人」でなく「我々」になったこと - 大島 和人

 奇跡も二度続けば実力だ。9月28日のラグビーワールドカップ・アイルランド戦で、日本は世界ランク2位の強敵を19-12と退けた。2015年の南アフリカ戦に続く快挙だった。

 確かな地ならし、基礎があるからこそ建築物は映える。今回は選手たちのパフォーマンスを支える背景について語りたい。理由を大きく二つ挙げると外国出身選手の「日本化」と、トップリーグの充実だ。言葉にすれば簡単だが、掘り下げると決して簡単な話ではない。

「外国人を使えるから強化が楽」なのか?

「ラグビーは外国人を使えるから強化が楽」という意見を聞く。確かにこの競技の代表資格は「3年以上の居住歴」で認められ、他競技に比べて柔軟だ。(※2020年末から必要な居住期間が5年に伸びる)

©JMPA

 しかしコトはそう単純でない。ラグビーは身体を張り、助け合う競技。互いが「仲間に命を預けていい」という信頼関係で結びつかなければ勝つカルチャーにはならない。

 1999年のW杯で、日本は6名の外国出身選手を起用した。95年にニュージーランドの準優勝に貢献したグレアム・バショップ、ジェイミー・ジョセフ(現日本代表監督)のような超大物も、ジャパンの主力としてプレーした。しかしチームはサモア、ウェールズ、アルゼンチンに完敗。0勝3敗で大会を後にしている。

外国出身選手が「我々」になっている今のジャパン

 今のジャパンは外国出身者が助っ人でなく「我々」になっている。ちなみに15名の外国出身選手がいて、そのうち8名が日本国籍だ。(※松島幸太朗は南アフリカ生まれだが、日本育ちなので日本出身に数えた)

 また15名中9名が日本の学校を出ており、日本語の会話に不自由しない選手が多い。キャプテンのリーチマイケルも札幌山の手高校への入学と同時に来日し、ラグビー的には日本育ちだ。

 国外でプレーするポリネシア出身のアイランダーは、引退後もその国で暮らす例が多い。彼らが移住する国には日本も含まれる。

日本の「開国」は1980年代上旬

 日本の「開国」は大東文化大がトンガ人留学生を受け入れた1980年代上旬に遡る。85年には三洋電機の名選手として名高いシナリ・ラトゥも入学している。ラトゥは先輩のノフォムリ・タウモエフォラウとともに、日本代表でもプレーした。

 両氏は今も日本で暮らし、ラグビーに関わっている。ノフォムリは甥2人も日本代表で活躍し、ラトゥの息子は現在パナソニック・ワイルドナイツでプレーしている。

 トンガ人留学生も来日当初は体育会的な上下関係に苦しんだそうだが、今のラグビー界は悪しき因習が薄れた。今回の代表には東海大、拓殖大など7大学への留学経験者がいる。各校は彼らをインターナショナルレベルまで育てた。

日本の選手も海外へ

 国際化は決して「外国→日本」の一方通行ではない。例えばHO堀江翔太、SH田中史朗らはスーパーラグビーで南半球のチームと契約し、武者修行を積んだ。言語の壁が下がり、コミュニケーションはスムーズに進む。エスニックグループを越えた、ハイブリッドな競技文化が根付いた。

 多様な属性の人材を活用する「ダイバーシティー」が唱えられる昨今だが、日本のラグビー界はその先駆で、今まさにその果実を得ている。ジョセフ監督、エディー・ジョーンズ前監督のような外国人指揮官が力量を発揮できる体制が整った。

 もう一つ大きな要素はジャパンラグビートップリーグの充実だ。サッカーのメッシ、バスケットのレブロン・ジェームスに相当する「レジェンド級」が次々に来日している。普段から世界の一流と共にプレーし、世界的な名将の指導を受ければ、日本出身選手のレベルも上がって当然だ。

「中途半端な仕組み」が奏功したトップリーグ

 背景にあるのは上位チームならば年間10~15億円程度という潤沢な予算だ。ただしトップリーグは「プロリーグ」と違い、試合の興行権も協会サイドが持っている。各クラブは地元に誘致しない限りチケット販売、試合開催の責任を負わない。

 選手やスタッフの多くはプロだが、クラブ運営は企業にとって福利厚生の一環だ。チケット販売、スポンサーセールスなどの専任スタッフが不要なため、予算の大半を現場の強化に割ける。

 この仕組みがサステナブルかどうかは疑問で、ラグビー協会は今まさにプロ化の動きを進めている。W杯で認知度が上がり、スポーツビジネスの専門家も増えている今、改革の機は熟したと言えよう。

 しかしバブル崩壊後の困難な過渡期は「中途半端な仕組み」でなければ乗り越えられなかった。大企業ほど社内の手続きコストは大きく、新法人の立ち上げ、定款を書き換えといった面倒を嫌う。また興行で幾ばくかの収入を得ても、費目をどうするか?決算にどう計上するか?といった調整は難事だ。

 加えて当時はプロ野球さえソフトバンクや楽天が参入する前の低迷期。親会社の支援以外でスポーツが「稼ぐ」人間はほとんどいなかった。そんな時代にガチガチのアマチュアだったラグビー界が一気にプロへ切り替えても、無理に決まっている。

 ラグビー界は実業団の仕組みに、程よくプロフェッショナルな要素を乗せて成功した。実務上の手間を可能な限り取り除きつつ、ハードルは上げ、密度を高めた。東日本、関西、西日本に三分されている実業団リーグの上部カテゴリーとして、2003年に新リーグがスタートした。

故・宿澤広朗氏の功績

 制度設計を担った人物が2006年に亡くなった故・宿澤広朗氏だ。彼はW杯で史上初勝利を上げた代表の指揮官で、三井住友銀行の頭取候補に名が挙がっていた有能な金融マンだった。

 他競技は有力実業団の多くが廃部の憂き目にあったが、ラグビーは有力チームがほぼ全て令和まで生き残った。宿澤の見事な構想は2019年のW杯開催とそこに至る日常を支えている。

(大島 和人)

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