このたび、聖路加国際大学、慶應大学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）の共同研究チームは、日本の病院の一般内科外来を受診した外来患者に対して、診察前に検査費用をあらかじめ提示することで、その後の医療費（≒患者の医療サービスに対する需要）がどのように変わるのかを研究しました。その研究結果は2019年7月9日に米国医学雑誌Social Science & Medicine誌（オンライン版）に掲載されました。
世界的にも医療費の増加は問題となっていますが、日本でも医療費は年間42兆円に達しており、大きな社会問題となっています。米国をはじめとした海外では、増加する医療費に対してそれを抑えるべく、様々な試みがなされています。
米国では、患者が受診する前にあらかじめ医療費を調べることができるサービスがあります。病院間で同じ検査、同じ治療であっても価格が異なる米国では、患者はこのサービスを利用することで、より安価な病院を選ぶことが可能になり、また医療機関間の競争を促進することで、医療費抑制効果が期待されています。また、患者が医療費をあらかじめ知っておくことで、健康の問題とかかる医療費を天秤にかけて、患者が合理的な判断をすることができるのではないかと期待されています。
しかし、日本では米国と違い、医療費は病院に関わらず一定に設定されており、また医療サービスの単価が米国と比べると低いため、同様の結果が得られるとは限りません。
今回私たちの研究グループは、日本の病院において検査費用をあらかじめ患者に提示することで、患者の医療サービス（検査など）の需要（実際にかかった医療費を用いて評価しました）がどのように変わるのかを研究しました。
2016年1月第3週に受診した患者（n=290）に対して、「各種医療サービスの検査費用のリスト」を提示し、比較対照として2015年と2017年の同じ時期に受診した患者（医療費の情報は提供されていません）（n=763）と比較しました。患者の重症度をはじめとする各種要因に関しては、統計的手法を用いてそれらの影響を取り除きました。
