あのサーティワンが赤字と店舗減に苦しむ背景

アイスクリームチェーン「サーティワン」が苦しんでいる。2015年に40年ぶりの最終赤字となって以降、業績が伸び悩んでいるのだ。店舗経営コンサルタントの佐藤昌司氏は「コンビニに客を奪われているようだ」と分析する——。

撮影＝プレジデントオンライン編集部

約3年で30店減っている

暑い日が続く、アイスクリームがおいしい季節だ。アイスクリーム業界にとっては書き入れ時である。一方で、最大手「サーティワンアイスクリーム」を運営するB-Rサーティワンアイスクリームの業績が振るわない。

サーティワンの店舗数は6月末時点で1161店。アイス専業店では圧倒的な店舗網をもつ。だが、3年半前の2015年12月末からは30店減った。店舗数は減少傾向にあるのだ。

サーティワンは15年12月期に販売不振で40年ぶりの最終赤字に陥った。それ以降、積極的に店舗閉鎖を進めている。それまで店舗数は増加傾向にあったが、既存店売上高の前年割れが続くなど販売が苦戦し、収益性が悪化していたため、拡大路線からの転換を図ったのだ。

不採算店の閉鎖を進めるなどして収益性の改善を図っているが、十分な成果が出せていない。7月26日発表の19年12月期上半期（1〜6月）決算（単体）は、売上高が前年同期比7.5％減の86億円、営業損益は1億7300万円の赤字（前年同期は7100万円の赤字）だった。最終損益は6900万円の赤字（同2000万円の赤字）となっている。やはり業績が悪化していることがわかる。

2018年はスーパーフライデーが業績に貢献

もっとも、これほど大きく悪化したのは、2018年の3月、4月に実施したソフトバンクのキャンペーン「スーパーフライデー」が今年はなかったことが大きい。ソフトバンクユーザーが毎週金曜日にサーティワンでアイスクリームがもらえるキャンペーンで、多くの人を集めた。

この特殊要因が大きく影響したため、昨年との比較はあまり意味がないだろう。そこで、スーパーフライデーを実施していない、3年前の16年12月期上半期決算と比較してみた。

2016年と2019年の業績比較

3年前の上半期の売上高は89億円で、19年の同時期より3億円ほど多い。また営業損益は2億円の赤字で、3年後とほぼ同水準である。13年12月期以前は黒字が続いていたことを考慮すると、良い状況だとはいえないだろう。売上高と営業利益ともに、この3年間で改善しているとはいえない。

フレーバーの選択肢の豊富さが魅力だった

サーティワンは1945年にアメリカで誕生した。現在は世界50カ国以上で8000以上の店舗を展開する、世界最大のアイスクリームチェーンとなっている。日本では、74年に東京・目黒に1号店が誕生。その後は83年に200店、03年に500店と、徐々に店舗網を拡大していった。10年には1000店、12年に1100店に達している。

「サーティワン」の名前は、「1カ月（31日）間、毎日違った味のアイスクリームを楽しんでもらいたい」という願いに由来している。それに従って、多くの店舗では32種類のアイスを提供している。

なぜ31種類ではなく32種類なのかといえば、店頭にあるアイスクリームを収容する冷蔵ボックスが、前後に2列、横に16列の計32個という配置になっているためだ。31種類だと1個余ってしまうため、全てのボックスを使って32種類としている。そのうち21種類は定番のフレーバーで固定されており、残り11種類は適時変えている。過去に販売してきたフレーバーの種類は1300を超え、この選択肢の豊富さが魅力だ。