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元祖同時通訳者「センター試験こそ日本の宝だ」

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英語は苦手でも他の教科で優秀な受験生はいる


イーオン社長の三宅義和氏 - 撮影=原 貴彦

【三宅】たしかに問題が山積していそうです。東京大学が真っ先に反対に回って「民間試験の結果を出さなくてもいい」と決定しましたね。

【鳥飼】そうです。出願要件に「民間英語試験でCEFR A2レベル以上」と一応は入れましたが、合否判定には使いません。「日常の授業における学習状況や試験の成績等から総合的に評価した結果、CEFRのA2レベル以上に相当する英語力がある」と高校が証明すれば民間試験スコアでなくても良い。何らかの理由で証明できない場合は、その事情を明記した「理由書」も認められます。希望者全員が受験の機会を得られるよう、英語民間試験を出願資格にして門前払いをしたくないということです。

英語は苦手でも他の教科で優秀な受験生はいるわけですから、民間試験団体に受検料を払ってスコアを得ないと国立大学を受験できない、というのはひどいです。民間試験のスコアを加点するという方式もあるのですが、試験の得点全体に占める割合は微々たるもので、英語力は大学独自の二次試験できちんと見ることができます。名古屋大学や京都大学も後に続きましたし、東北大学や北海道大学は、現状では課題解決の見通しが立っていないので英語民間試験を出願要件にしないし合否判定にも使わない、と明確にしました。

大学入試でスピーキング力を測る必要はない

【三宅】実際にはスピーキングを大学受験に入れるのはなかなか難しいわけですね。

【鳥飼】大学入試選抜で「話す力」を試験する必要はないと思っています。吃音などの障がいがある受験生への配慮は整備されていませんし、公平性や客観性を追求していくとテストの内容も決まりきった会話の定型文だけになってしまいます。

しかし、決まり文句を知っているか知らないかという試験だったら、結局は定型表現の暗記なので、本当のコミュニケーション能力を測っていることにはなりません。中学3年生を対象にした全国学力テストの英語スピーキングテストの内容をみても、そう思いました。それに「話す力」の何を見るのかは大きな問題です。発音なのか、文法なのか、ともかくよどみなく話せば良いのか。

それを考えると、入試では英語の基礎力だけを測る。つまり、高校までは基礎力を確実に身につけることに専念して、話すことに関しては大学に入ってから、文化やコミュニケーション・スタイルの違いを含めて学べばいいと思います。

文法をおろそかにしている現在の日本の英語教育

【三宅】ただ、大学入試で話す力を測るように変わっていかないと、高校の英語教育は変わらないという意見も多くあります。

【鳥飼】よくいわれますよね。特に一般の方と経済界の方はそうおっしゃいます。でも、まずは高校の英語教育をどう変えたいのかを議論してから、そのために何が必要かを考えるべきではないでしょうか。すでに日本の英語教育は会話一辺倒になっていて、文法や読解などの基礎が非常に弱くなってしまっている現状を知っていただきたい。なぜ基礎がおろそかになっているかといえば、「コミュニケーション」と言いながら実態は英会話が中心で、高校の学習指導要領では英語の授業を英語で行うことが基本とされているからです。

【三宅】日本語で説明してさえよくわからないものを英語で説明すると、ますます混乱を極めますよね。イーオンでもキッズの文法クラスは、日本語も使用し成果を上げています。

【鳥飼】はい。文法については日本語で教えるほうがはるかに効率よく理解できます。いまの大学生をみると、英語の基礎ができている学生とできていない学生と二極化していて、どちらが多いかといえば、基礎力なしが多数派です。学校によっては英語だけで教えることの非効率さをわかっているので、文法だけは日本語で教えているところもあるので、そういう学校で英語を学んだ学生の基礎力は高い。一方で、国公私立を問わず、中学校レベルの英文法の補習授業をしている大学があるくらいです。

