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年俸4億円の阪神・鳥谷「退団→収入減」で来季納税は大丈夫か

キャッチボールをする鳥谷(写真/時事通信フォト)

 今季限りでの阪神退団を明らかにした鳥谷敬(38)。その去就に注目が集まる。

「長く一緒に自主トレを行なってきた井口資仁監督が率いるロッテへの入団の可能性が高いとされているが、急転直下、阪神でユニフォームを脱いでコーチや解説者に転じる可能性もある。いずれにしても来年は現在の年俸4億円から大きく下がる。選手として迎えられても5000万円が上限でしょう」(虎番記者)

 実に3億5000万円のダウンである。となると、気になるのが来年の税金だ。

 鳥谷のような高額所得者は、所得税は最高税率の45%、住民税10%で合わせて55%の税金が課せられる。複数のプロ野球選手を顧客にもつ税理士がいう。

「鳥谷選手のような高額納税者は『予定納税』として来年分の所得税を今年中に納めていることが多い。しかし住民税は1年遅れで納めなければならない。どんなに年俸が下がったとしても来年は4000万円ほどを納税する必要があります」

 現役続行でも、来季の年俸はほぼ税金として消えてしまうというのだ。加えて阪神時代からの「必要経費」もある。

「鳥谷は体のケアに多くのお金をかける“トレーニングオタク”で有名。ハワイや沖縄で自主トレを行ない、交流戦を含めた遠征先のジムにも契約、関西では優秀なトレーナーを複数雇っている。現役続行ならこの体制は維持したいでしょう。

 車好きでもあり、レンジローバーやアストン・マーチンなど1000万円オーバーの高級車を所有している。それらを整理する必要も出てくるかもしれない」

 自身も現役時代に年俸1億2000万円から5000万円への大幅減俸の経験がある野球評論家・広澤克実氏が言う。

「最近の選手はサラリーマン化しており、若い頃から税理士に細かな指導を受けているので、現役終盤や引退後の収入減にきちんと備えている。特に5年20億円をもらっていた鳥谷なら十分な蓄えがあるでしょう。20億円を使い切るなんてバカなことはしない。

 年俸が大きく下がった場合、予定納税の減額申請という制度もあります。今後、生活のダウンサイジングが必要になったとしても、心配はいらないのではないか」

 年俸が億単位でダウンしても困らない──それこそがスター選手の証?

※週刊ポスト2019年9月20・27日号

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