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早慶の国際評価が下がり、地方大が上昇のワケ "地域貢献の取り組み"が功を奏した

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 国際的な大学ランキング調査で、東京の大学がランクダウンし、地方の国立大学が順位を上げる現象が起きている。大学ジャーナリストの木村誠氏は「大学生活や教育への満足度が高いのだろう。地域活性化を使命に位置づけた、大学改革の成果もある」と分析する――。

※本稿は、木村誠『「地方国立大学」の時代 2020年に何が起こるのか』(中公新書ラクレ)の一部を再編集したものです。

早稲田大学、慶応大学
※写真はイメージです(写真=iStock.com/mizoula)

英語で論文を書かなければ評価される機会が減る

 世界大学評価機関であるクアクアレリシモンズ(Quacquarelli Symonds)は2019年6月、世界大学ランキング2020を発表。それによると、ランクインしている日本の41大学のうち、大阪大学や東北大学、名古屋大学など、実に24校が順位を落としたことが分かった。ただ、クアクアレリシモンズのみならず、近年の世界の大学ランキング調査全般で、日本の大学は概ね苦戦を強いられていると言っていいだろう。

 高度成長期などであれば、高度な研究論文であろうと、あくまで国内向けに、日本語で発表できればそれで済むことも多かった。論文を英訳する手間をかけないぶん、研究に没頭できた。

 しかし、グローバル化が進んだ結果、研究論文が海外で引用される率が、研究力の国際的評価基準の一つとなった。英語になっていなければ論文の内容が一定のレベルに達していても、正当に評価される機会が大きく減少する。そのため、今では日本でも理系の論文はほとんど英語で発表されるようになっているが、こうした背景がランキングの低迷などに直結してきたと考えられる。

 そのうち「THE 世界大学ランキング」は、今やマスコミらがその情報ソースとして盛んに取り上げるようになっている。各大学を評価しようにも、入試の偏差値は予備校などの出どころで違うし、もちろん学部によって大きく異なる。その点このランキングは、一定の指標に基づいてランク付けされたものだし、誰の目にも分かりやすいからだろう。

「THE 世界大学ランキング」には日本版がある

 実はその「THE 世界大学ランキング」には日本版があることをご存じだろうか?

 図に「THE 世界大学ランキング 日本版」の上位20位までを紹介したいと思う。なおスコアの規準は次のとおりだ。

 ●教育リソース――どれだけ充実した教育が行われているか。5項目で構成され、全体の34%を占める。①学生一人当たりの資金(8%)、②学生一人当たりの教員比率(8%)、③教員一人当たりの論文数(7%)、④大学合格者の学力(6%)、⑤教員一人当たりの競争的資金獲得数(5%)

 ●教育充実度――どれだけ教育への期待が実現されているか。5項目で構成され、全体の30%を占める。①学生調査:教員・学生の交流、協働学習の機会(6%)、②学生調査:授業・指導の充実度(6%)、③学生調査:大学の推奨度(6%)、④高校教員の評判調査:グローバル人材育成の重視(6%)、⑤高校教員の評判調査:入学後の能力伸長(6%)

 ●教育成果――どれだけ卒業生が活躍しているか。「教育成果」は次の2項目で構成され、全体の16%を占める。①企業人事の評判調査(8%)、②研究者の評判調査(8%)

 ●国際性――どれだけ国際的な教育環境になっているか。4項目で構成され、全体の20%を占める。①外国人学生比率(5%)、②外国人教員比率(5%)、③日本人学生の留学比率(5%)、④外国語で行われている講座の比率(5%)

 前年度までと違うのは、教育充実度の学生調査を新たに加えた点である。

THE 世界大学ランキング 日本版(上位20位まで)(画像=『地方国立大学の時代』)

「合格難易度」以外の評価が数字で示された

 このスコアの項目の中で、受験生が一般的に気にするのは、教育リソースの④大学合格者の学力、すなわち入学偏差値であろう。次に気にする就職率は、実態が正確につかめないためか、「企業人事の評判調査」(具体的には、日経HR作成による「企業の人事担当者から見た大学のイメージ調査」)で代用されたとされる。

 一方で学部構成によってデータがとれないためか、国家試験合格率は指標にない。さらに近年注目度が増している退学率、留年率なども使われていない。

 こうした部分は将来改善されていくと思うが、ともあれ、従来は合格難易度だけに頼りがちだった大学の評価が客観的数字で示されたことは、意義があるだろう。

九州大学や北海道大学の評価が上がり、東大や早慶は下がった

 図のうち、2018年と2019年を比べランクアップした大学は九州大学、北海道大学、名古屋大学、国際教養大学、国際基督教大学、広島大学、神戸大学、金沢大学である。

 逆にランクダウンは、東京大学、東京工業大学、早稲田大学、慶應義塾大学、一橋大学、上智大学、東京外国語大学である。

 この変動からは、全般的に地方国立大学と公立大学が伸び、東京の大学がダウンしていることが分かる。表にはないが、20位以下から50位までを見ても、地方国立大学を中心に、ランクアップする例が目立つ。

 それはたとえば、38→29位豊橋技術科学大学、42→31位京都工芸繊維大学、43→40位長崎大学、68→41位豊田工業大学、51→45位新潟大学、54→46位信州大学、58→48位秋田大学などである。

 一方、23→33位立命館大学、同志社大学28→35位、関西学院大学31→37位など、関関同立(関西・関西学院・同志社・立命館)と呼ばれる有名私大で、軒並みランクダウンが起こっていた。

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