女性が職場でヒールのある靴の着用を強いられること、その苦痛からの解放を訴える「＃KuToo」運動が、ネットなどで広がっています。動きやすいスニーカーを採用する企業もでてきた、ということですが、接客業ではパンプスが義務づけられている企業が多く、ヒールの高さや幅の指定がある企業もある、と報じられています。
例えば、３～５センチのヒールを規定しているのは、帝国ホテル、全日空、第一生命などで、日本航空は３～４センチ、燦HDは葬儀の際は３～７センチのヒールを、など様々です。
ツイッターでは、今年に入って「＃KuToo」というハッシュタグができ、多くの女性などが仕事中の靴にまつわる苦痛を訴え、ネット上では署名活動も行われています。
「健康被害に苦しんでいる」「女性のみに命じるのは性差別」などの声があがる一方で、声を上げた女性へのバッシングも起きている、とのこと。性被害などについての「＃MeToo」運動から発展したものだと思いますが、これまでは見過ごされてきた女性に限っての規定で、女性が能力を発揮する妨げになっているものを見直すことは、必要だと思います。
会社によっては、パンプス以外の靴を履いたり、ヒールが規定より少しでも低い靴を履いたりすると、人事担当者に注意され、規定のヒールの高さの靴に履き替えるように指示されるそうです。
高いヒールのパンプスによって、足の指の晴れ、タコの痛みなどに苦しみ、病院で治療している人もいます。
西洋服飾史の研究者によると、ヒールは近世の男性貴族によって流行させられ、１９２０年頃からヒールが女性に広まり、ヒールを履いた脚の形が男性が求める女性像を具体化した、ということです。欧米の服飾文化をそのまま受けいれたのが日本で、ヒールは働くのに機能的とはいえず、押し付けは女性の立場や行動をしばりかねない、としています。
海外では、性別による規定を禁止しているところもあり、ハイヒールの着用については、米国では２０～３０年前に議論され、例えばニューヨーク市では、市の人権条例の中で「性別によって違った服装規定や制服、身だしなみのルールを設けることは許されない」としています。
男性が望ましいと考える脚の形のためにヒールの高いパンプスを履くよう規定することは、女性への差別であり、女性がいきいきと能力を発揮できるようにしていくことが、政府が「女性が輝く社会」を掲げている日本でも、とるべき行動だと思います。
