本日の日経夕刊のトップ『GDP実質1.8％増』という記事を読んでいて、個人消費がいよいよ次の段階に入ってきたかと考えさせられました。というのも、個人消費を説明する修飾語として「GDPの半分以上を占める」と表記されているのが、初めて目に入ったからです。
過去を思い返してみれば、10年以上前には個人消費の修飾語としては「GDPの6割5分を占める」という表記がたまに見られましたが、世界金融危機後は「GDPの6割を占める」というのが当たり前になっていました。
それが「GDPの半分以上を占める」という表記に変わったのは、個人消費と強い相関関係がある実質賃金の長期的な下落が影響しているのは間違いありません。
今現在、国民の9割近くが景気回復を実感できないのは、2013年以降、実質賃金が下がり続けているからです。国民生活をより正確に分析するうえでは、景気をGDPや失業率で見るのではなく、実質賃金や可処分所得で見るようにするべきでしょう。
