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サウジ石油攻撃、イラクから発進か?トランプ氏の報復示唆で緊張 - 佐々木伸 (星槎大学大学院教授)

サウジアラビアの石油施設2カ所が9月14日、何者かの無人機攻撃を受け、同国の石油生産能力の半分が停止するなど世界に衝撃を与えた。イエメンのシーア派反政府勢力フーシが犯行声明を出したが、米国はイラン関与の疑いを強め、トランプ米大統領は「犯人を知っている」と報復を示唆した。イラク南部が攻撃発進源との情報が出回るなどペルシャ湾は緊張に包まれている。

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脆弱ぶりを露呈

攻撃を受けたのはサウジ東部ダーランから約60キロ離れたアブカイクにある世界最大規模の石油施設と、首都リヤド東方のクライス油田。同国の8月の原油生産量は985万バレル(日量)で、これは世界の10%に相当する。アブカイブはその原油の多くを処理する施設で、国営石油会社アラムコによると、攻撃で損害を受けた結果、約570万バレルの生産が停止した。クライス油田の生産量は150万バレル(同)である。

サウジと戦争中のフーシは犯行声明の中で、10機の無人機で攻撃したことを明らかにし、これまでもサウジの石油施設や空港などを無人機やミサイルで攻撃してきた力を誇示した。世界の原油市場は敏感に反応し、供給が滞るのではないかとの恐れからニューヨークやロンドンの原油先物相場が一時15%~18%も急騰した。

とりわけ、市場やペルシャ湾岸産油国がショックだったのは、石油施設が無人機攻撃に「あまりにも脆弱」(専門家)な実態を露呈したことだ。サウジは巨額の軍事費を投じて防空網などを強化しつつあるが、こうした最新のシステムが、1機1万5000ドル(160万)程度の安価な無人機にいかに無力であるかを証明してしまった。

フーシの犯行声明に対し、実際はイランの犯行と断じたのはポンペオ国務長官だ。長官は「世界のエネルギー供給に対する前代未聞の攻撃」とイランを非難。「イランはロウハニ大統領とザリフ外相が外交に携わっていると見せかける一方、サウジに対する100回の攻撃に介在している」と決め付けた。

トランプ大統領も名指しはしなかったものの、「われわれは犯人が分かっており、検証次第で臨戦態勢を取る」と述べ、イランの関与が明確になれば、報復攻撃することを示唆した。トランプ氏は6月、米無人機がイランに撃墜された後、いったんはイラン攻撃を命じ、土壇場になって撤回している。

米メディアによると、米当局者は無人機が南方のイエメンからではなく、イラク方面の「西北西」から飛行してきたと述べ、攻撃には無人機とともに巡行ミサイルも使用された疑いがあることを指摘した。イランは「嘘だ」と反発し、一切の関与を否定している。

イスラエルの攻撃に対する報復か

誰が攻撃したのかについて、中東情報に定評がある専門誌「ミドルイースト・アイ」は特ダネとして、無人機編隊はイラク南部のハシュド・アルシャービ基地から発進したもので、その理由は8月のイスラエル無人機による同基地への攻撃に対する報復だった、と報じた。

報道などによると、背景は複雑極まりない。米国は今年初め、イラクのイラン支援の民兵組織「イラク・ヒズボラ」がサウジアラビアの石油施設へ無人機攻撃を行ったと断じ、イラク南部にある同組織の無人機滑走路を攻撃する計画をイラクのマハディ首相に伝えた。同時に首相に対し、イラン支援の民兵を抑えるよう要求した。これに対し、マハディ首相は民兵の攻撃を抑えることは難しいと米国に伝えた。

米国による攻撃は行われなかったが、米国は支援するシリア北東部のクルド人地域から、同盟国のイスラエルが無人機を発進させ、イラク・ヒズボラのハシュド・アルシャービ基地やその武器庫、車列を攻撃することを容認した。このイスラエルの攻撃資金はサウジアラビアが拠出した。サウジのペルシャ湾担当国務相が6月にクルド人地域を密かに訪れ、打ち合わせをしたという。

こうした米、イスラエル、サウジの秘密計画によってハシュド・アルシャービ基地への攻撃が実施された。イスラエルは攻撃に、5機の無人機を使った。この攻撃で民兵の1人が殺害された。今回のサウジ石油施設への攻撃はこれに対する報復だが、イランが作戦を立案、主導したのか、それとも民兵の行動を黙認しただけなのかなどは不明だ。

ただし、同誌によると、イエメンからサウジの石油施設を攻撃するには1100キロ~1300キロの飛行距離が必要なのに対し、イラク南部からだとその半分の航続距離で済み、攻撃がしやすくなる。クウェートのメディアによると大きさ約3メートルの無人機が14日、クウェート中心部の王宮上空を飛行しているのが目撃されており、サウジ攻撃のドローンの一部だった可能性がある。クウェート政府は調査を命じるとともに、石油関連施設への警戒を徹底するよう指示した。

イランは計算違い?

イラン指導部は最近、トランプ大統領の再選の可能性が濃厚であり、制裁で締め付けられている同国を経済的な崩壊から救うためには最終的に、トランプ氏と交渉せざるを得ないとの結論に達したと伝えられている。そのためには、イラン配下の勢力を使って軍事的な緊張を作り出す一方で、トランプ氏との交渉に応じるというシグナルを送る“二重戦略”に転換したとされる。要はトランプ氏に「イランと交渉した方が再選に有利」と思わせて交渉に引き込むことが狙いだ。

トランプ大統領は無条件でイランのロウハニ大統領との交渉に応じるという姿勢を示し、離脱した「イラン核合意」に代わる合意をまとめることに意欲を見せ、17日から始まる国連総会の期間に訪米するロウハニ大統領との会談が実現する可能性が取りざたされていた。トランプ氏は「イラン核合意」がイランに核開発の権利を認めていたのに対し、そうした権利を与えない合意に達することに自信を示している。

イランが米国の主張通り、サウジ攻撃に関与していたとすれば、「これほど攻撃がうまくいくとは想定していなかったのではないか。イランと交渉しないと、地域の安定はありえないことを示すために、小規模の損害を与えるつもりが計算違いで大打撃を与えてしまった」(ベイルート筋)との見方もある。狂ったシナリオにどのような結末が待ち構えているのか、米・イラン首脳会談が遠のいたことは確かなようである。

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