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ソニーが一転減収予想に、PS4計画引き下げ 利益予想は維持


[東京 30日 ロイター] - ソニー<6758.T>は30日、2020年3月期(米国基準)の売上高予想を前年比0.8%減の8兆6000億円に下方修正した。従来予想は同1.5%増の8兆8000億円だった。家庭用ゲーム機「プレイステーション4」(PS4)ハードやテレビ、スマートフォンの販売計画の下方修正を反映させた。増収予想は一転、減収予想となった。

PS4は1600万台から1500万台に、テレビを1130万台から1050万台に、スマホを500万台から400万台に、それぞれ引き下げた。

会見した十時裕樹・最高財務責任者(CFO)はPS4について「次世代機の情報を5月に示したこともあり、想定していたよりも少し販売が弱かったが、無理して拡販はせず、きちんと利益を確保していく」と語った。

販売計画の引き下げを受け、ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)の売上高は前年比4.7%減の2兆2000億円(従来予想から1000億円減)に、エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション(EP&S)の売上高は同6.9%減の2兆1600億円(同800億円減)に、それぞれ見直した。

利益予想は据え置いた。営業利益予想は前年比9.4%減の8100億円と、リフィニティブが集計したアナリスト23人の予測平均値8301億円を下回っている。

2019年4─6月期の売上高は前年比1.4%減の1兆9257億円、営業利益は同18.4%増の2309億円だった。G&NSとEP&Sはさえなかったが、イメージング&センシング・ソリューション(I&SS)や音楽、映画部門などが収益を押し上げ、4─6月期として過去最高の営業利益となった。

I&SSは売上高が前年比14.0%増の2307億円、営業利益は同70.1%増の495億円だった。

十時CFOは好調なイメージセンサーについて「生産設備はフル稼働の状況にあるが、下期以降は通商問題などの懸念が残っている」と説明。「現時点で想定される影響は保守的に見込んでいるが、今後については上期いっぱいかけて見極めたい」と語った。

(志田義寧 編集:内田慎一)

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