【三宅】文法がわからないのに会話ができるわけがないですよね。

【鳥飼】そういうことです。しかも2020年からは中学でも英語だけを使った英語の授業が始まるので、日本語でわかりやすく文法を教えてくれる塾に生徒が殺到すると思います。結局、私たち日本人にとっての英語は、アメリカに移住した人が第二言語として習う英語と違い、普段は使わない外国語です。それをなんとか学ぼうとするのであれば、それなりのやり方があってしかるべきで、日本人に向いた指導法や学習法があるはずです。英語漬けにしたらみんなが上手になるかというと少し違う気がします。

本当に考えるべきは、高校と大学の差別化

【鳥飼】もう1つは、東大の石井洋二郎副学長がおっしゃっていましたが、目的と手段を取り違えてはいけない。つまり「英語の4技能の力をつける」という目的があるとして、それを達成するためにはどういう選択肢があるかを考えなければならない。現状では、他の選択肢は考えようともせず、大学入試を変えれば高校の英語教育が成功する、と単純に決めつけています。それは根拠のない思い込みでしょう。

そもそも高校と大学の接続は簡単ではありません。日本高等教育学会の荒井克弘会長によれば、高校と大学とでは使命が違います。小中高は知識や技能の基礎を積み上げていく教育で、大学は専門的な教育と研究を通して新たな「知」を探求する場です。教育制度は各国で異なりますが、米国では、専門教育は大学院であって、学部は大学院への準備として教養教育が中心です。しかし、日本は学部中心になっている。専門性もわからない高校生がいきなり学部の入試を受けて、経済学部か理工学部かなど専門を選ばなければならない。本来であれば、教養教育を受けてから専門教育に進む方が良いでしょう。

センター入試こそ日本が誇れるテスト

【三宅】大学設置基準の大綱化で教養科目が一気に減りましたからね。

【鳥飼】あれは失敗でしたね。で、今度は大学入試で高校と大学をやみくもにつなげようとしている。根本的に間違っているのではないかと思います。


三宅 義和『対談(3)!英語は世界を広げる』(プレジデント社)

【三宅】先生のお話ですと、国が4技能のテストを作ればいいということでもない、ということですね。

【鳥飼】国の方針として絶対に「話す力」を測らないといけないなら、責任をもって大学入試センターでやってくださいという話で、民間試験に丸投げというのは無責任です。でも、大学入試センターは、50万人の「話す力」を公平・公正に測定するなどそもそも無理だと知っているでしょうね。大きなリスクがあるのに「話す力」に固執する理由が分かりません。

「4技能」は総合的に測ることが可能ですし、基本的にいままでのセンター入試は非常に優れた試験でした。センター入試こそ日本が誇っていいテストのあり方かもしれません。その成果を検証もせず廃止してしまうのは、拙速もいいところだと思います。

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三宅 義和(みやけ・よしかず)
イーオン代表取締役社長
1951年、岡山県生まれ。大阪大学法学部卒業。85年イーオン入社。人事、社員研修、企業研修などに携わる。その後、教育企画部長、総務部長、イーオン・イースト・ジャパン社長を経て、2014年イーオン社長就任。一般社団法人全国外国語教育振興協会元理事、NPO法人小学校英語指導者認定協議会理事。趣味は、読書、英語音読、ピアノ、合氣道。
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鳥飼 玖美子(とりかい・くみこ)
立教大学 名誉教授
東京都生まれ。上智大学外国語学部卒業。コロンビア大学大学院修士課程修了。サウサンプトン大学大学院博士課程修了(Ph.D.)。国際会議、テレビなどで、同時通訳者として活躍後、立教大学教授に転身。1998~2004年までNHK「テレビ英会話」講師、2009年〜2018年3月までNHK「ニュースで英会話」講師と監修、2018年4月〜現在、NHK「世界へ発信! SNS英語術」講師、「ニュースで英語術」監修。専門は、英語教育論、言語コミュニケーション論、通訳翻訳学。著書に『子どもの英語にどう向き合うか』(NHK出版)『英語教育の危機』(筑摩書房)など。
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(イーオン代表取締役社長 三宅 義和、立教大学 名誉教授 鳥飼 玖美子 構成=郷 和貴)

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